韓流ブームが突如として終焉を迎えた理由

 その対策には、素人に近い歌手や芸人、俳優を新人アイドルとして、大量販売する戦略を取ったのである。

 その結果、人気の定着を待たない、実力派アーティストを育てない、第一印象のみに頼る使い捨て的な新譜の大量発売をする薄利多売主義が蔓延した。

 この戦略による音楽の低価格化の状況下では、日本人アーティストより安価な韓国人アーティストを輸入した方が、明らかにビジネスリスクが低くなる。

 また、韓国人アーティストは、ある程度までの基礎的育成はなされていることで、輸入する日本側にとって先行投資の経費が省け、コストパフォーマンスが良いというメリットがある。

 このようなマネージメント側の、典型的なデメリット回避によって、日本市場もK–POPなどの韓流ブームを呼び起こす基本的な条件が整っていたのである。

 ブームのきっかけをつくった韓流ドラマも、同じような理由で、日本のメディアにとってはビジネスの上で極めて魅力的に映り、多くの作品が輸入され放映されたのだ。

 一方、韓国側でもビジネスとして韓国人タレントを日本に輸出することが多く、日韓ともウィンウィンの状態にあった。私もソウルで日本芸能界と韓国の橋渡し的な仕事を頼まれる機会も多くなってきた。

 だが、2012年、当時の李明博(イミョンバク)大統領周辺では任期末期になって国会議員であった実兄が企業から不正献金を受け、大統領自身も私邸の土地を不正入手したなどの疑惑からさまざまなスキャンダルが取りざたされ、政権の人気が急速に落ちて行った。


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