6日の日経平均は大幅続落。587.49円安の39307.05円（出来高概算20億1000万株）で大発会の取引を終えた。
朝方は3日のハイテク主導による米国株高の流れを受けて反発して始まり、取引開始直後に39993.50円まで上昇し、節目の4万円に迫った。ただ、買いは続かず、次第に利益確定売りが広がったほか、国内長期金利が上昇したことも重荷となった。前場終盤には下落幅は500円を超え、後場中盤には39232.78円まで下押しした。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり数が1200を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、鉱業、海運、石油石炭、銀行、パルプ紙の5業種が上昇。一方、輸送用機器、小売、サービス、その他製品、食料品など28業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス＜6857＞、東エレク＜8035＞、スズキ＜7269＞、ソフトバンクG＜9984＞、ホンダ＜7267＞が堅調だった半面、ファーストリテ＜9983＞、リクルートHD＜6098＞、TDK＜6762＞、KDDI＜9433＞、トヨタ＜7203＞が軟調だった。

米国市場ではSOX指数が2.8％高と大きく値を上げたことから、アドバンテスやディスコ＜6146＞など半導体関連株の一角が買われ、日経平均の上げ幅は一時100円に迫った。ただ、日銀が1月の金融政策決定会合で利上げを実施するとの思惑から国内長期金利が上昇したことが重荷となった。また、次期トランプ政策に対する不安感や米中貿易摩擦の激化への懸念もあり、日経平均の下げ幅は一時660円を超えた。

名実ともに2025年相場がスタートしたが、年末年始に相場を大きく押し上げるようなニュースフローがなく、投資家の関心はトランプ次期大統領の政策を見極めたいところである。そのため、積極的な買いを入れづらい局面が続くだろう。
ただ、少額投資非課税制度（NISA）の新たな投資枠設定による資金が需給面を支えるだろう。

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