だからスポーツ科学系学部が雨後の筍のように現れた…｢スポーツ推薦｣という"何でもあり"が招く入試の歪み

大学の「スポーツ推薦」のあり方に疑問を抱く人は少なくない。なぜこうした制度は拡大したのか。順天堂大学准教授の小野雄大さんは「その背景には少子化による大学の生存競争がある。だが行き過ぎれば、入試の公平性や大学教育の質そのものを揺るがしかねない」という――。（第2回）
※本稿は、小野雄大『体育会系』（中公新書）の一部を再編集したものです。
■人口急減によって始まった大学の生存戦略
1990年前後の時期、日本の高等教育が18歳人口の減少により大きな転換を求められるなか、文部省も積極的に高等教育改革に臨んでいた。第二次世界大戦終結後、ほぼ一貫して増え続けてきた18歳人口は、1992年の204万9000人をピークに、翌93年から急減期を迎えていた。
これに合わせて打ち出された政策が、「大学設置基準の大綱化」である。大学設置基準の大綱化とは、1991年7月の大学設置基準の改正を指す。この改正の趣旨は、以下3点である。
①個々の大学が、その教育理念・目標に基づき、特色ある教育研究を展開し得るよう制度の弾力化を図ること、②生涯学習の振興の観点から大学における学習機会の多様化を図ること、③大学の水準の維持向上のため、各大学における自己点検・評価の実施を期待することだった（「大学設置基準等の改正について」）。

これにより、各大学が特色ある教育課程・組織を編成できるようになったが、同時により一層各大学の自助努力が求められるようになった。特に私立大学は「冬の時代」と評されるなど、厳しい「生き残り戦略」が大学経営上の重要なテーマとなっていく。
さらに、私立大学総数は1990年度の372校から、10年後の2000年度には478校にまで増加し（「平成12年度 学校基本調査」）、競争激化が予想されていた。
■ペーパーテスト依存を脱却した選抜基準
こうした大学設置基準の改正と並んで、1990年代以降の大学でもっとも重視されたのが入試制度の多様化だった。それは学力評価だけのものから、学力以外のさまざまな選抜方法の導入へと進む。
このような入試制度の多様化の象徴となったのが、「AO入試」（Adommition Office）の導入である。AO入試とは、大学の入学者受け入れ方針に適した人物を選考する入試である。
2021年度入試からは「総合型選抜入試」へと名称が変更された。1990年に慶應義塾大学が初めて実施し、それ以降増加の一途を辿り、現在では83.7％の大学が実施している（『令和4年度国公私立大学・短期大学入学者選抜実施状況の概要』）。AO入試の最大の特徴は、受験生の能力や適性を多面的・総合的に判定する理念のもと、選抜方式の自由度を高く設定している点にある。
具体的には、次のようなねらいがある。
アドミッション・オフィス入試は、受験時の学力に過度に依存せず、将来の可能性も見通した上で、能力・適性等を多面的・総合的に評価することを目的とするものであり、ペーパーテストによる学力検査に過度に重点を置いた選抜基準を設けることは基本的には適当ではない。（「大学入試の改善について＜答申＞）

■AO入試が変えた大学経営と体育学部の乱立
AO入試実施の背景には、1985年の臨時教育審議会第一次答申以降、91年の中央教育審議会答申、93年の大学審議会報告などがある。そこでは個性重視の選抜を実現するために、詳細な書類審査と面接試験を組み合わせた評価尺度の多元化に基づいた制度化を挙げていた。
そのため、社会人入試や帰国子女入試などさまざまな入試形態を包含しながら発展していく。スポーツ推薦入試も例外ではない。従来の推薦入試に加えてAO入試の枠組み内でも「スポーツAO入試」などの名称で多用されていく。1990年代初頭に導入されたAO入試は、学力試験のみではない入試方式の拡大であり、結果的にはスポーツ推薦入試拡大の追い風となっていった。
この時期、文部省は18歳人口の減少を背景に大学定員の抑制を図っていたが、医療分野や福祉分野、情報分野など、時代の要請に合った実学的な学部・学科の新設は特例的に認めていた。こうした流れのなか、2000年代以降に「体育・スポーツ科学系学部」の開設が増えていく。
早稲田大学（2003年開設）、同志社大学（2008年開設）、法政大学（2009年開設）、立命館大学（2010年開設）といった学生数3万名を超える大規模な総合大学をはじめ、日本で初めて大学名にスポーツを冠したびわこ成蹊スポーツ大学（2003年開設）などが新たに体育・スポーツ科学系学部の開設に乗り出した。
■大学スポーツバブルと推薦入試の歪んだ真実
文部科学省の各年度「開設予定の大学等の設置に係る答申」に基づいて整理すると、2000年から23年までに31校が学部名に「スポーツ」を含む学部を開設し、開設初年度学部入学定員の総計は5200名に達している（図表1）。
早稲田大学や東洋大学、立教大学のようにスポーツ科学に関連する学科を学部へと改組し開設した大学もあるが、そうした事例は少なく学部の新設による大幅な増加だった。
そのほかのスポーツ科学関連の学科の新設を含めれば、さらに大きな規模となる。この背景には、従来は保健体育科教員を養成する機関だった体育・スポーツ科学系学部が、ヘルスプロモーションや生涯教育、ビジネスなど幅広いキーワードのもとで社会的ニーズを高めたことが挙げられる。
そして、これらの体育・スポーツ科学系学部を開設した大学のほとんどがスポーツ推薦入試を導入していた。結果的にアスリートの新たな受け皿を創っていたと言えよう。こうした体育・スポーツ科学系学部開設の動きもまた、スポーツ推薦入試のさらなる拡大を後押ししていた。
一方で、スポーツ推薦入試が拡大するなかで、入試での数々の非倫理的な問題が増えていく。実はそれは1989年度の文部省によるスポーツ推薦入試の公認直後からだった。
■非公開入試とスカウトが生む不透明な選抜
こうした問題をメディアは指摘し続けていた。たとえば、スポーツ推薦入試入学者の退部を禁じ、退部の際は退学を強要する誓約書の存在（『朝日新聞』1989年3月26日）。
推薦入試の筆記試験の英語科目が零点だったアスリートを合格させていた大学の実態（『読売新聞』1992年1月11日）。また、非公開でスポーツ推薦入試を実施したため、入試の透明性に疑義が向けられた大学もあった（『読売新聞』1992年5月28日）。先述したように、古くは新制大学の発足直後からアスリートへの入試優遇措置が、非公開の制度として存在した。
それが批判を浴びるようになり、公式な形でのスポーツ推薦入試がはじまった。それにもかかわらず、脈々とこうした実態が続いていた。これらの事案は、違法性が指摘されるわけではない。だが非倫理的な行為が蓄積されることで、スポーツ推薦入試はつねに批判的な視線が向けられる状況をつくり出していた。
また、スポーツ推薦入試がほかの入試形態と大きく異なる点も問題を複雑にしていた。たとえば、多くの大学では高校生の勧誘（スカウティング）を行っていたことである。実際、現在でも出願以前に高校側と大学運動部間のやりとりを必須とする大学が存在する。入試要項にその旨を明記している大学もある。
■大阪経済大学不合格事件にみる推薦の危うさ
こうした事例で注目したいのが、スポーツ推薦入試の勧誘をめぐって裁判に発展した「大阪経済大学スポーツ推薦入試不合格事件」である。この事件は、まず2000年に「99％合格する」との説明を受けて大阪経済大学のスポーツ推薦入試を受験した男性が、結果として不合格になったことにはじまる。
男性は説明とは違って不合格だったことについて、大阪経済大学を相手取って損害賠償を求める訴訟を起こした。2002年、大阪地方裁判所の判決は原告の請求を棄却するものであった。原告は不服として控訴。2004年10月の大阪高等裁判所で結審するが、ここで同大学の説明義務違反を認めた。
裁判記録の事実および理由では、「控訴人と被控訴人の間には高度の社会的接触関係が生じ、控訴人には本件推薦入試合格についての強い合理的期待が生じた」とし、スポーツ推薦入試の特殊性についても言及していた。こうしたトラブルや倫理的問題を考えるうえで重要となるのは、いずれの事案も、その背景に、過剰な運動部強化の風潮があるということである。
大学設置基準の大綱化以降の1990年代は大学運動部に優秀な選手を集めることで、大学の知名度向上を図ろうとする大学が乱立した。スポーツ推薦入試にかかわる倫理が軽視され、揺らいだ時期だったと言えよう。

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小野 雄大（おの・ゆうた）

順天堂大学准教授

1987（昭和62）年福岡県生まれ。埼玉県出身。2010年帝京大学文学部社会学科卒業。12年筑波大学大学院修士課程教育研究科修了。16年早稲田大学大学院スポーツ科学研究科博士後期課程修了。博士（スポーツ科学）。早稲田大学スポーツ科学学術院助教、同講師などを経て、25年より順天堂大学スポーツ健康科学部准教授。編著『新時代のスポーツ教育学』（小学館集英社プロダクション、2022年）、共著『これからの体育・スポーツ心理学』（講談社、2023年）、論文“Who is the student athlete?” Sport in Society. 23, 2020.“A study of the worries that emerge in the career selection of Japanese student athletes.” Journal of Physical Education and Sport. 22, 2022

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（順天堂大学准教授 小野 雄大）