就活戦線異常あり！【最新版！一流ホワイト企業TOP100ランキング】なぜ、子どもをホワイト企業に内定させなければならないのか

　22年卒の就活シーズン開幕。3月に就職情報解禁、6月には面接解禁。

今秋の「内定」に向けて、一斉のスタートとなる。今回は「将来」と向き合う実践的な情報をお届けする。就活は親にとって教育の出口戦略であると同時に、子ども自身にとっては社会人としての人生の第一歩。現在、就活のスタートを切ったご家族に、最良の選択肢、一流のホワイト企業とは何か、かつ2022年度版の一流ホワイト企業TOP100ランキングを一挙掲載する。

◼︎なぜ新卒時点で「一流ホワイト企業」に入るべきなのか

　前回は、現在の就活が、新卒学生をもつ親世代（50～60代）の頃といかに時代的に異なっているかをお話しした。おさらいすれば、現在、新卒のお子さん世代は、以下の3点「①就活の競争自由化　②大学生の激増　③求める人材のレベル上昇」で競争激化が余儀なくされる環境にあるということである。

　今回は、なぜ、新卒時点で「一流ホワイト企業」に入ることが、一生を左右してしまうのか、という問題について就活塾「ホワイトアカデミー」を主宰する竹内健登氏ともに議論していこう。竹内氏は東大卒ながらも、就活に失敗し、就職浪人した経験をもとに企業の人材戦略の道を歩み、就活コンサルタントとして現在、活躍している。

　そもそも「一流ホワイト企業」とは何か。
　竹内氏によれば、以下の６項目の指標、条件をクリアしている会社組織を意味する。

① 福利厚生がよい
② 労働時間が法的に遵守され、残業や休日出勤が少ない
③ 給与待遇がよい
④ 離職率が低く、定着率が高い
⑤ 有給休暇取得率も高い
⑥ 性差なく、女性への待遇も男性と公正に平等

「一流ホワイト企業は新規参入が難しい業界、価格決定権のある寡占企業、国策的な業務を運営する業界に多いことが特徴といえます」（竹内氏）

　では、その反対に「ブラック企業」とは何か。
「上記６項目がクリアされないコンプライアンス（法令遵守）の低い会社組織です。

具体的に言えば、給与や少ない割に、労働時間が長く、休日出勤も多いのが特徴です。過度な自由競争を余儀なくされ、利益の源泉を従業員の過重労働に求め、その「努力」を強いる環境にある組織です」（竹内氏）。例えば、一見「キラキラした」お仕事に見えるアパレル業界などがそうだといわれる。

　では、なぜ新卒で「一流ホワイト企業」に入るべきなのか。
　竹内氏によれば、理由は以下の４つにるという。

❶成功のチャンスが多い
❷単純に待遇がよい
❸自分自身を一流に育てるチャンスを得られる
❹ブラック企業に入ってはいけないから

　である。具体的にまとめると以下のように説明される。

　❶の理由として、一流ホワイト企業は、多くの部署による様々な事業展開をしており、人材も一流で、事業規模も大きい。当然、仕事での影響力も大きくやりがいを感じられる可能性も高い。仕事を通して高いレベルの人脈も広がり、また組織幹部としての能力——調整力や企画力、リーダーシップも身につけるチャンスに恵まれる。また転職や独立する場合にも信用度において有利に働くからだ。

　❷の理由として、現在、社会問題化している「若者の貧困・格差」の心配は、一流ホワイト企業にはないこと。

福利厚生も整い、健康面のサポートも高い。長期的な視点で人材を育成する文化があるからだ。

　❸の理由として、キャリア形成の上で、一流ホワイト企業は、先輩や同僚、後輩、また取引先に優秀な一流の人材が多く、仕事の仕方、考え方を学ぶことができる。まさにキャリアを高める環境がある。それはすなわち未来の可能性になるからだ。

　❹のブラック企業の特徴を労働条件面からの問題としてとらえれば、「とにかく就労時間が長く、その対価としての長時間労働の手当てが十分に出ない」ことにある。「やりがい搾取」という言葉があるように、制度的に十分保障されていないため、健康面に支障をきたしたり、かつパワーハラスメントが横行する可能性が高まるからだ。

　このように、お子さんの人生を考えられた場合、一流ホワイト企業で働くことによるメリットは物心両面において高いといえる。
　次章では、「2021年最新版のホワイト企業ランキング」を見ていこう。このランキングは「ホワイト企業綜合研究所」による格付（今年で４回目）であり、ランキングは、竹内氏を中心とした研究員が「働きやすさ、残業時間、有給休暇取得率、給与・福利厚生、成長環境、財務指標などを加味して50000社のデータをもとに作成」しているが、最新版の一流ホワイト企業ランキング100社を公開したのち、各社への内定のポイントについて解説する。

◼最新版「一流ホワイト企業ランキング」TOP100

　まずは、ランキングをさっそく紹介しよう。今年のランキングの特徴はどんなものか総評を竹内氏に聞いた。

「今年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で順位が大きく変わりました。昨年まで3年連続で1位だった三菱地所は8位に転落。昨年2位だったグーグルが1位になりました。グーグルに限らず、全般的にIT企業の順位が大幅に上がり、コロナの影響を受けたメーカーや広告の順位が大幅に下落したのが傾向です。とはいえ、三菱商事や三井物産などの総合商社と不動産デベロッパーはやはり高い点数を叩き出しており、今回のランキング100位にも多く入っているます」（竹内氏）業界別にランキングについて詳細な解説を竹内氏に行なってもらうことにしよう。まず、全体の視野を明確にするために１位から100位まで【図表１～４】を参照いただきたい。

　　●1位から25位までは以下の通り【図１参照】

【図１】一流ホワイト企業ランキング１位～25位" />

　　●26位から50位までは以下の通り【図２参照】

【図２】一流ホワイト企業ランキング26位～50位" />

　　●51位から75位までは以下の通り【図３参照】

　　●76位から100位までは以下の通り【図４参照】

◼︎商社のホワイト企業

3位：三菱商事（資源・非資源まで基盤厚い）
4位：三井物産（鉄鉱石や原油・LNGに強み）
12位：伊藤忠商事（繊維や食料などの非資源事業に強み）
21位：住友商事（CATVなどメディア事業に強み）
72位：双日（航空機・自動車・肥料などに強み）
88位：兼松（電子・デバイスや食料に強み）

　総合商社は、海外で大きなビジネスがしたい人や、社会的にインパクトのある仕事がしたい人、その他マネジメントに関わりたい人にオススメだ。30代で年収が1000万円を優に超えるという高待遇が得られることに加え、ビジネスマンとして長期的にマネジメントに関わっていくようなスキルも身につくため、例年人気のある企業群でもある（竹内氏）。

62位：井上特殊鋼（特殊鋼専門）
91位：日本紙パルプ商事（紙パルプ専門）

　なお、商社関連では以下の専門商社もランクインした。どちらも『就職四季報』での平均年収が800万を超えている優良企業である（竹内氏）。

◼︎IT業界のホワイト企業

1位：グーグル(検索エンジン)
2位：Facebook Japan(SNS)
7位：マスワークス（MATLABなどの数学的計算ソフトウェアの開発）
14位：ヴイエムウェア(仮想化技術)
15位：freee(クラウド会計)
16位：セールスフォースドットコム(営業支援SaaS)
18位：アマゾンウェブサービスジャパン(クラウド)
19位：日本アイ・ビー・エム システムズ・エンジニアリング(SIer)
20位：Colorkrew(アプリケーション開発)
24位：Apple Japan(iPhone)
25位：アシスト(SIer)
26位：アークシステム(SIer)
33位：シスコシステムズ(通信機器)
44位：エクスペディアホールディングス(旅行予約サイト)
53位：ブルームバーグ・エル・ピー(金融ソリューション)
61位：Sansan(クラウド名刺管理サービス)
76位：リクルートライフスタイル(ホットペッパーなど)
77位：ユーザベース(NEWSPICKSなどの経済メディア)
79位：トヨタ通商システムズ株式会社(SIer)
93位：アバナード(ITコンサル)

　コロナ禍で企業のテレワーク需要が増えたり、在宅でも巣篭もり需要が増えたことから、今年は多くのIT企業がランクインした。IT企業を受ける際は各企業がどんな課題を解決しているのかに着目することが選考を突破するコツなので各社のソリューションをしっかりと理解しておくとよいだろう（竹内氏）。

◼︎不動産業界のホワイト企業

6位：三井不動産（東京ミッドタウンなど）
8位：三菱地所（丸の内を中心にオフィス事業）
69位：東急不動産（渋谷再開発）

　6位の三井不動産や8位の三菱地所、そして69位の東急不動産をはじめとする大手デベロッパーは大家さん業で安定収益が稼げることや、丸の内や虎ノ門などの土地を抑えていることから高い金額でオフィスを貸すことができている。そのため高給となり、離職率も低い。69位の東急不動産でさえ倍率は162倍と、学生からの人気も高くなっている（竹内氏）。

27位：リクルート住まいカンパニー（SUUMO運営）
40位：三井不動産レジデンシャル(住宅分譲事業)
42位：三菱地所リアルエステートサービス（不動産管理・売買・仲介）

　なお今年はデベロッパー以外にも、27位にリクルート住まいカンパニー(SUUMOの運営)、40位に三井不動産レジデンシャル、42位に三菱地所リアルエステートサービスがランクインし、賃貸の仲介や住宅の売買をする会社も見られた。テレワークの普及に伴って郊外の物件が売れていることも一つの原因となっているだろう。こちらはデベロッパーに比べると低倍率である（竹内氏）。

◼︎金融関連のホワイト企業

37位：トヨタファイナンシャルサービス(クレジット・信販)
38位：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント（資産運用）
50位：東京海上日動火災保険（損害保険）
51位：プルデンシャル生命保険（生命保険）
83位：宮崎銀行（地方銀行）

　金融においてはニューフェイスが多い。昨年のランキング100社に入っていたのは東京海上日動火災保険でこちらは33位順位を上げた。また、プルデンシャル生命保険は41位も順位を上げた。東京海上は就活生の人気ランキングで毎年上位に来る常連。金融業界は高収入のため選考倍率が高く、高難易度。加えて昨今はメガバンクを中心に業務の自動化を行なったため、採用数が激減し、倍率は50倍程度となっている。

金融業界内定には業界理解が必要不可欠である（竹内氏）。

◼︎食品業界のホワイト企業

10位：サントリーホールディングス（飲料･酒類）
13位：味の素（アミノ酸）
48位：日本たばこ産業(JT)
68位：アサヒビール（酒類）
96位：キリンホールディングス（飲料・酒類）

　食品は寡占が進んでいる業界であるためビジネス環境が安定しており、コロナの影響を受けづらいビジネスのため、今回も100社内にいくつかの食品メーカーがランクイン。食品系は全般的に高給で離職率が低いのが特徴だが、CMをバンバン打っており知名度が高いため倍率が高いので注意が必要だ。今回のランキングで100位に入らなかった雪印メグミルクでさえ倍率748倍もある（竹内氏）。

◼︎ホワイトな官公庁・社団など

9位：特許庁
60位：JICAボランティア（青年海外協力隊）
82位：電力中央研究所（電気事業の研究所）
92位：裁判所

　今年のランキングも、特許庁が9位に入った。優秀な人達と働きたい人にとって、楽しく仕事ができる環境が整っていることが高い順位の理由であると推察する。加えて、今年は60位にJICAボランティア、82位に電力中央研究所、そして92位に裁判所もランクイン。裁判所は公務員で安定していることに加え、残業時間が少ないことがランキング入りした理由だった（竹内氏）。

◼︎石油関連・電力・エネルギー系のホワイト企業

32位：昭和シェル石油（石油）
67位：電源開発（J-POWER）
75位：出光興産（石油）

　石油関連や電力・エネルギー系の企業は今年は鉄鋼や自動車などの製造業の電力需要が下がったことから、中部電力などの電力会社の多くがランキング外となった。とはいえ、これらのインフラ系は寡占業界で競争が少ないため安定しており、結果として勤続年数が長くてホワイトに働けるのが特徴だ（竹内氏）。

◼︎医薬品・医療関係・日用品のホワイト企業

17位：中外製薬（抗がん剤に強み）
22位：マンダム（化粧品）
28位：アステラス製薬（前立腺癌、泌尿器薬に強み）
29位：プロクター･アンド･ギャンブル･ジャパン(P&G)（シャンプーなど）
34位：第一三共（幅広い医薬品販売）
43位：ライオン（石鹸など）
49位：旭化成メディカル（医療機器）
55位：オルビス（化粧品）
59位：日本新薬（泌尿器、血液内科に強み）

　製薬会社は平均年収が1000万円を優に超える会社が多いため、今年も多くランクインしている。また、人工呼吸器を含めた医療機器もこのコロナ禍で業績を伸ばし、ランクイン。

その他、日用品はコロナ禍でも底堅い需要があるため、複数社がランクインした。製薬会社は大手企業だと非常に忙しいが、中堅どころだと待遇がとても良い上に残業時間もそこまで長くないのでオススメだ（竹内氏）。

◼︎自動車・機械関連のホワイト企業

30位：トヨタ自動車（プリウス、レクサスなど）
66位：ブラザー工業（プリンターなど）
71位：デンソー（自動車部品）
80位：トヨタ車体（トヨタ車の企画・開発・生産）
99位：ヤマハ（楽器製造）

　自動車関連企業は今年、コロナで販売数が減ったためランクインする会社が大幅に減った。とはいえ、トヨタ関連はやはり強い。なお、現在において海外市場では自動車はものすごく売れており、むしろ半導体不足という状況なので、業績や人気は急激に回復するだろう。車関係も例年倍率が高い。「なぜ車なのか」「なぜ完成車メーカーor部品メーカーなのか？」「なぜ当社を志望するのか」といったことを面接で聞かれるので、対応できるようにしておこう（竹内氏）。

◼︎化学・セメント・素材関連のホワイト企業

11位：旭化成（化学全般）
63位：帝人（合成繊維）
89位：三菱ガス化学（芳香族化学品）

　化学・セメント企業も今年はコロナで産業向けの需要が減ったため、大幅に減った形となった。とはいえ、この業界はホワイト企業が多く、旭化成の平均年収は921万円、帝人は937万円三菱ガス化学は950万円と高待遇の会社が多い。そのぶん倍率は高く、理系学生および大学院生の間で例年熾烈な戦いが行われているので、化学系選考でもしっかりとした対策をしてほしい（竹内氏）。

◼︎マスコミ・広告・メディア関連のホワイト企業

35位：VOYAGE GROUP（ネット広告）
86位：日本テレビ放送網（テレビ）

　コロナの影響もあり、従来のマスコミはスポンサーが減ったことから打撃を受け、多くがランキング外となっている。しかし、ネット広告系やネットメディアは伸びており、今後も需要は広がると考えられるため、オススメの業界だ（竹内氏）。

◼︎人材関連のホワイト企業

10位：リクルートマネジメントソリューションズ(研修・人事コンサル)
31位：リクルート（人材サービス）
54位：grooves（人材サービス）
65位：リクルートスタッフィング（人材サービス）
70位：リクルートキャリア（人材サービス）

　見てわかる通り、圧倒的にリクルートが強い。コロナで人材紹介の市場は落ち着いてしまったものの、リストラと連動したアウトプレースメントサービスや派遣サービスはむしろ需要が増えている。これ自体は良いこととは言えないが、派遣社員で回す企業が増えているのが現状であると読み取れる（竹内氏）。

◼︎法人向けサービス

36位：イグニション・ポイント（コンサル）
39位：ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ（コンサルティング）
41位：クリエイトラボ（コールセンター・請負）
52位：ベイン･アンド･カンパニー･ジャパン･インコーポレイテッド（戦略コンサル）
64位：アプコグループジャパン（セールスプロモーション）
87位：ファインドスター（起業家育成）
97位：リブ・コンサルティング（コンサル）

　コンサルティングは今年、多くの会社がランクイン。経営の先行きが不安定になるとコンサルの仕事は増えるものだ。コンサルティング会社は全般的に給与は高い傾向にあるし、クライアントに提案をすることが学生からすると「かっこいい」と映るため例年人気で倍率は高い。しかし元コンサル業界の私から言わせてもらえば、コンサルタントとして必要なのはクライアントへの貢献姿勢やいかに価値を提供するかが重要なので、その根本的な考えがないままコンサル業界を受けても基本的には内定しないので注意したい（竹内氏）。

◼︎運輸業界のホワイト企業

47位：エミレーツ航空（空輸）
56位：日本郵船（海運）
90位：フェデラルエクスプレスジャパン（航空貨物輸送）
94位：カタール航空（空輸）

　コロナで国際線の需要が蒸発する中、いくつかの外資および海運は今回のランキングに入っている。海運は自動車を新興国や海外に運ぶことが例年多かったが、自動車関連の需要が回復してきたことから、今後も業績は向上すると思われる。とはいえ、空輸や海運はもともと人気で倍率が高い業界なのでしっかりと業界研究と就活対策をしておくことを強く勧める（竹内氏）。

◼︎個人向けサービス・小売・エンタメ

23位：フューチャーブレーン（美容施設）
45位：プリモ・ジャパン（ジュエリー販売）
46位：スターバックスコーヒージャパン（カフェ）
57位：KDDIプリシード（携帯販売）
58位：ミリアルリゾートホテルズ(ディズニーホテルの経営)
73位：ダイナム（パチンコ）
74位：丸井（百貨店・金融）
78位：ビッグローブ(通信の販売)
81位：遊楽（パチンコ）
84位：東京海上日動安心110番（事故対応）
85位：マルハン（パチンコ）
95位：アレフ（びっくりドンキー本部）
98位：任天堂（ゲーム）
100位：明治大学（大学）

　主に、小売、ホテル、ゲーム、アミューズメント施設などが該当。巣篭もり需要やテレワークがキーワードとなって業績が上がっている会社が多い。98位の任天堂はまさにその典型。なお、多くのホテルがコロナで苦境を呈しているが、ファンがしっかりといるミリアルリゾートホテルズは今年大幅に順位を上げることとなった。パチンコ会社がランキング上位に目立つが、これは所有している不動産からの賃貸収入や投資先からの配当が多いことがあるだろう。コロナ禍に伴い、本業では収益が悪化しているが、本業以外の収益を各社が確立しており、マルハンは海外で銀行を営んでいるくらいだ。就活生にとっては穴場企業である。
　ちなみに、百貨店の丸井がランクインしているのは、収益の大半が自社カードでのリボ払いなどによる金融収入のため、比較的コロナの影響を受けていないためであると考えられる（竹内氏）。