NTTドコモ モバイル社会研究所は2月2日、シニア世代(60歳~84歳)におけるスマートフォン活用度の分岐点に関する調査結果を発表した。

シニア世代ではスマートフォンの所有率が年々上昇しており、80代前半においても約3人に2人がスマートフォンを所有している。


調査結果によると、スマートフォンをより活用するために必要とされる「アプリのダウンロードや削除」については、70代前半以下では6割以上が「操作できる」と回答した。

70代を対象に、スマートフォンでできる操作の割合を調べた結果、iPhoneを利用しているシニアは実施できる操作の項目が多い傾向が見られた。「インターネットを使って情報検索」「Wi-Fiに接続する」、「メールやメッセージの受信拒否設定」、「位置情報のON/OFFの設定」、「写真を編集・加工する」といった項目では、iPhone利用者とAndroid利用者の間で10ポイント以上の差が確認された。

アプリのダウンロードや削除ができるか、できないかで「スマホを使いこなせている」と回答する割合に39ポイントの差があった。

「使いこなす」という状況について主観と客観に分けて調査を展開。主観的なスマートフォンに利用に関しては「(自身が)どの程度スマートフォンを使いこなせているか」を聞いた。

実施できる操作の可否によって「スマートフォンを使いこなせている割合」に最も大きな差が見られたのは「アプリのダウンロードや削除」だった。「アプリのダウンロードや削除」ができる人とできない人では、スマートフォンを使いこなせている割合(「ある程度使いこなせている」を含む)に39ポイントの差があった。

客観的なスマートフォンの利用については、1日あたりのスマートフォン利用時間の長さでみた。操作の可否による利用時間の差が特に大きかったのは「インターネットを使って情報検索ができる」と「アプリのダウンロードや削除ができる」の2項目だった。これらの操作が「できる」か「できない」かによってスマートフォンの利用時間には30分以上の差が見られた。

同社はこの調査結果を受け、スマホの操作の実施可否は、スマホの利用時間・使いこなしにも影響を与えている可能性があると分析している。

○調査概要

調査方法:訪問留置調査
調査対象:全国・60~84歳男女
有効回答数:1,300
抽出方法:層化二段抽出法で性別・年齢(5歳刻み)・都道府県の人口分布に比例して割付
調査時期:2025年1月
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