20~50代パパママに聞いた「家庭のYouTube視聴に関する意識調査」、子どものYouTube利用は7割・2人に1人が1日2時間未満

20~50代パパママに聞いた「家庭のYouTube視聴に関する意識調査」、子どものYouTube利用は7割・2人に1人が1日2時間未満
コロナ自宅待機でYouTubeオンライン学習利用は1割に満たず。求められる動画、1位「英語学習」、2位「想像力向上」、3位「教育」

SCデジタルメディア株式会社が運営するキッズ&ファミリー向けに特化したクリエイターのためのコミュニティーサービス「Hapiton!」と株式会社東北新社が運営する家men総合研究所は、20~50代の1都6県の首都圏のお子様のいる男女1,030名に対し、家庭でのYouTubeに対する意識や子どもの視聴実態を把握するインターネット調査「家庭のYouTube視聴に関する意識調査」を実施しました。

住友商事株式会社の100%子会社で、国内外におけるデジタルメディア事業の投資・開発・運営を行うSCデジタルメディア株式会社(東京都渋谷区・代表取締役社長:長澤修一、以下SCデジタルメディア)が運営するキッズ&ファミリー向けに特化したクリエイターのためのコミュニティーサービス「Hapiton!」と株式会社東北新社(東京都港区・二宮清隆社長、以下東北新社)が運営する家men総合研究所(以下家men総研)は、20~50代の1都6県の首都圏のお子様のいる男女1,030名に対し、家庭でのYouTubeに対する意識や子どもの視聴実態を把握するインターネット調査「家庭のYouTube視聴に関する意識調査」を実施しました。

調査では、パパママの7割が子どもにYouTubeを視聴させていて、2人に1人は「1日2時間未満」視聴させていることが判明しました。また、パパママが求めるYouTube動画は、1位「英語学習」、2位「想像力向上」、3位「教育」と半数以上が語学学習を求める結果になり、5人に1人は「社会貢献」意識の向上につながる動画に期待していることが分かりました。しかし、コロナウィルス対策における自宅待機での子どものYouTube利用の実態としては、4割が子どもの好きな動画を視聴していて、様々なオンラインコンテンツが提供されていたものの、オンライン学習利用は1割に満たなかったという結果になり理想と現実のギャップが浮き彫りになりました。主な調査結果は以下のとおりです。

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