大幅に続伸。一部メディアが「米グーグル傘下の動画投稿サイト『YouTube』が日本国内における買い物機能を強化する」とした上で、「配信者が動画上で商品販売する際に活用できる電子商取引（EC）サービスにネットショップ作成サービスの『BASE』を加える」と報じ、買い材料視されている。
報道によると、YouTube上で商品を販売したい投稿者の選択肢を増やし、買い物機能利用者の増加を目指すという。