JBS、「Microsoft 365」の蓄積データを 6週間で分析し、データドリブンによる働き方改革を推進するサービス提供開始

JBS、「Microsoft 365」の蓄積データを 6週間で分析し、データドリブンによる働き方改革を推進するサービス提供開始
「コラボレーションスタイル診断サービス with Microsoft Workplace Analytics」

日本ビジネスシステムズ株式会社(本社:東京都港区 代表取締役社長:牧田幸弘 以下、JBS)は、「Microsoft 365」に蓄積されたデータを、日本マイクロソフト株式会社が提供する「Microsoft Workplace Analytics」によって分析し、組織の働き方を可視化する「コラボレーションスタイル診断サービス with Microsoft Workplace Analytics」を 2020年5月29日にリリースしました。実データに基づいた働き方改革の一手となるサービスです。

数多くのマイクロソフトクラウドソリューション導入を手掛けてきた JBS が、6週間という短期間で組織の働き方を可視化し改善機会を提供します。可視化したデータから働き方の示唆を得ることで、コミュニケーションやコラボレーションの傾向が分かり、実施しようとしている施策の KPI を定めやすくなるなど、働き方改革の評価軸を決めやすくなります。また、組織の強みを浮き彫りにすることで、組織改革の検討を進めやすくなる等の効果もあります。

サービス提供の背景
働き方改革の盛り上がりに加え、昨今の感染症対策における事業継続計画(BCP)の強化や、「Microsoft Teams」の半年間無償化も追い風となり、社内外との協働作業をより生産的にする方法について、JBS へのお問い合わせも増え続けています。しかしながら、システムの積極導入を進める企業では、社員がどのようにコラボレーションし、効率的に働けているかを可視化していないケースがほとんどであり、導入したシステムの効果を測ることは困難を極めています。

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