全国平均に近い世帯年収500~600万円台は、状況が少し変わるだけでも生活への影響が気になるようだ。メーカー系企業で働く30代前半の男性(茨城県/正社員/子ども2人)は、世帯年収600万円で
「貯金100万円。
と不安を綴った。
■「社宅制度が将来なくなると不安」
今後の暮らしに不安を抱く、世帯年収500~600万円台の人はほかにもいる。世帯年収650万円で30代後半の男性(埼玉県/不動産・建設系/正社員/子ども2人)は、
「養育費と老後が不安。借上社宅につき家賃は安く抑えられているが、社宅制度が将来なくなると不安」
とこぼす。社宅制度は企業の業績や方針、社員の年齢によっても突然なくなることがある。
一方、世帯年収550万円で30代後半の男性(千葉県/その他/正社員・職員/子ども1人)は、
「自家用車2台。関東の郊外での生活。ブランド品は興味なし、見栄を張らないことを心がけている。外食は月2回くらい、おもにチェーン店で。生活に大きな不満はなし」
と生活の満足度は高い様子だ。
■社宅から出るときの備えを
ファイナンシャルプランナーの大野翠氏(芙蓉宅建FPオフィス代表)は次のように解説する。
<人生における3大資金としてよく挙げられるのが、教育資金・住居資金・老後資金です。もちろんこのほかにも必要な資金はありますが、一生のうち比較的金額の大きな出費がこれら3つという意味です。そして、今回いずれの回答者様からも、これら3大資金に関する不安の声が寄せられています。
社宅制度を含めた「住宅資金」に関してですが、早かれ遅かれ何らかの備えは必要かと思います。
30代は、子どもの成長段階に応じて教育費も増えはじめる時期です。さらに住宅ローンなど住居費の出費も重なり、毎月の家計状況は余裕のあるものではないかもしれません。
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