13日の米国市場はまちまち。ダウ平均は358.67ドル高の42297.12ドル、ナスダックは73.53ポイント安の19088.10で取引を終了した。
利下げ期待の後退で引き続き売られ、寄り付き後、下落。ダウは原油高に連れたエネルギーセクターの上昇やヘルスケアセクターの上昇が相場を支援し、上昇に転じた。金利の上昇を警戒し、ハイテクが続落も終盤にかけナスダックは下げ幅を縮小。ダウは上げ幅を拡大し終了した。

連休明けの東京市場は、弱い米国株の動きを受けて売り優勢で取引を開始した。39000円台を割り込んでスタートした日経平均は、アドバンテスト＜6857＞、東京エレクトロン＜8035＞など値がさ半導体株が弱かったことで下げ幅を拡大。10時30分から始まった氷見野良三日本銀行副総裁の講演では「1月利上げの有無を議論する」と発言。為替はさほど反応しなかったが、発言後のタイミングで日経平均は一段安となり一時800円超の大幅安となる場面も見られた。

大引けの日経平均は前日比716.10円安（－1.83％）の38474.30円となった。東証プライム市場の売買高は19億5723万株。売買代金は4兆5554億円。業種別では、電気機器、機械、ガラス・土石製品、非鉄金属、電気・ガスなどが下落した一方、鉱業、保険、石油・石炭、ゴム製品、医薬品などが上昇。
東証プライム市場の値上がり銘柄は15.9％、対して値下がり銘柄は81.6％となっている。

日経平均採用銘柄では、エヌビディアの下落や国内証券会社によるレーティング引き下げも影響しアドバンテストが大幅安となったほか、東京エレクトロン、ソシオネクスト＜6526＞、ディスコ＜6146＞、レーザーテック＜6920＞など半導体株の下げが目立った。また、古河電工＜5801＞、フジクラ＜5803＞、住友電工＜5802＞など電線株も売られた。このほか、決算発表がネガティブ視されて安川電機＜6506＞が下落した。

一方、決算内容が材料視されて良品計画＜7453＞は買い優勢でスタートしたが上値は重くなった。また、資源価格上昇を材料にINPEX＜1605＞、出光興産＜5019＞、住友鉱山＜5713＞など資源株が買われた。このほか、コニカミノルタ＜4902＞、中外製薬＜4519＞、セイコーエプソン＜6724＞、イオン＜8267＞などが上昇した。
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