「あなたはうつ病ではありません」
 自分がうつ病かもしれないと思って精神科を訪れた患者に、そんな言葉をかける精神科医は、まずいない――。そう断言するのは「産業医」(※事業場において労働者の健康管理等について、専門的な立場から指導・助言を行う医師。
労働安全衛生法により、一定の規模の事業場には産業医の選任が義務付けられる)として多くの企業でメンタルヘルスの面談を行う山田博規氏だ。
 なぜなのか。
 山田氏が3月に刊行し話題を呼んでいる『あなたは“うつ”ではありません』では「精神科医の安易なうつ病診断が、労働の現場にさまざまな問題を引き起こしている」と指摘し、「現在のうつ病のパラダイム(大多数の精神科医の間で共有されている、うつ病に対する考え方)を変えない限り、今後もうつ病に関連するさまざまな問題が怒り続ける」と警鐘を鳴らす。
 山田氏が見てきた現場におけるモラルハザードともいえる事態を『あなたは“うつ”ではありません』より紹介する。【本書(編集部注:本記事)はうつ病を治すためのノウハウを紹介する類の本ではありません。むしろ現在うつ病の投薬治療を受けている方にとっては、受け入れがたい事実がたくさん書かれているかと思います。
 ですが、くれぐれも自己判断で現在処方されている薬の量を減らしたり、服用を止めたりしないよう、お願いします。
 抗うつ薬をはじめ、精神科で処方される薬は、一般的な薬と比べて体に強く作用するものが多いため、自己判断で減薬したり服用を止めたりすると、体調を悪化させるおそれがあります。
 安易な診断でうつ病にされている人が多くいるのは事実ですが、本当にうつ病で苦しんでいる人がいることもまた事実です。】
「うつ病で休職し、家を建てた」社員。職場に蔓延するモラルハザ...の画像はこちら >>
 【事例①うつ病で休職して、働かずして家を建てた】

 いきなりですが、私が産業医を務める専門商社A社で出会った田中さん(仮名)のエピソードを紹介させてください。

 田中さんは、年齢40 歳前後の男性で、私がA社の産業医を務める数年前にIT技術者として他の会社から転職してきました。しかし、入社直後のオリエンテーションを受けていた時に体調を崩してしまい、会社を休みがちになったそうです。

そして、産業医(私の前任者)の勧めで精神科を受診したところ、精神科医からうつ病と診断されました。
 私がA社の産業医になった当時、田中さんはうつ病で長期休職している最中でした。

 

 田中さんの上司に確認したところ、どうやらオリエンテーション時にうつ病と診断されて以来、一度も復職することができていないとのこと。田中さん本人は、うつ病で体がだるく、外出すら困難な状態だと会社に報告していました。
 私は田中さんと面談することにしました。
 うつ病で電話にも出られないというのでなかなか連絡が取れずにひと苦労しましたが、家庭訪問をすることでようやく田中さんと会うことができました。
 しかし、第一印象で違和感を覚えたのは、田中さんがまったくうつ病の患者に見えなかったことです。

 一般的にうつ病は、社会生活や日常生活が困難になるほど重い気分の落ち込み(うつ状態)が一日中、ほぼ毎日続く病気だとされています。
 よく例に挙げられるのは、何の原因もなく涙が出てくるような悲哀感にさいなまれたり、身だしなみに気を配れなくなるほど行動を起こすエネルギーが不足したり、ものを考えることすら困難になったりという状態です。
 一方、田中さんは、それほど激しく気分が落ち込んでいる様子でもなく、話をしてみると、自分がいかに体調不良であるかを論理的に訴えることができていました。
 また、身だしなみに気を配れていないという印象もありません。
 さらに、部屋の隅にフィットネスバイクを見つけたので、ふと気になって聞いてみると、日頃はそれで運動をしているとのことでした。

 当時の私は、産業医としての経験を通じて精神科医のうつ病診断に疑問を感じ始めていたので、田中さんをあまり病人扱いしないように接していました。すなわち、普通の人に対してするような、ごく常識的な健康上のアドバイスをしたり、復職の意向についても尋ねてみたりといった具合です。

 すると、田中さんは次第に面談を嫌がるようになり、面談の直前になると体調が悪くなると言い出したり、「自分の体調について何も考えられないほど、体調が悪いです」と訴えるようになりました。ようするに、完全に私に対して殻を閉ざしてしまったのです。

 まるで、ちょっとでも隙を与えると、復職の話を切り出されそうで困ると言わんばかりに……。

 そして、ついには面談自体を拒絶するようになりました。
 さらに田中さんは、私の想像をはるかに超える驚くべき行動に出ます。
 なんと、うつ病での休職中に住宅ローンを組んで新築のマイホームを購入したのです。
 A社は給料のいい会社で、福利厚生も充実しており、社員のメンタル対策にも熱心な会社でした。うつ病で休職中の田中さんも、ボーナスこそ少し減るものの、正規の給料の9 割ほどを会社からもらっていました。

 田中さんはそのお金で家を建てることができたのです。
 転職してからオリエンテーションを受けただけで……。

 田中さんの上司は、自分の部下がうつ病休職中にマイホームを建てたことを知って「まさにうつ病御殿だな」とつぶやいていました。

【病気ではない人も精神疾患にしてしまう、現在の診断基準】

 健康な人でも、家を買うには一大決心が必要でしょうし、各種の契約や業者との打ち合わせなど、心身ともにかなりのエネルギーを必要とする行為であるはずです。「外出するエネルギーはないが、家を買うエネルギーはある」というのは、常識的に考えて病気ではありえません。

 誤解のないように言っておきますが、私は決して「うつ病患者が家を買うなんておかしい」と主張しているわけではありません。

 そうではなくて、田中さんのような明らかにうつ病とは思えないような人がうつ病だと診断され、本人もその立場を最大限に利用してまったく働こうとしない――そんな現実がおかしいと訴えたいのです。

 

 田中さんほど極端ではないにしろ、似たようなメンタル休職の例は、もはや社会問題と言えるほど巷に溢れています。

 その直接的な原因は、精神科(心療内科も含む)を訪れた患者に対し、医師が安易にうつ病の診断を下すことにあります。
 そう言われると、おそらく精神科医の先生方は反論されることでしょう。

「私は世界的に認められた診断基準に従って患者を診ているのであって、独断と偏見で誰でも彼でもうつ病だと診断しているわけではない」と(実際に精神科医とのやり取りの中で、このように言われたことも少なからずあります)。 
 確かにその通りです。今日、ほとんどの精神科医は「DSM」という世界的に認められた診断基準に基づいてうつ病やその他の精神疾患を診断しています。そして、それが科学的根拠に基づく医療行為であると信じています。

 しかし、このDSMが問題なのです。
(取り上げる事例は、個人を特定されないよう、実際の話を一部変更しています。もちろん、話を大げさにするなどの脚色は一切していません。また、事例に登場する人名はすべて仮名です。本記事は「あなたは“うつ”ではありません」を再構成しています)。
<次回は「DSM」の問題点について田中さんのその後とあわせて紹介します>

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