全国高等学校体育連盟は３０日、東京五輪閉幕～パラリンピック開催までの間を利用して７月２４日～８月２０日まで開催する「全国高校総合体育大会（インターハイ）」を新型コロナウイルス感染症の感染対策として「原則無観客」にすると発表した。


　インターハイは長野、石川、富山、新潟、福井の５県を会場に開催するもので、東京五輪・パラリンピックの舞台で現在、緊急事態宣言が出されている「東京」ではない。

しかし、変異株のコロナ感染が全国的に広がる中で、慎重な対応を選択したものとみられる。


　一方、東京五輪・パラリンピック大会では、会場が東京であるうえ、世界から迎えるアスリートと関係者だけでも試算で９万人近くになるとみられている。


　しかも高齢者向けコロナワクチン接種に追われる最中の７月の五輪開催となれば、医療関係者が五輪関係での対応ができるのか、医療現場を無視した開催にならないことが必要で、五輪組織委は国民の医療を犠牲にしてまで開催ありきの姿勢でなく、中止を英断する賢明さが必要だ。真剣に現況に向き合うことが求められている。（編集担当：森高龍二）

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