今回の価格上昇は昨年11月あたりから始まった。外付けHDD全体の平均単価(税抜き、以下同)は、おおむね1万5000円台で推移していた。それが、11月に1万6700円と過去3年での最高値を突破。12月、1月と1万6000円台で足踏みしていたものの、2月には再び上昇に転じ、1万9700円と2万円台目前のまで値上がりした。価格が安定していた半年前の9月比で24.9%上昇した計算だ。
2月現在、販売台数の38.3%を占め、最も売れているのが容量2TBモデル。平均単価は、昨年9月時点の1万2300円から、この2月で1万5100円と22.6%上昇した。販売台数構成比22.4%で2番目に売れている4TBモデルは、2万400円と25.8%上昇。
市場全体では販売台数が減少しつつ販売金額が増大するという減少が起きている。もともと外付けHDD市場の販売台数は前年割れ基調で推移していた。9月の販売台数前年同月比は86.0%と2桁割れ。10月と11月は前年を上回ったものの、12月、2月と再び2桁割れを喫している。一方販売金額は、12月を除いて前年超え。特にこの2月は台数が88.9%で2桁割れだったのに対し、金額が110.5%と2桁増。単価上昇によるものだ。
メーカー別の販売台数シェアも変化が生じている。トップに君臨するのは年間を通じて6割強のシェアを維持してきたバッファロー。しかしこの2月は57.7%を記録。
外付けHDDの価格上昇傾向は、AIやデータセンター需要の拡大継続によって、当面続くものとみられる。さらに、中東情勢の悪化に伴う原油価格の上昇も大きな懸念要因。HDDの記録密度を飛躍的に高める次世代技術、HAMR(Heat-Assisted Magnetic Recording=熱アシスト磁気記録)に期待が集まるものの、普及にはあと数年はかかりそう。インフレや円安も相まって、外付けHDDの価格が大きく下がることは、しばらくなさそうだ。(BCN・道越一郎)
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