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2026年3月19日にNZAM 上場投信 日経平均高配当株50(銘柄コード:531A)が新規上場することから、この新しいETFの特徴、組成や設定のねらいについてご紹介いたします。

基本情報

銘柄名・コードNZAM 上場投信 日経平均高配当株50(531A)ファンドの特色「日経平均⾼配当株50指数(トータルリターン)」(対象指数)に連動する投資成果を目指した運用を行います。対象指標日経平均⾼配当株50指数(トータルリターン)対象指標の概要日経平均⾼配当株50指数(トータルリターン)は、日経平均株価の構成銘柄のうち、予想配当利回りの⾼い原則50銘柄で構成される株価指数です。
各銘柄の組入比率は、予想配当利回りおよび流動性を加味して決定します。計算期間毎年5月16日~11月15日、11月16日~翌年5月15日
(※最初の計算期間は2026年3月18日から2026年11月15日まで)分配金支払基準日毎年5月15日、11月15日(年2回)管理会社農林中金全共連アセットマネジメント株式会社信託受託会社三菱UFJ信託銀行株式会社売買単位1口単位(当初元本:1口当たり2,000円)信託報酬日々の純資産総額に対して、年率0.165%(税抜 年率0.15%)以内をかけた額、および有価証券の貸付の指図を行った場合、その品貸料の55%(税抜 50%)以内の額。上場日2026年3月19日(予定)

新しいETF組成の思い

当社は2026年3月19日に、以下の10本のETFを新たに上場いたします。

531A:NZAM 上場投信 日経平均高配当株50


今回の10本同時上場は、当社にとって過去最大規模の取り組みです。国内外の株式・債券・REITといった主要アセットクラスを幅広くカバーし、投資の土台となる商品ラインアップを一体で提供することに挑戦しました。

投資環境が複雑化し、投資目的やリスク許容度が多様化するなかで、私たちは「一つの商品ですべてを完結させる」投資ではなく、投資家一人ひとりが自分の考え方に基づいてポートフォリオを構築できる環境こそが重要だと考えています。

そのため当社では、ETFを単体で完結する商品ではなく、ポートフォリオを構成するための「ビルディング・ブロック」と位置づけています。今回上場する10本は、国内外の主要指数に効率的にアクセスできるよう設計しており、投資の「材料」として使いやすいことを重視しました。

「必要なときに、必要なパーツを、必要な分だけ組み合わせる」
この考え方を、より身近で実践的なものにすること。それが、今回のETF組成に込めた私たちの思いです。ETFを通じて、「考える投資」「組み立てる投資」が自然に行える選択肢を提供したいと考えています。

531A:NZAM 上場投信 日経平均高配当株50


新しいETFの特徴

上記新規10本のETFの内、今回ご紹介するETFは、日経平均株価の構成銘柄のうち、予想配当利回りの⾼い銘柄に投資するETFで、以下の「対象指標」の値動きに連動する投資成果を目指します。

【対象指標】日経平均⾼配当株50指数(トータルリターン)
・日経平均⾼配当株50指数(トータルリターン)は、日経平均株価の構成銘柄のうち、予想配当利回りの⾼い原則50銘柄で構成される株価指数です。各銘柄の組入比率は、予想配当利回りおよび流動性を加味して決定します。



連動指標のパフォーマンス

【対象指数 推移】

531A:NZAM 上場投信 日経平均高配当株50
2020年12月末を100として指数化
(期間)2020年12月末~2025年12月末
(出所)株式会社日本経済新聞社のデータを基にNZAM作成

【対象指数 年別パフォーマンス】

531A:NZAM 上場投信 日経平均高配当株50


531A:NZAM 上場投信 日経平均高配当株50


531A:NZAM 上場投信 日経平均高配当株50
(期間)2020年12月末~2025年12月末(銘柄数・配当利回りについては2025年12月末時点)
(出所)株式会社日本経済新聞社のデータを基にNZAM作成
※このグラフはあくまで過去の実績であり、将来の運用成果を約束するものではありません。
※ベンチマークはあくまで参考情報であり、ETFの運用実績ではありません。

連動指標の主要構成銘柄

531A:NZAM 上場投信 日経平均高配当株50
(期間)2025年12月末
(出所)株式会社日本経済新聞社のデータを基にNZAM作成

投資家の皆さまへ

今回上場する10本のETFは、初めてETF投資を行う方から、複数のアセットを組み合わせた運用を行う投資家の皆さままで、幅広いニーズに対応できるよう設計しています。国内外の株式・債券・REITといった主要アセットクラスに、シンプルかつ効率的にアクセスできる点が特長です。

私たちは、投資とは「与えられるもの」ではなく、自ら考え、選び、組み立てていくものだと考えています。ETFはそのための道具であり、ポートフォリオを形づくる「ビルディング・ブロック」です。投資目的や投資期間、リスク許容度に応じて、「必要なときに、必要なパーツを、必要な分だけ組み合わせる」ことで、自分自身の投資スタイルを表現していただけます。

当社は今後も、商品ラインアップの継続的な拡充に加え、既存商品の見直し・改善を通じて、投資家の皆さまが柔軟かつ戦略的にポートフォリオを構築できる環境づくりに努めてまいります。
ETFを通じて、「考える投資」「組み立てる投資」を支える存在であり続けることが、私たちの目標です。

【参考情報】

● 情報ベンダーコード
(ETFコード)
Quick:531A/T、Bloomberg:531A JT Equity、Refinitive:531A.T
(対象指標)
Quick:S101#HDTR/NKNJ、Bloomberg:NKHD50T、Refinitive:.NKHT

● 対象指標の算出要領

https://indexes.nikkei.co.jp/nkave/archives/file/nikkei_225_high_dividend_yield_stock_50_index_guidebook_jp.pdf

※指数のディスクレーマーについては下記をご参照ください。■ 日経平均⾼配当株50指数(トータルリターン)「日経平均⾼配当株50指数」及び「日経平均⾼配当株50指数(トータルリターン)」(以下「各指数」という。)は、株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」という。)によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり,日本経済新聞社は各指数自体及び各指数を算出する手法、さらには、各指数の構成銘柄の基礎となる「日経平均株価」に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
各指数を対象とする「NZAM 上場投信日経平均⾼配当株50」は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用及び「NZAM 上場投信日経平均⾼配当株50」の取引に関して、日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負いません。日本経済新聞社は、各指数及び日経平均株価を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬,遅延又は中断に関して、責任を負いません。日本経済新聞社は、各指数及び日経平均株価の計算方法、その他各指数の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。■ 日経平均株価(日経225)「日経平均株価(日経225)」および「日経平均トータルリターン・インデックス」(以下「各指数」)は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「各指数」自体及び「各指数」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経」及び「各指数」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属しています。当ファンドは、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用及び当ファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。株式会社日本経済新聞社は、「各指数」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。株式会社日本経済新聞社は、「各指数」の構成銘柄、計算方法、その他、「各指数」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
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