13日の日経平均は大幅に3営業日続伸。497.77円高の39461.47円（出来高概算20億3000万株）で取引を終えた。
米経済指標を映して円相場が一時1ドル＝154円台後半まで円安が進むなか、自動車や機械など輸出関連株中心に買われ、日経平均は続伸スタート。また、指数寄与度の大きい値がさ株にも値を上げる銘柄が目立ち、後場中盤にかけて39581.47円まで上値を伸ばした。その後は、節目到達に伴う利益確定売りに上げ幅をやや縮める場面もあったものの、日中の高値圏でもみ合っていた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1260と、全体の8割近くを占めた。セクター別では、繊維製品、医薬品、証券商品先物、建設など29業種が上昇。一方、非鉄金属、サービス、石油石炭、鉱業の4業種が下落。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ＜9983＞、アドバンテス＜6857＞、トレンド＜4704＞、中外薬＜4519＞、第一三共＜4568＞が堅調だった半面、ソフトバンクG＜9984＞、リクルートHD＜6098＞、東エレク＜8035＞、ニトリHD＜9843＞が軟調だった。

前日の米国株は高安まちまちだったが、1月の消費者物価指数（CPI）が前年同月比3.0％と、前月の2.9％から加速し、米長期金利上昇を背景として円安が進んだ。また、トランプ大統領がロシアのプーチン大統領と電話会談し、「ウクライナでの戦争を終結させるための協議を開始することで合意した」と発表したことも地政学リスクの後退につながるとの見方から、買い戻しに向かわせた。

日経平均はこのところ25日線水準が上値抵抗帯となって抜けられない日々が続いていたが、同線を突破したことで地合い好転につながり、心理的な節目の4万円や1月24日高値（40279円）、昨年12月27日高値（40398円）が視野に入ってくるだろう。ただ、トランプ関税による世界的なインフレ懸念など先行き不透明要因は根強く、ウクライナ情勢についても楽観視は禁物であろう。それぞれ進捗を見極めながらのスタンスになりそうだ。


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