K-POPが世界のチャートを席巻した裏側 ～韓流の輸出戦略～

　韓国政府が巨大な予算を投入し、日本の巨大市場をターゲットにしたエンターテイメントコンテンツは、無制限に韓国から日本に輸出できる。

　このことは、WTO（世界貿易機関）の規定からも、違反である可能性が高いが、このような実情を韓国政府は巧みに利用している。

　日本側の音楽業界は手詰まり状態に陥っていたため、安価で高品質のパフォーマンスを提供する韓国業界のビジネス戦略にメリットを感じ、「貿易不均衡状態」を問題にしなかった。

　反面、日本への輸出に成功を収めたことを契機に、韓国政府は国家ぐるみで、さらなる宣伝工作に移った。

　その象徴的なものが、VANK（Voluntary Agency Network of Korea）を使った、ゴリ押しともいえる猛烈なK–POPの宣伝だろう。

　1999年1月に設立されたVANKは、韓国の正しい姿を世界中に告知するために、インターネットなどを介して韓国に関する情報宣伝工作活動を行う目的で設立された。

　当初の目的は「サイバー民間外交官として海外にペンフレンドを作り、その交流を通じて韓国の正しい姿をインターネットで伝えよう」というものだった。

　だが2005年から、世界に向けて、日本の「歴史歪曲」を送信し、日本の国際社会での地位を失墜させることを目的としたディスカウントジャパン運動を提唱。英文ウェブサイトでは、第二次世界大戦中の日本の悪逆非道な行為を動画で発信している。

　日本海を韓国流の「東海」に改めさせるメッセージを各関係機関に送り込み、その中の数カ国に日本海と東海の両用併記させることに成功したのも、彼らの実績の一つだ。

　さらに、日本を世界から孤立させる「過去の歴史包囲網」のプログラムを推進しており、反日宣伝活動を現在も続けている。

　このVANKが絡んだのではないかと言われている宣伝工作の一つに、人気投票の集団投票事件がある。

　アメリカの世界的情報誌『タイム』の企画「世界で最も影響力のある100人」では、ネット投票システムを使ってランクを決めていた。

　ところが、それを逆手にとられ、2006年頃からK–POPアーティストが1位になる、不自然な事態が相次いだのである。

　2018年には、アメリカのドナルド・トランプ大統領、カナダのジャスティン・トルドー首相、アメリカ下院議長のナンシー・ペロシなど世界的に知られた人物たちに圧倒的な差をつけて1位に上がったのは、K–POPグループのBTS（防弾少年団）で、2位に文在寅韓国大統領が選ばれたのである。

　また、アメリカの経済誌『フォーブス』の「ここ30日で最もリツイートされたアーティスト」という世界的なランキングでも、カニエ・ウェストやジャスティン・ビーバーなどを押しのけて、その時点では無名に近いBTSが1位になった。

　この他にも、アメリカでもっとも権威がある『ビルボード』のチャート順位の不正操作が指摘され、ビルボードの信頼性を失わせている。

　こういった不正操作の方法には、音楽ストリーミングサービスのアカウントを作り、ツイッターや各種SNS、電子メールなどで、他国のファンたちにログイン情報を送り、情報を受け取った者がストリーミングを繰り返すなどの方法が一例として挙げられている。

　その際、複数のデバイスを使ったり、VPN（バーチャルプライベートネットワーク）を利用し、視聴者の位置情報を偽造し、アメリカで視聴されていると見せかけている。

　あるBTSを支援するグループが1000件以上のアカウントをばらまいたといわれており、明確なチャート不正と判断された場合はチャートから削除される場合もある。

　事実、2015年にシングル『Love MeRight~romantic universe~』で日本デビューした元EXO（エクソ）のKURISは、不正操作が認定されて、ビルボードチャートから削除されている。

　こうした一種のサイバーテロのような、韓国サイドのなりふり構わないSNS上でのゴリ押しに対して、猛烈な反対行動も起きている。

　ロンドンオリンピックのオープニングで、歌ってもらいたい歌手のアンケートを取ったところ、K–POPアーティストがレディ・ガガ、ジャスティン・ビーバーらの世界的な歌手を超えて上位を独占したこともあった。この結果に海外のネットユーザーたちが不満を抱いて投票に参加。その結果、日本のボーカロイド「初音ミク」が投票サイトで1位になるなど、混乱状態になってしまったのだ。

　韓国の国家ぐるみのK–POP輸出戦略は、各地で反発を招き、嫌韓をひき起こす感情が顕あらわになりつつあるのも現実だ。