日経平均、475円高と大幅反発。急落後の自律反発も上値に警戒感

今回のニュースのポイント

日経平均が475円高と大幅反発：前日の歴史的な急落（1,276円安）を受けた自律反発の動きが強まりました。米ナスダック指数の上昇を受け、半導体関連など主力ハイテク株を中心に買い戻しが先行しています。

戻りの鈍さと「原油高」の重石：大幅反発とはなったものの、昨日の下げ幅に対して前場の戻りは4割に満たない水準です。原油先物価格の上昇基調や中東情勢への警戒感が根強く、積極的な高値追いを控えるムードも漂っています。

5万4,000円の大台攻防と米雇用統計待ち：節目となる5万4,000円を前に一進一退の展開となっており、為替の安定性や今夜の米雇用統計を前にした様子見姿勢が、後場のリバウンドの持続性を左右する焦点となります。

3日午前の東京株式市場で、日経平均株価は大幅に反発しました。前場終値は前日比475円35銭高の5万3,938円62銭となり、昨日の記録的な下落に対する自律反発の動きが鮮明となっています。前日の米国市場で、NYダウが下落した一方でナスダック総合指数とS＆P500種指数が上昇したことを受け、市場ではハイテク株への過度な警戒感が後退したとの見方が広がりました。

　本日の寄り付きから、前日までの大幅安を受けた主力株への押し目買いが先行し、指数は終始プラス圏で推移しました。しかし、昨日の1,276円安という歴史的な下げ幅に対し、前場の戻りはその4割に満たない水準に留まっています。トランプ米大統領のイランに対する強硬発言などもあり、原油先物価格が上昇基調となったことで、中東情勢とエネルギー価格への警戒感は根強いままです。投資家の間では短期的な売られ過ぎを意識したリバウンド局面との認識が一般的で、戻り待ちの売りを消化しながらの高値追いには慎重な姿勢がうかがえます。

　前日の米国市場では、ダウ工業株30種平均が前日比61.07ドル安（-0.13％）の4万6,504.67ドルと小反落した一方、ナスダック総合指数は0.18％高、S＆P500種指数は0.11％高と、ハイテク・成長株を中心に小幅に上昇して引けました。この流れを汲み、東京市場でも半導体関連銘柄などに買い戻しの動きが波及しました。

　為替市場では、ドル円が1ドル＝158.5～159.7円程度のレンジで推移しており、歴史的な円安水準を維持しつつも、一時記録した160円台からやや円高方向に戻った水準で小康状態が続いています。株式市場にとっては輸出関連株の下支えとなる一方で、今夜の米雇用統計を前に積極的なポジションを取りにくい要因ともなっています。

　後場は、急落後のリバウンドがどこまで続くのか、それとも戻り売りに押されて再び上値が重くなるのかを見極める局面となります。市場が注視しているのは以下の3点です。

5万4,000円の大台回復：心理的節目である5万4,000円台を回復し、その水準を維持して引けることができるか。

為替のボラティリティ：ドル円が現在のレンジ内に留まるのか、雇用統計を前に再び160円方向へ振れる動きを見せるのか。

地政学ヘッドラインの突発性：週末を控え、中東情勢や原油価格に関して投資家心理を冷え込ませる新たなニュースが飛び出さないか。

　一度大きく崩れた上昇トレンドを今週中に立て直せるのか、あるいは一時的なリバウンドに留まるのか。きょう後場の値動きが、波乱の幕開けとなった4月相場の「初期のトーン」を決定づけることになりそうです。（編集担当：エコノミックニュース編集部／Editorial Desk: Economic News Japan）