日本も参考にすべきモーターショーの形か。独ミュンヘン「IAAモビリティ2023」の特徴とは

■「B to B」と「B to C」を分割して開催地がフランクフルトからミュンヘンへ移動してから2度目の開催となるIAA MOBILITY 2023が、9月5～10日に開催された。2021年9月に開催された前回は、コロナ禍ということもあって会場は閑散としていた。IAAとしては初の試みだった市中心部のオープンスペース展示も、国境や州を跨いだ移動が難しかったこともあって、ほぼ地元の人のみという状況だった。それでもコミュニケーションがオンラインばかりになっていたなかで行われた、貴重なフィジカルイベントだっただけに、来場者が大いに楽しんでいる様子が印象的だった。今年は世界中から企業やメディア、観客が集まった。750もの出展社が300を超えるワールドプレミアを実施。82カ国から3700人以上のジャーナリストが集まり、来場者も50万人以上となった。オープンスペースには、9月9日（土）だけで10万人以上の人出があったというから、6日間のモーターショーとしては大成功を収めたと言っていいだろう。【画像】IAAモビリティの出展車を写真で見るコロナ禍以前には、フィジカルなイベントとしてのモーターショーの意義が疑われ、メジャーな自動車メーカーが国際モーターショーへの出展を次々と取り止め来場者も減少の一途を辿っていた。そこでクルマだけにとらわれない「新しい形のモビリティショー」を目指したミュンヘンIAAは、メッセ・ミュンヘンはサミットとしてBtoBに特化し、自動車メーカーのほか、サプライヤーやIT企業、バッテリーメーカー、各種スタートアップ企業、大学、研究機関などがブースを構え、カンファレンスを実施。会場内に設置された4つのステージでも、連日様々なテーマでプレゼンテーションやパネルディスカッションが行われていた。一般公開初日の9月5日には、ドイツのオラフ・ショルツ首相が来場し、VDA（ドイツ自動車工業会）のヒルデガルト・ミュラー会長、バイエルン州のマルクス・ゼーダー首相、ミュンヘン市のディーター・ライター市長とともに、開会式典に出席。エレクトロモビリティやサーキュラーエコノミー（循環経済）のさらなる発展を誓った。その後行われたカンファレンスには、ルフトハンザドイツ航空やeバイクメーカーのリーゼ＆ミュラーのCEO 、DB（ドイツ鉄道）の取締役などが登壇し、それぞれのモビリティの役割や今後の変化、目指すべき方向について熱い議論が交わされた。一方、オープンスペースは、完全にB to Cの空間として機能した。各自動車メーカーは、サミットよりも数段大規模でデザインも凝ったブースをミュンヘン中心部のレジデンツやマックス・ヨーゼフ広場、ヴィッテルスバッハ広場、ケーニヒス広場などに展開。最新のコンセプトカーや話題のモデルを多数展示したほか、試乗コーナーも用意し、来場者を楽しませた。驚いたのは、メルセデス・ベンツの試乗コーナーの試乗車リストに、コンセプトカーのビジョンEQXXの車名があったことだ。ビジョンEQXXは、究極的な高効率化を目指して開発された、将来技術の実証デモンストレーションモデル。いかに実走行が可能とはいえ、一般来場者が試乗できる機会を設けるとは、メルセデスも太っ腹である。BMWグループは、サミットにはBMWブランドのBEVやPHEV、FCEV、そして防弾使用車などを展示し、マルチパスウェイの方向性をアピールしていたが、オープンスペースはBEVのみを展示。BMWブランド（モトラッド含む）およびミニ・ブランドの最新コンセプトカーと最新BEVをお披露目し、来場者に対して電動化への取り組みを強く印象付けていた。現場で会ったBMW AGの広報スタッフも「ここは完全に一般消費者向けの展示」と語っていた。オープンスペースのポルシェブースで、ベルリンから来たという年配の男性に声をかけた。メッセと街なかに会場が分かれていることについて、一般来場者がどんな印象を持っているか知りたかったからだ。「とてもいいと思う。メッセはB to Bで、入場料もオープンスペースは無料だけど、あっちは149ユーロ（約2万4000円）もするからね。こっち（オープンスペース）は完全にBtoCのイベントになっていて、われわれが見たいもの、おもしろいと感じるものがたくさんある。ショッピングエリアやカフェやレストランもすぐ隣りにあるから、休憩しながら散歩感覚で気楽に見てまわれるのも、これまでのモーターショーにはなかったスタイルだね」自動車メーカーの出展は、前回同様に今回もドイツ系が中心だった。ルノーやフォードなどもオープンスペースを中心にブースを構えていたが、2年前より明らかに目についたのは、中国系メーカーだ。すでにヨーロッパ市場に上陸しているBYDや東風劉州汽車、AVATR（アバター）などが、オープンスペースを中心に最新BEVを展示。NIOもサミットでデザインワークショップを行うなど存在感を示した。ドイツでは、この8月にBEVの販売台数が前年同月比で170.7％も増加したが、これはカンパニーカー向けのEV購入インセンティブが8月末で終了したためであり、今後は伸び悩むと見られている。他の欧州諸国の多くも同様の状況である。今春に欧州委員会が、「eフューエルを使用する場合に限り、2035年以降もICE搭載車の新車販売を容認する」と方針を変えたこともあって、BEV推進派のメーカーも、若干トーンダウンした様子が見られた。それだけに、日本メーカーが今回のIAA MOBILITYにいないことに大きな違和感を感じた。今こそ日本メーカーだからこそ示すことができる、未来のモビリティの可能性やカーボンニュートラルに向けたビジョンを示してほしかったのだが…。〈文と写真＝竹花寿実〉