トイレットペーパーの“パニック買い”豪では警察沙汰に
オーストラリア・ブリスベンにあるスーパーマーケットのトイレットペーパー売り場（写真：ZUMA Press/アフロ） 画像（1枚）

「マスクの次はトイレットペーパーが品薄になる」――鳥取県の米子医療生活協同組合の職員がTwitterで流したデマが原因で、現在日本ではトイレットペーパーをはじめとした紙製品の買い占めが続いている。

オーストラリアのメディア「JUNKEE」によると、大手スーパーマーケットWoolworthには客が殺到し、1人4パックの購入制限を掛けざるを得なかった。

これに焦ったのか、ペーパーをめぐって他の客と言い争いになった女性がナイフを取り出し、警察が駆けつける事態に発展したという。

トイレットペーパーのほとんどが国内で生産されているため、不足することはないとオーストラリア当局が声明を出しているにもかかわらず、国民のパニックが収まらないのは日本と同じ構図だ。

JUNKEEは、「下痢はコロナウイルスの一般的な症状ではないのに、トイレットペーパーを過剰に買おうとするのは不可解だ」と、ペーパーの供給不足よりも症状による不安が市民を煽っているという論調。

英デヴォン州のローカルメディア「DevonLive」でも、空になったトイレットペーパーの棚の写真を掲載している。缶詰やパスタなどの保存のきく食品、手指消毒剤や石けんも買い占めの対象となっているという。

英政府の最高科学技術顧問パトリック・ヴァランス卿は「どんな物でも、パニック買いする理由は全くないと考える」と断言しているが、不安な市民は今日も小売店に殺到しているようだ。

Twitterでは「#panicbuying」というタグが作られ、世界中のスーパーの空になった商品棚の写真が投稿されている。トイレットペーパーの買い占めが特に顕著なのはやはりオーストラリアのようで、ガランとした棚の写真を上げ、「ここにもない！」と絶望する人が続出中だ。英国のユーザーは、「このビスケットは毎週600万個以上作られ、販売されています」とパッケージにプリントされたお菓子の包みの写真をシェア。メーカー・小売り側と消費者の攻防はまだまだ続きそうだ。

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