楽天メディカル社の会長兼最高経営責任者である三木谷 浩史は次のように述べています。「1億米国ドルの追加出資受け入れに続き、当社の取締役および経営陣に素晴らしい人材を迎えられたことを非常に喜ばしく思います。現在、研究開発から販売体制の拡大に向け、各分野における専門家を結集させています。がん克服を目指し、世界中の患者さんに新しいがん治療法の選択肢を届けるために、強固な経営基盤を築いていきます」
楽天メディカル社 取締役: デイビッド・チャオ
デイビッド・チャオは、米国「フォーブス(Forbes)」誌で過去15年にわたり最優秀ベンチャーキャピタリストとして名を連ね、2016年には同誌の最も影響力のあるベンチャー投資家として殿堂入りしました。デイビッド・チャオは40億ドル以上を運用するベンチャーキャピタルであるDCMの共同創立者兼ゼネラルパートナーであり、同時に、中国・51job の会長、The Thacher Schoolの理事、Legend Capitalにてアドバイザリーボードも務めています。さらに、ベンチャーキャピタルを通じて、Sling Media、SoFi、Musical.ly(現TikTok)、Bill.com、51job、Limeといった企業へ投資しています。
楽天メディカル社 取締役: 百野 研太郎
百野 研太郎は、日本発のインターネット・サービス企業である楽天株式会社の副社長執行役員であり、2016年からはCOO(Chief Operating Officer)も務めています。また、企業戦略、人事、広報などを横断的に統括するグループカンパニーディビジョンのシニアディレクターとしても従事してきました。楽天では、Eコマースやデジタルコンテンツ分野におけるグループ戦略およびグローバル展開などで重要な役割を担い、米国、欧州、アジアの各地域において地域本社を設立しました。
楽天に入社する以前は、トヨタ自動車株式会社において17年にわたり日本、米国、欧州を含む10カ国以上で、同社のグローバル展開、海外事業、オペレーションコンサルティングプロジェクトなどを担当し、その手腕を発揮しています。
楽天メディカル社 CFO: ブレントン・キース
ブレントン・キースは、公認会計士として20年にわたる財務経歴の中で得た豊富な知識を生かし、当社のCFOを務めます。世界四大会計事務所である、KPMGやプライスウォーターハウスクーパース(PwC)でM&Aやファイナンス担当としてキャリアを築いてきました。
Rakuten USA, Inc.在職中には米国で、Eコマースにおけるマーケットプレイス事業のひとつである “Rakuten Commerce”にて財務部門の責任者を務めたほか、Mergers & Acquisitions Integration担当のバイス・プレジデントとして、M&A後の統合プロセスを実施するチームを率い、ファイナンスの高い専門性とリーダーシップを発揮しました。
楽天メディカル社 ゼネラルカウンシル : ダナ・ジョンソン
ダナ・ジョンソンは、ライフサイエンス分野で豊富な経験を持った弁護士で、当社のゼネラルカウンシルを務めます。15年以上にわたり、製薬業界および医療機器業界のクライアントの社内外における法務担当を務め、バイオテクノロジー企業においてリーダーシップを発揮し、直近ではGritstone Oncology社で活躍しました。専門分野はグローバル開発科学、ライセンス・パートナーシップ戦略、知的財産グローバルポートフォリオ管理、新規株式公開、企業および医療コンプライアンス、訴訟と多岐にわたります。
楽天メディカル社について
楽天メディカル社(本社:米国カリフォルニア州 サンマテオ)は、イルミノックスとよばれる、がん細胞に対し選択性に優れた治療法のプラットフォームを開発しているバイオテクノロジー企業です。私たちは、がんを克服するというミッションのため、治療法の研究開発から世界中のがん患者さんへ治療法を届けるまでを一貫して実現することを目指しています。現在約220名の社員を擁し、米国本社に加え、日本、ドイツ、オランダ、台湾と、世界5カ国に8拠点を構えております。なお楽天メディカルジャパン株式会社は、楽天メディカルの日本法人です。
楽天メディカルのイルミノックスTMについて
イルミノックスとは、楽天メディカル社が開発する特定の細胞に選択的に光感受性物質を運び、光を照射することにより細胞を壊死させる治療技術であり、このプラットフォーム(技術基盤)の名称です。これには、医薬品、医療機器、医療技術、その他周辺技術が含まれます。
イルミノックスは、米国国立衛生研究所(NIH)で開発され、実用化のために楽天メディカルに独占的にライセンスされた光免疫療法治療に基づき開発されました。
フォワード・ルッキング・ステートメント(将来予想に関する記述)
このプレスリリースに含まれる表現は、1995年米国民事証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)セーフ・ハーバー条項にある将来の見通しに関する声明に相当します。
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