元NYタイムズ東京支局長が警鐘！新型コロナのフェイクニュースから身を守る方法　「インフォデミック」というもう一つの“感染症”

元NYタイムズ東京支局長でジャーナリストのファクラー氏 新型コロナウイルスの感染拡大のなか、世界各国で問題となっている数々のデマやフェイク情報。「インフォメーション」と「エピデミック（伝染病）」を合体させた「インフォデミック」という新語も生まれるなど、その危険性が大きな問題となっている。 もちろんこれは、日本も例外ではない。そうしたデマやフェイク情報が、民族差別を助長したり、感染者や休業していない店などに対する攻撃を引き起こすなどしている。しかも日本ではコロナ禍をめぐって、一般市民のSNSに限らず、政府や政治家からもデマやフェイク情報が発信されるという事件もあった。 インフォデミックはなぜ生まれ、どう抗えばいいのか。今回、元ニューヨークタイムズ東京支局長で現在も日本を拠点にジャーナリスト活動を続けるマーティン・ファクラー氏に特別寄稿いただいた。ファクラー氏といえば、日本のメディアと政権の癒着についても警鐘を発してきた。先日『フェイク・ニュース時代を生き抜く データ・リテラシー』を上梓したばかりのファクラー氏が、インフォデミックの危険性、デマに騙されないための具体的な情報スキルについて解説する。（編集部）＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 新型コロナの感染が拡大するアメリカやヨーロッパ諸国で、それに勝るほどの勢いで同時期に広がりを見せた問題がある。それはソーシャルメディア上での、コロナ禍にまつわる「意図せざる誤報」の蔓延と、「悪意ある偽情報」のキャンペーンである。 人類の健康危機というのは当然、最優先事項であり深刻な問題だ。ところが、それにとどまらずアメリカ社会は、ウイルスのフェイクニュースや陰謀論が猛威を振るう「インフォデミック」に直面している。この新しい言葉は、「インフォメーション」と「エピデミック（伝染病）」を掛け合わせた造語である。すなわち、ウソ情報の伝染病ということだ。 欧米諸国に広がるこのインフォデミックから得られる教訓は、同じことがすでに身の回りで生じつつある日本人にとっても有用だ。 アメリカで流行った新型コロナの典型的なフェイクニュースを挙げると、「消毒剤や漂白剤が感染を防ぐ」「ニンニクが症状の進行を和らげる」「5Gの電波で感染する」といったものがある。中でも最も有名なのは、中国あるいはアメリカの軍部が相手を攻撃するためにウイルスを作ったというものである。 中国の国営メディアはフェイクニュースと偽情報を垂れ流し、ソーシャルメディア経由でアメリカ社会に入ってきている。逆に、アメリカの政治家たちも同じことをし、その中にはあの大統領も含まれる。 今や全世界で新型コロナのフェイクニュースが吹き荒れ、各国政府や国際的な医療組織、メディア、NPOや科学技術そのものへの信頼を貶めている。彼らこそ、パンデミック対策におけるグローバルな連帯を主導するリーダーであるのだが。 このコロナ禍は、フェイクニュースをのさばらせる恰好の土壌となっている。その最大の要因は、ウイルスについて科学的・医学的に解明されていない点が多々あることだ。知識の欠如が、大きな恐怖と不安を生み出している。 さらに、これはソーシャルメディア時代における初の世界的パンデミックだ。つまり、人類史上初めて、一般市民が刻一刻と変化する感染症のニュースをリアルタイムで享受しているということだ。 ウイルス関連のフェイクニュースや陰謀論の氾濫は、全世界が対峙する課題となった。WHOの事務局長を務めるテドロス・アダノムは現在、フェイクニュースは知性と常識を攻撃する感染症（インフェクション）という意味で、インフォデミックという言葉を使っている。 最新の研究結果は、ソーシャルメディアがこの“情報の感染症”の温床であることを明らかにしている。ニューヨーク大やスタンフォード大をはじめとした心理学や行動科学の専門家たちは、4月30日の「ネイチャー」誌に寄稿した記事の中で、フェイクニュースや陰謀論は致命的なリスクをもたらしていると警告する。「新型コロナウイルスによるパンデミックは、陰謀論やフェイクニュース、誤報の氾濫をもたらした。一般市民にとって、科学的エビデンスや事実と、信頼性の低い情報との区別が困難になっている」(https://www.nature.com/articles/s41562-020-0884-z#Sec13) 陰謀論は、さらにネガティブな影響をもたらしうる。アメリカの陰謀論信者たちは、このウイルスを最初にもたらしたと見られる人々、特に中国人やアジア人に対する人種的嫌悪をさらに煽ろうとしている。 WHOは憂慮を示す声明を出している。フェイクニュースや陰謀論は、政府や科学、そして医療従事者に対する人々の信用を傷つけ、今後の効果的な治療の妨げになる可能性がある、と。 新型コロナの封じ込めと医療を担当するWHOのマイケル・ライアン医師は、デマに踊らされて恐れをなした人々が誤った判断を下すことにより、感染の「第二波」が到来する可能性について警鐘を鳴らす。2月の記者会見ではこう述べた。「私たちは誤報に抗うワクチンも必要としている。いわばコミュニケーション・ワクチンだ。私たちはもっと効率的に情報の授受ができるようになる必要があり、社会科学やその他の研究をさらに進めるための豊富なアイデアを盛り込んだ計画を策定している」(https://www.who.int/docs/default-source/coronaviruse/transcripts/who-audio-emergencies-coronavirus-full-press-conference-13feb2020-final.pdf?sfvrsn=b5435aa2_2) 明るいニュースとしては、米ギャラップ社や英ウェルカム財団が行った国際的な世論調査によると、ほとんどの国で人々は科学や医療の専門家たちに対する信頼を高い水準で今も維持しているということだ。(https://wellcome.ac.uk/reports/wellcome-global-monitor/2018) 140を超える国々の14万余りの人々に対し、科学者に対する信頼度を調査したところ、18％の人で高く、54％で中程度、14％で低かった。信頼度を地域毎に見ると、オーストラリアやニュージーランド、北欧、中央アジアでは3分の1の人で高く、中南米では10％の人で高かった。 日本では、科学者への信頼度は19％の人で高く、67％はある程度信頼していると答えている（興味深いことに、政府を強く信頼している日本人はわずか4％で、41％はあまり信頼していない、もしくは全く信頼していない）。 とはいえ、リスクは現実に存在する。陰謀論は、特に未知の伝染病が世界中で流行している時は、多くの人々を惹きつける。それは、緊急時に秩序と合理性を求める人間の深層心理に訴えかけるのだ。前出のネイチャー誌の記事は次のように述べる。「研究結果によると、人間は大きな出来事を大きな要因によって説明したいという欲求を持つもので、危機においては陰謀論を信じる傾向が一層高まる。主要な心理学的欲求が満たされない時、人々は陰謀論により強く惹きつけられる。したがって、コロナ禍が拡大するにつれて陰謀論は勢力を増し、ますます多くの人々が孤立していく」 世界的危機においてフェイクニュースが拡散するもう一つの理由は、悪い情報ほどソーシャルメディア上において急速に広がるということだ。不安をあおるショッキングなニュースは大きな注目を集め、読者にクリックやシェアを促す。 実際、ウソのニュースのほうが正確な事実の報道より素早く拡散することを、マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究チームは明らかにしている。「サイエンス」誌に発表した2018年の調査では、2006年から2017までにTwitter上で広がった12万6000個の噂やニュース項目を分析した。結果、「フェイクニュースのほうが事実より多くの人々に届く」ことを突き止めたのだ。平均すると、フェイクニュースは1000～100000人に行き渡るのに対し、正確な事実のニュースが届くのは1000人にも満たない。「情報の新奇性や、受け手の感情的反応の程度が、拡散する範囲の違いにつながっている」(https://science.sciencemag.org/content/359/6380/1146) さらに悲劇的で腹立たしいことに、誤った情報というのは、しばしば政治的意図に基づき、人間によって広められるのだ。悪意のある政治関係者が、政府やNGOやニュースメディアの信用を傷つけるために偽情報を流すのだ。 アメリカでは、海外の組織に大きな注目が集まっている。米国議会の報告によると、ロシアやイラン、その他の国々の関係者が操る「トロール（ネット荒らし）」や「ボット（自動発言システム）」が、ソーシャルメディアで怒りの感情や混乱を拡散している。彼らは、先進国の民主的政府を破壊し、アメリカをはじめとする敵国を弱体化させる目的でこうした工作を行っているのだ。 民主的国家の内部にも危険因子は存在する。強硬で極端な政治的主張を掲げる人々がその中心だ。日本では、「ネット右翼」と呼ばれる層が典型例だろう。 アメリカの場合、一国の大統領であるトランプがここに含まれる。彼は当初、コロナ禍について、彼を政治的に貶めることを目的としたリベラル派やメディアによるフェイクニュースだとして存在を否定した。後に健康の危機が生じている事実を認めたが、漂白剤を飲めばウイルスに勝てるなどと発言した。また、「医学史上、最大の“ゲームチェンジャー”の一つ」と喧伝して、抗生物質アジスロマイシンと抗マラリア薬クロロキンの併用をアメリカ国民に指示した。ところが実際は、これらの薬物は心拍数の異常を引き起こす可能性があり、死に至ったケースも報告されている。 残念なことに、多くの誤った情報は善意ある人々によっても広められてしまう。まさに今回の新型コロナの例のように、互いに助け合おうとした家族や友人が、よく吟味しないままに情報をシェアしたことにより、多くのフェイクニュースが現実に拡散してしまったのだ。 ウイルスについての知識の欠如は、フェイクニュースや陰謀論の拡大を促進する。矛盾した信頼性の低い情報が増殖すると、真実は犠牲者となる。人々の多くは、真偽を見極める判断力を放棄するようになるからだ。 アメリカの非営利のジャーナリズム学校であり研究センターであるポインター学院の発表によると、新型コロナが最初に発見されて以来、誤報の３つの大きな波が生じた。(https://www.poynter.org/fact-checking/2020/coronavirus-fact-checkers-from-30-countries-are-fighting-3-waves-of-misinformation/) 第一の波として生じたのは、このウイルスはすでに知られているものであり、2019年にワクチンは開発済みだという主張だ。第二のデマの波は台湾で拡大した。中国と近接しているため、先駆けてウイルスに晒されたからだ。人々は身を守るためのおかしな方法をシェアしていた。ステロイドやエタノールや塩水が症状に効くといったデマも広がった。 第三の波は、ウイルスの起源に関わるものだ。コウモリのスープを食べる中国人に由来するというウソや、米軍がつくったウイルスを米兵が中国でばらまいたといった陰謀論が拡散した。また、ロシアのソーシャルメディアが古い防疫施設の写真を発信しながら、アジア起源の新型コロナウイルスはアメリカが現地に置いている自らの実験室からばらまいたものだと、喧伝する例もあった。 この状況下でも救いになるのが、フェイクニュースから身を守る方法は現にあるということだ。ここで、アメリカの人々の反応から得られたヒントをいくつか示そう。① ファクトチェッカーを探せ もし英語が読めれば、国際機関が立ち上げたデマ対策のためのウェブサイトがあるので紹介したい。・EPI-Win：新型コロナウイルスに備えてタイムリーで正確な情報を提供するためにつくられた新しいウェブサイト。https://www.who.int/teams/risk-communication・Myth busters：同じくWHOによるウェブサイトで、フェイクニュースを列挙しながら内容を暴露している。https://www.who.int/emergencies/diseases/novel-coronavirus-2019/advice-for-public/myth-busters・POLITIFACT：先述したポインター学院（The Poynter Institute）が、30カ国からファクトチェッカーを集め、著名人の発言やSNS投稿に見られる多種多様なフェイクニュースを取り上げている。ウソの度合いを表す「メーター」のイラストが分かりやすい。 https://www.politifact.com/coronavirus/・FACTCHECK.ORG：ペンシルベニア大学アネンバーグ公共政策センターによるファクトチェックのウェブサイト。新型コロナウイルスの数多くのフェイクニュースを明るみにした。 (https://www.factcheck.org/2020/04/the-white-house-isnt-selling-coronavirus-coins/)・NewsGuard：調査員を雇って、信頼性の低い不誠実な情報を流している著者を特定している。記事の一例（https://www.axios.com/newsguard-launches-first-product-2143fc9e-470f-44b6-b8f1-6006646d26db.html） 多くのアメリカのメディアは、記者たちにファクトチェックを積極的に行わせている。注目すべきメディアを紹介しよう。・バズフィード・ニュース：政府の警告のでっち上げや、アメリカの感染者数についてのデマなど、様々なフェイクニュースについて報じている。https://www.buzzfeednews.com/article/janelytvynenko/coronavirus-disinformation-spread・ワシントンポスト：精力的にファクトチェックを行い、定期的に新型コロナの情報をアップデートしている。https://www.washingtonpost.com/world/2020/05/02/coronavirus-latest-news/・ニューヨークタイムズ：ファクトチェックの記者チームを設置。その中には、POLITIFACTから移籍してきた若手気鋭の女性記者Linda Qiuがいる。https://www.nytimes.com/by/linda-qiu また、アネンバーグ公共政策センターのトップで、FACTCHECK.ORGの創設者であるジャーナリストのKathleen Hall Jamiesonは、人々が普段使うメディアと、SARSのフェイクニュースを信じたか否かの関連性を明らかにする研究を行った。 アメリカ全土の調査をもとに、支持政党やイデオロギーに関係なく、ニューヨークタイムズやワシントンポストやウォールストリートジャーナルといった「クオリティ・ペーパー」の読者が、ウイルスについて最も正確な情報を得ていたことを突き止めた。一方、フォックスニュースのように過度な政治的偏りがあるメディアの視聴者は、最も信頼性の低い知識しか持っていなかった。（https://misinforeview.hks.harvard.edu/article/the-relation-between-media-consumption-and-misinformation-at-the-outset-of-the-sars-cov-2-pandemic-in-the-us/）② 情報の“予防接種”を オーストラリアの心理学者で、英ブリストル大学で認知心理学の教授を務めるステファン・レヴァンドフスキによると、陰謀論の議論の矛盾に気が付けば、人々はそうした情報への“免疫”を獲得する。 レヴァンドフスキは、陰謀論のロジックを分析し、その欠陥を見抜く方法を身につければ騙されなくなると主張する。彼はそれを「プレバンキング」と呼ぶ。すなわち、前もって（pre）暴く（debunking）ということだ。 アメリカでは、プレバンキングはすでによく知られた手法である。インフォデミックに対する“予防接種”という表現も人口に膾炙している。その一つとして、Bad Newsという有名なオンラインゲームがある。その中でプレーヤーは、現実のフェイクニュースの事例を特定するのだ。(https://www.getbadnews.com) このゲームは学校や政府によって採用されている。新型コロナウイルスをはじめとする偽情報に人々を前もって晒すことで、フェイクニュースに対する免疫を強化するのだ。 プレバンキングは、ソーシャルメディア会社も利用している。例えば、ニュースのコンテンツの横に誤報を示すラベルを付けたりする。ただし、このソーシャルメディア上でのラベルは新たな問題を引き起こす危険性がある。「ウソ」のラベルが付いているがゆえに、多くの読者が興味を掻き立てられてクリックしてしまえば逆効果だ。あるいは、ラベルに慣れてしまうと、全ての情報がすでにチェック済みだと思い込んでしまうかもしれない。③ 「出所」に注意せよ ヤフーのようなポータルサイトでは、あらゆる記事が混ぜこぜになっている。そうすると、全てが同列のように扱われている印象になり、人々はその記事がどこから来たものなのかに目を向けなくなる。これこそが誤りなのだ。 単刀直入に言って、記事がどこから来て、誰が書いたものかということこそ全てだ。普段から好きな小説家の作品を買っているように、あなたが信頼するメディアと著者の記事を選ぶべきだ。 ニュースは商品ではない。「質」が重要だ。よく吟味して信頼できる場所から入手すべきだ。ベストな方法は、本物であることを確かめた上で、信頼するメディアのウェブサイトやアプリ、刊行物から直接ニュースを得ることだ。YahooやFacebookやGoogleなどを読み漁るだけではいけない。賢く、判断力のあるニュースの受け手になろう。④ 「エコー・チェンバー」 私たち人間が陥りがちな大きな落とし穴の一つに、「確証バイアス」がある。これは、私たちが本来持っている信念を確認、強化するように情報を探し、解釈し、好み、そして思い出す傾向のことだ。 この傾向は、ソーシャルメディア上で高まる。人は、その有効性に関係なく、自らの政治的意見を支持する情報に対してますます偏っていく。私たちの多くは、同じ意見を共有するFacebookやTwitterのユーザーを探してしまう。自分が正しいことを確かめたいのだ。 これこそ、アメリカで「エコー・チェンバー」と呼ばれる現象の源だ。私たちは、自分の意見や信念がそのまま跳ね返って聞こえてくるような、ソーシャルメディアの環境を作り上げてしまう。「同じ考えの者同士のエコー・チェンバーの中で情報を得ながら、陰謀論と戦わなければならないことが大きな課題だ」と、先述のネイチャー誌の記事は主張する。「新型コロナウイルスの偽情報についての大きな課題は、それがどれだけ政治化されたものであるかということだ。人々は、自らの政治的意見と一致する情報である場合、それが間違っていたりデマであったりしても正しく判断できなくなってしまう、ということが明らかになった」⑤ 巨大ソーシャルメディアを信じるな 現代のフェイクニュースの横行に関して、TwitterやFacebookやLINEなどの巨大ソーシャルにも責任がある。ソーシャルメディア会社は責任を回避したいがゆえに対処が遅くなりがちで、結果的に誤報を広げる手段にされてしまう。彼らは表現の自由を喧伝するが、真の目的は商業的利益だ。それらのサービスはあくまで、人々のクリックと迅速な拡散による利益を稼ぐために設計されている。 TwitterやFacebookは、「当局の情報」がトップに来るような仕組みに変えていると主張する。ユーザーが信頼できる情報を見つけやすくするため、Twitterは#coronavirusを使った検索を促進し、日本をはじめとする国々で当局の医療情報を優先していると述べている。 日本では、Facebookは誤報と有害なコンテンツを制限するために厚生労働省と協力し、また人々を当局の情報源にアクセスさせるためにWHOとも連携を図っていると発表している。Facebookは現在、ウイルスへの誤った対処法や治療を妨げる陰謀論など、基準に満たないコンテンツを削除している。（マーティン・ファクラー）マーティン・ファクラー（Martin Fackler）元ニューヨークタイムズ東京支局長アメリカ合衆国ジョージア州出身。ダートマス大学卒業後の1991年、東京大学大学院に留学。帰国後、イリノイ大学、カリフォルニア大学バークレー校で修士号取得。96年よりブルームバーグ東京支局を経て、AP通信社ニューヨーク本社、東京支局、北京支局、上海支局で記者として活躍。2003年よりウォール・ストリート・ジャーナル東京支局特派員。2005年よりニューヨーク・タイムズ東京支局記者となり、2009～2015年に支局長を務める。現在はフリージャーナリストとして日本を拠点に活動。著書に『「本当のこと」を伝えない日本の新聞』（双葉新書）、『安倍政権にひれ伏す日本のメディア』（双葉社）、『米国人ジャーナリストだから見抜けた日本の国難』（SB新書）など。『フェイク・ニュース時代を生き抜く データ・リテラシー』（光文社新書）を4月に出版。ツイッター：@martfackホームページ：https://martinfackler.com『フェイク・ニュース時代を生き抜く データ・リテラシー』（光文社新書）SNSで誰もが発信し、本物そっくりのディープ・フェイクや扇動があふれ、人々が情報のタコツボに陥っているいま、事実を見極める力と、「ファクトチェッカー」「ゲートキーパー」を担うジャーナリストが不可欠だ。元ニューヨーク・タイムズ東京支局長が、誰もがすぐできる情報収集を手ほどき。また、経営危機からＶ字回復を遂げた同社にメディア再興のヒントを探る。カギは、デジタル転換とスマホに合わせたニュース発信。そして、日本の新聞は権力の広告塔をやめて調査報道に注力し、紙信仰を捨てよ！と提言する。