スマホの月額料金は平均3,997円に低下、端末購入額は上昇 - MM総研調査

ICT市場調査コンサルティングのMM総研は、2026年1月に実施したスマートフォンおよびフィーチャーフォン利用者へのアンケート調査の結果をまとめた。

スマートフォン利用者の月額利用料金（端末代金の分割支払い分を含まない実際の支払総額）は平均3,997円で、前回2025年7月調査から120円低下。一方、端末の割引前購入金額は平均78,771円で、前回比2,750円上昇した。

キャリア別の月額利用料金は、NTT ドコモ、au（KDDI）、ソフトバンク、楽天モバイルといったMNO4ブランドのスマートフォン利用者が4,656円、楽天モバイルを除くMNOのフィーチャーフォン利用者は2,551円、サブブランド（ワイモバイルとUQ モバイル）利用者は3,119円、MVNO利用者は1,830円だった。前回調査と比較すると、スマートフォン月額利用料金としてはすべてのカテゴリで低下した。

○端末購入金額は78,771円、5G端末とiPhoneは高め

端末の割引前購入金額はスマートフォン利用者全体で78,771円となり、前回調査から2,750円上昇した。5G対応・非対応による端末価格の違いをみると、5Gスマートフォンは84,761円、4Gスマートフォン（3Gを含む）は53,702円で、5G対応の方が約3万円高かった。MNO 4ブランドのスマートフォン利用者の購入金額は84,207円（前回調査比3,072円上昇）、サブブランド利用者は70,121円（同2,261円上昇）、MVNO利用者は61,832円（同2,912円上昇）だった。

OSによる購入金額の違いもみられた。iOSでは110,650円、Androidでは59,707円と、いずれも前回調査から上昇し、iPhoneの方がAndroidスマートフォンよりも50,943円高かった。5G対応の有無では、5G対応iPhoneが117,652円で4G対応iPhone（78,014円）よりも約4万円高く、5G対応Androidは64,398円で4G対応Android（41,155円）よりも約2.3万円高かった。
○月間データ通信量の平均は13.25GB、中央値は3GBで二極化が進行

スマートフォン利用者の月間モバイルデータ通信量（「わからない」と回答したユーザーを除く）の平均は13.25GB、中央値は3GBとなった。月間通信量は「1GB」が24.3％、「2GB」が9.4％、「3GB」が16.7％で、50.4％のユーザーが3GB以下にとどまった。平均値は上昇傾向にあるが、中央値は依然として3GBのままで、二極化が進行している。

キャリア別でみると、MNO 4ブランドのスマートフォン利用者の平均は15.84GB、サブブランド利用者は7.56GB、MVNO利用者は7.24GBで、MNO 4ブランドはサブブランドおよびMVNOの2～2.2倍となった。年代別では、20代以下（20.52GB）、30代（18.96GB）、40代（14.60GB）、50代（11.89GB）、60代（8.01GB）と、若年層ほど通信量が多い結果となった。

月間モバイルデータ通信量は増加傾向が続いており、2017年2月調査の4.22GBから2023年1月調査で初めて10GB（10.09GB）を超えた。2026年1月調査では13.25GBとなり、2025年1月調査から1年間で1.2GB（10.0％）増加、約8年半前の2017年2月調査と比較すると3.1倍になった。

○Wi-Fiを含む月間総データ通信量は約28.44GB

月間Wi-Fiデータ通信量（「わからない」を除く）は、Androidユーザーが14.60GB、iPhoneユーザーが16.07GBで、全体では15.19GBとなった。月間モバイルデータ通信量（13.25GB）と合わせた月間総データ通信量は約28.44GBで、前回調査より1.42GB増加した。データ通信量の構成比はモバイルが46.6％、Wi-Fiが53.4％で、Wi-Fi通信量が増加傾向にある。

○1週間の通話時間はMNO 4社が36.7分で最多

スマートフォン利用者の1週間の平均通話時間は、携帯電話番号からの場合、MNO 4社が17.2分、サブブランドが17.3分、MVNOが12.5分だった。IP電話・アプリ電話からの場合は、MNO 4社が19.5分、サブブランドが16.9分、MVNOが15.6分となった。携帯電話番号とIP電話・アプリ電話を合算した通話時間は、MNO 4社が36.7分、サブブランドが34.1分、MVNOが28.1分となった。通話時間の推移をみると、MNO 4社ではほぼ横ばいが続いている。

○スマートフォン利用時間は週1,188分（約20時間）

スマートフォンの1週間あたりの利用時間（通話時間を除く）は1,188分（19時間48分）となった。キャリア別ではMNO 4社が1,228分、サブブランドが1,179分、MVNOが1,037分だった。推移をみると、2019年2月の757分から2025年1月（1,258分）をピークに約6年間でほぼ8時間半増加し、2023年1月以降は横ばい傾向となっている。

用途別（MNO 4社）では「インターネット検索・情報収集」（209.6分、構成比17.2％）が最も多く、「SNS」（182.9分、15.1％）、「動画視聴」（182.0分、15.0％）、「メール・メッセージの送受信」（113.2分、9.3％）、「ゲーム」（103.4分、8.5％）、「音楽視聴」（73.4分、6.0％）、「オンラインショッピング」（64.4分、5.3％）と続き、上位7用途で76.4％を占めた。

利用しているSNSは「X（旧Twitter）」が65.8％で最も高く、「Instagram」64.7％、「TikTok」31.3％の順。音楽配信サービスは「YouTube Music」が29.7％で最多、次いで「Spotify」27.5％、「Apple Music」19.2％。有料動画配信サービスでは「Amazonプライムビデオ」が29.1％で最も高く、「Netflix」14.8％、「YouTube Premium」8.0％と続いた。
○端末購入金額の上昇が続く見通し

MM総研は今回の結果について、端末購入金額の上昇要因として5Gスマートフォンの増加、カメラ性能やバッテリー容量のスペック向上、部材・人件費・物流費などのコスト増加を挙げている。今後については、2025年後半からAI特需が要因とみられる世界的なメモリー（DRAM・NAND・SSD）の価格高騰により、2026年発売のスマートフォンではさらなる価格上昇が懸念されるとした。

月額利用料金は引き続き低下傾向にあるものの、2025年6月にNTTドコモとKDDIが新料金プランを発表、9月にはソフトバンクもワイモバイルの新料金プランを発表した。いずれも実質値上げとなるプランだが、固定ブロードバンドやエンタメサービスなどの他サービスとのセットやクレジットカード払いによるポイント還元などでユーザーメリットを打ち出している。インフレ下で各キャリアが料金値上げ分をプランに転嫁するのか、これまで通りの価格戦略を継続するのかが注目されるとしている。

調査概要は次のとおり。調査対象は15～69歳の男女、回答件数はプレ調査24,033人・本調査1,540人、調査方法はWebアンケート、調査時期は2026年1月。