「生きるための食べ物」はいつから「利益のための食べ物」になったのか。『図解でわかる 14歳から知る食べ物と人類の1万年史』では、人類が歩んだ食の歴史と、食のための産業が引き起こした地球規模の問題について、図解イラストとともにわかりやすく解説しています。

主食である穀物が利益の対象に
2020年の世界人口は、約78億人。年々増加する人口を支え、食料危機に備えるためには、主食となる穀物の増産が急がれます。自国で十分な量を生産できればよいのですが、それができない国は、よその国から輸入しなければなりません。この穀物の国際市場をコントロールしているのが、穀物メジャーと呼ばれる巨大企業です。

穀物メジャーが注目されるようになったのは、1970年代のこと。深刻な食料不足に陥ったソ連(当時)は、敵対関係にあったアメリカから、極秘裏に大量の穀物を買い付けました。その取引を担ったのが、穀物メジャーです。それまでの輸出は、国内で余ったものを処理することが目的でしたが、これを機に、利益を求めて新たな市場を開拓する戦略に転換。いまや世界の穀物市場は、アメリカのカーギル、アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド、ブンゲとフランスのルイ・ドレフュス、それぞれの頭文字をとってABCDと呼ばれる4強を中心とした穀物メジャーに独占されています。

流通網や関連事業を独占
穀物メジャーは、自ら穀物を生産することはありません。

穀物メジャーは、収穫期の異なるさまざまな国から穀物を調達するため、どこかの国が不作でも、常に安定した供給が見こめます。小規模農家から見れば、自分で販路を開拓するより、穀物メジャーに買い取ってもらったほうが、手間が省けます。
こうしたメリットがある一方、穀物メジャーは、穀物の価格さえ実質的に支配しています。さらに近年では、加工分野や種子・飼料の販売事業にも乗り出し、ここでも独占的な利益を上げようとしています。
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本書では、人と食の歴史やSDGsに関わる国の食の問題、日本の食の問題などについてわかりやすく解説しています。『図解でわかる 14歳から知る食べ物と人類の1万年史』(インフォビジュアル研究所)は全国書店・通販サイトや電子書店で発売中です。なお、「図解でわかる14歳からの~」は現在第19弾まで刊行されている人気書籍シリーズ。ごみ問題、水資源、気候変動などの環境課題、地政学、資本主義、宇宙開発、食料問題、LGBTQ+防災などなど、今だから学び直しておきたいワンテーマを1冊に凝縮して3~4箇月毎に刊行されています。