16歳から24歳の4人に1人は性被害に遭う…映画｢Black Box Diaries｣賛否の背景で見逃される被害者の"その後"

伊藤詩織さんが性加害を受けてからの戦いの記録を映画化した『Black Box Diaries』。ジャーナリストの柴田優呼さんは「同作は米アカデミー賞などで評価される一方、映像の許諾などの点で批判もされてきた。その賛否両論の中で見逃されている点がある」という――。
■単館上映が全国50館以上に拡大
昨年12月に東京・品川の単館上映で始まったものの、次々に上映館が増え、2月以降も新たに25館以上で公開される予定の伊藤詩織監督の映画『Black Box Diaries』。今や累計で全国60館近くまでに上映が拡大している。
この作品は2015年に性暴力被害を受けた後、伊藤氏が裁判や捜査への関わりを含めてどんな日々を送っていたか、本人目線で描いている。惜しくも受賞を逃したが、映画は昨年、米国アカデミー賞長編ドキュメンタリー部門にノミネートされた。その一方で、「許諾のない音声や映像を使っている」という批判を伊藤氏の元代理人弁護士から受け、日本公開は延期されていた。性暴力被害者であることと監督であることは本来別次元のことだが、それらを切り分けて考えるのが難しい映画であることもあって、賛否両論が巻き起こってきた。
これまでの映画評はジャーナリズムやドキュメンタリーとしての観点からのものが多く、私も約1年前、その切り口で記事を書いた。しかし今回、日本向けの修正版を公開するに当たり、伊藤氏は性暴力のサバイバーとしての視点から描いたことを、強く打ち出している。「編集当初は、ジャーナリストの視点から『自分だけの主観で語っていいのか』と何度も躊躇」したが、「『当事者として、サバイバーとして、自分は何を語ることができるのか』という問い」が大きくなっていった、と監督ステートメントで語っている。

【参考記事】「アカデミー賞受賞なるか…伊藤詩織氏の映画『Black Box Diaries』協力者を無断でさらす隠し録画・録音の是非」
■性暴力サバイバーとしての発信
『Black Box Diaries』を、ジャーナリズムやドキュメンタリーの観点から見るべきなのか、それとも性暴力サバイバーの作った映画と見るべきなのか。この問題は簡単に決着がつかないだろう。

ただ、だからといって、この映画が提起する多面的な問題を論じないのはどうだろうか。日本公開版では、代理人弁護士が指摘した箇所は一部修正されたが、あまり変わっていない箇所もある。一方で、サバイバーとしての伊藤氏の側面に注目して見ていくなら、確かに、この映画が「約450時間にわたって、自分のトラウマが記録された映像」（監督ステートメント）の集約であることが、明確に伝わってくる。
性暴力サバイバーが作った映画として見た場合、私が気になるのは、PTSD（心的外傷後ストレス障害）に苦しむ伊藤氏の様子を生々しく描いているということではない。むしろ、PTSDに苦しみながら、伊藤氏が捜査や裁判に臨み映画を作っていたことを、気にする人が少ないことだ。たとえば、もしPTSDから回復できていたら、伊藤氏が家族に向けて遺書のようなメッセージを録画するシーンはなかったのではないか。しかしこの点は素通りされている。そこから浮かび上がってくるのは、伊藤氏のようにPTSDを抱えながら暮らしている性暴力サバイバーがたくさんいるのに、その深刻さに気づく人があまりいないということでもある。
■被害者の心の傷を考慮しているか
性暴力を被害者の側から取り上げる際、よく問題にされるのは、司法手続きの中で被害者が受ける二次加害や社会における誹謗中傷だ。一方で被害者がPTSDを発症し、どれだけ大変な思いをしているか触れることはあっても、その先に話が進むことは少ない。PTSDの発症と治療は社会問題として取り組むべきことではなく、まるで被害者が自己責任で何とかしなければならない領域のように扱われてこなかっただろうか。
それは、トラウマやPTSDについてのリテラシーが低く、被害者らが適切な心理支援を受ける機会が極めて限られている日本社会の現状を映し出してもいる。言い換えると、性暴力被害者については司法の場での救済が図られるだけでなく、トラウマやPTSDから回復して日常生活に戻るための公的支援が必要であるのに、この点については十分光が当たっているとは言えない。
性暴力は暗数が大きいと言われる。2022年に行われた内閣府の調査では、16歳から24歳の若年層のうち4人に1人以上が何らかの性暴力被害に遭っているという結果が出ている。これまでの蓄積を考えると、非常に多くの人が心理的な傷つきを抱えたまま、適切な支援を受けることなく放置されてきたということではないだろうか。性暴力サバイバーの視点から見た『Black Box Diaries』はそうした日本社会の暗部の存在も浮き上がらせている。
■PTSDから回復するためには？
では具体的に、どのような問題があるのだろうか。日本フォレンジックヒューマンケアセンター代表理事の長江美代子氏は、名古屋で性暴力被害者のための「ワンストップ支援センター」の立ち上げと運営に携わり、「性暴力対応看護師」（SANE）の養成も行ってきた。長江氏によると、アメリカでは、性暴力やDV、虐待の被害者の相談窓口である「Family Justice Center」（ファミリー・ジャスティス・センター）に行くと、そこで警察対応や傷ついた身体のケアだけでなく、トラウマやPTSDから回復するためのセラピーまで、一連の流れの中で受けることができるようになっている。
国を挙げてPTSDに特化した治療法を開発してきたこともあり、PE（持続エクスポージャー療法）やEMDR（眼球運動による脱感作と再処理法）など、エビデンスに基づいた効果の高い治療法がアメリカでは確立されている。各治療法に沿って行われるセラピーも10回程度まで保険でカバーされる。PTSDは、被害を受けてから3カ月までの急性期にできるだけ早く治療を受けることで、発症や悪化を防げる確率が高まる。このようにして、より回復が難しくなる慢性期に移行しないための措置が取られている、と長江氏は話す。
■日本は被害者のケアが遅れている
ところが日本ではどうだろうか。現在各都道府県に設置されている「ワンストップ支援センター」に行っても、PTSDに特化した治療が受けられるとは限らない。警察が行っている無料カウンセリングも同様で、地域による差が大きい。長江氏らが2020年愛知県で行ったアンケート調査だと、PTSDの専門治療を提供している精神科医療施設は、回答を寄せた109件のうちわずか7件しかなかった。一般精神医療の枠内での対応が難しく、人手や時間、経験やトレーニングの機会が足りないことなどが、提供できない理由だった。
もともとPTSDに特化した治療をしてくれる医療施設が少ないところへ、新患を受け付ける余裕がない施設も多く、見つけるのは簡単ではない。しかも保険がきかず、わずかな補助が出るのを除けば実費で、1回1万数千円から、場所によっては1回数万円かかり、経済的な負担も大きい。このように、PTSDから回復するための治療を受けられるかどうかは、まさに自己責任に任されており、慢性期に移行しないための行政的な配慮が欠けたまま、被害者は放置されている。
■支援者「治療法が知られていない」
また現在のようにSNSによる個人発信が盛んな時代でも、他の病気に比べ、治療法自体が知られにくい問題がある。「治療を受けて効果があっても、それを話すと性暴力を受けたとカミングアウトをすることになる。そのため隠す人が多く、口コミで広がっていかない」と長江氏は話す。
長江氏らが携わっている心理支援の場では、PTSDに苦しむ被害者を支える家族の2割（主に母親）が、二次受傷の形でPTSDを発症していた。こうした家族に対しても相談やセラピーを無料で行いたいと、長江氏らがクラウドファンディングをした際、「寄付したいが、たとえ匿名でも、娘が性暴行に遭ったことがわかるといけないのでできない」という母親がいたという。
日本の現状はこのようなものだ。NHKが2022年に行った性暴力実態調査アンケートによると、性暴力被害者のPTSD発症率は5割を超える。それなのにセラピーを受けるのは自費。医療施設を探すのも大変。どこでどんな治療が受けられるかという情報を、経験者同士で交換するのも難しい。さらに、治療を受けられる機会を増やそうという試みに対してすら、自分が特定されたら怖い、と資金援助に戸惑う人たちがいる。
■どうやってPTSDを治療するのか
ただPTSDに特化した治療は、症状の軽減効果はかなり高いが、医療一般がそうであるように、効果は基本個別であることは言い添えておく。薬物療法やその他の様々な治療法にも症状を抑える効果があり、また大前提として、PTSDの症状が出なくなることは、日常生活に戻るための第一歩にすぎないことは言うまでもない。
『Black Box Diaries』には出てこないが、伊藤氏は著書『Black Box』では、2015年の被害後すぐに行った近所の産婦人科病院では詳しい問診もないまま、緊急避妊薬を処方されただけだったと書いている。もっと検査や相談をしたいと思い、性暴力被害者を支援するNPOに電話した時も、「面接に来て直接話を聞かないと、検査や病院についての情報は提供できない」と言われたという。支援センター側が、情報だけ与えて自分たちがつなぎの役目を果たさないのは無責任だと考えた可能性もあるが、当時伊藤氏は電話するだけでせいいっぱいで、そこまで出向く気力も体力もなかった、と訴えている。
■「限界を感じ、命を…」と伊藤氏
一方で伊藤氏は、著書『裸で泳ぐ』で、2018年にホテルの部屋で恐怖とフラッシュバックに襲われた過去の経験などをつづっている。2025年に日本外国特派員協会での記者会見を当日になってキャンセルした時も、「体調不良でドクターストップがかかった」と説明していた。その時配布された資料には、映像使用を批判された後、伊藤氏は疲弊と葛藤の中にあり、ドクターストップをかけてでも2、3カ月休養させるべきか悩んだ、という心療内科医の言葉がある。少なくとも1年前までは、まだ十分安定した状態とは言えなかったことが伺える。
心のダメージは時間がたてば解決するというものではない。伊藤氏が被害後、早い段階で専門的な治療を受けて十分回復できていれば、PTSDを抱えながら大変な思いをして、裁判や映画制作に臨まなくても良かったかもしれない。会見キャンセル時の声明で、伊藤氏は「限界を感じ、自らの命を終わらせようと」行動したことがあることに触れている。その後病院で目覚めた時に朦朧としながら、ベッドから見えた景色を撮った映像があるのを、後になって編集者が、伊藤氏の携帯電話から発見した。記憶に残っていなかったその映像を見た時、「どれだけ苦しくて終わりにしたくても、本当は生きて伝えたかったんだ、と確信できた」と伊藤氏は述べている。
■フラッシュバックなど深刻な症状
PTSDになると、実際どのような症状が起きることがあるのだろうか。長江氏によると、フラッシュバックなどの「再体験」、まるで戦場にいるように神経が張りつめる「過覚醒」、思い出しそうになることを避け、無感覚になる「回避」、物事の見方や気持ちが暗くなる「認知と気分の陰性変化」、さらに心を体から切り離そうとして起こる「解離」などがある。
信頼感というものが根底から揺らいでいる状況なので、心の余裕がない。正義感も強くなり、何かの契機で白か黒かのスイッチが入って、グレーゾーンが認識しにくくなる。また記憶がすっぽり抜け落ちることがあり、時系列で話すことを含めて言語化することが難しく、集中力もなくなる、といった症状が出るという。
性暴力被害者がPTSDを発症した結果、こうした状況に陥っている可能性があることが社会的に広く認知されないと、「言っていることが違う」「そういう性格」などと誤解されたり、「嘘をついている」などと疑われたりすることがあるという。被害者が頑張って日常生活を送っていても、理解されずに孤立してしまうこともある。
また、刑法や刑事訴訟法自体、性犯罪被害者にとって平等だとは言えない立て付けになっているため、司法手続きを進める中でそのギャップに直面して、体調が悪化する被害者も多い、と長江氏は言う。
■被害者の言動が誤解されるワケ
日本では、伊藤氏の実名顔出しでの告発やジャニー喜多川児童性虐待問題などを経て、性暴力がようやく大きな社会問題として認識されるようになってきたところだ。PTSDを発症した被害者の言動を誤解してしまうのは、トラウマの存在に気づき、理解し、それに応じて適切なケアやサポートをする「トラウマ・インフォームドケア」の考えが根づいていないせいでもある。
「被害者との間で行き違いが起きた時に、それに巻き込まれず、状況から身を引いて考えることができるのは、医学的な脆弱性を抱えている被害者ではなく、健康で余力のある側の方。PTSDに苦しんでいるとどんな言動になることがあるか知っておくと、あれっと思うようなことがあっても、すぐにネガティブに捉えるのではなく、『もしかしたら』と少し対応が優しくなって、互いの思考プロセスがどのように食い違っているか見ることができるのではないか」と長江氏は話す。
■被害者に対応する人なら知るべき
医療や心理支援の現場、教育機関、行政の相談窓口、警察、救急隊など、性暴力のほかDVや虐待も含めた被害者対応をする機会のある人たち向けに、「トラウマ・インフォームドケア」の考えを身につけて対応できるようにする「フォレンジック支援者養成プログラム」も存在している。性犯罪を扱う弁護士など法曹関係者や、性暴力被害者を社会的にサポートする社会活動家や市民運動家も、こうしたプログラムを受講して専門知識を得た上で、被害者支援などをすることを考えてもいいのではないだろうか。そして、それを個人対応に任せるのではなく、組織や団体、職場単位で学び、「トラウマ・インフォームドケア」の理解を、面として社会の中で広げていくことが大切だ。
伊藤氏の映画を巡っては、かつて伊藤氏を支援する立場だった代理人弁護士や社会運動家、また伊藤氏の裁判を報道してきたジャーナリストが伊藤氏を批判する、ということが起きている。もし当初から伊藤氏が専門的なケアとサポートを受けられていたら、また「トラウマ・インフォームドケア」の考えが司法や社会支援、報道の現場などでもっと浸透していたら、違った展開になっていたかもしれない。PTSDに苦しむ性暴力被害者を見過ごし、自己責任で対処するよう放置してきたこの国の歴史の蓄積が、今回の対立の背景にあるように思えてならない。

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柴田 優呼（しばた・ゆうこ）

アカデミック・ジャーナリスト

コーネル大学Ph. D.。90年代前半まで全国紙記者。以後海外に住み、米国、NZ、豪州で大学教員を務め、コロナ前に帰国。日本記者クラブ会員。香港、台湾、シンガポール、フィリピン、英国などにも居住経験あり。『プロデュースされた〈被爆者〉たち』（岩波書店）、『Producing Hiroshima and Nagasaki』（University of Hawaii Press）、『“ヒロシマ・ナガサキ” 被爆神話を解体する』（作品社）など、学術及びジャーナリスティックな分野で、英語と日本語の著作物を出版。

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（アカデミック・ジャーナリスト 柴田 優呼）