東京電力健康保険組合の協力のもと行いました、ボディケアを通じた心身の状態についての実証実験報告

より良い働き方を提案する株式会社EightLab（東京都千代田区・代表取締役：早川隆之・高山耕輔 以下EightLab）は東京電力健康保険組合(東京都荒川区・ 以下東電健保)および東京電力パワーグリッド静岡総支社の協力のもと、健康プラットフォーム「Carefor」のサービスの一つであるボディケアを通して、メンタル・ストレスの自覚症状の変化や、健康に関しての意識変容についての実証実験を行いましたのでご報告いたします。【実証実験概要】目的：ボディケアを通じた心身の健康状態の改善および健康意識の変容の観測方法：健康チェックにて身体の不調があった社員への15分間のボディケア及びボディケア後の心身の変化に関するアンケート会場：東京電力パワーグリッド 静岡総支社社内 （静岡県沼津市大手町3-7-25）期間：2021年11月10日(水)～12月8日(水) ★５回開催参加者：計56名（内訳 男性：27名 女性：29名）結果：ボディケアを通じ、心身の健康状態が改善するだけでなく、健康意識が高まり自発的な健康増進行動がみられるようになりました。【健康プラットフォームCareforとは】法人向けに福利厚生サービスの一環として働く方々の健康サポートを行う健康プラットフォームとなります。健康チェックから自身にあったサービスを選択、ボディケア・セルフストレッチ・睡眠・運動セミナーなど健康に関連したサービスを提供しております。現在は主にボディケアを中心に展開、企業内＋就業時間内に身体ケアを行います。ケアを受けるだけという点から最も気軽に健康習慣が身につくほか、派遣スタッフは全て国家資格者という安心面、また身体に関する健康相談にも身体のエキスパートとしてアドバイスが可能になることから、コロナ禍の現在でも導入への問い合わせが増えております。医療法人との提携によりメンタル面の問題解決にも着手、企業産業医との連携も含めて、社員様の健康をより広い視野でサポート展開できるようになります。[画像1: https://prtimes.jp/i/70937/9/resize/d70937-9-ff393886f1b30b2f1948-4.png ]・業務時間内のメンタル・ストレスの自覚症状改善が全体で10.1％上昇※厚生労働省HPから引用、「労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリスト」から13項目抜粋※ほとんどない(5点)・時々ある(3点)・よくある(1点)[画像2: https://prtimes.jp/i/70937/9/resize/d70937-9-ad298450a173d5b8f8e2-6.png ]13項目のうち4項目が全5回の項目で10％以上の上昇となり特に業務に直結するであろう、眠気・集中力・身体の不調・イライラといったものが改善する結果となりました。[画像3: https://prtimes.jp/i/70937/9/resize/d70937-9-cd58083b60ad090685a4-2.png ]・Careforを受けて前後の心身の状態が平均21％上昇※プレゼンティーイズム(何らかの疾患や症状を抱えながら出勤し、業務遂行能力や生産性が低下している状態)[画像4: https://prtimes.jp/i/70937/9/resize/d70937-9-bf2232d4d4dc4843a707-3.png ]ボディケアを受ける前と後での健康意識に対して21％上昇する結果となり、長期的なプレゼンティーイズムの改善に繋がる事が示唆されました。・定期的なボディケアを通じて、自身の健康への意識変容が全体の73％までに増加[画像5: https://prtimes.jp/i/70937/9/resize/d70937-9-306a408c2c89003a9a6b-5.png ]全5回を通して自身の健康に関心が高まり、健康への行動に繋がる方が増える形となりました。【EightLabが目指す取り組みとして】健康な人を増やし健康習慣を身につける手助けをする事を目的とし、健康プラットフォーム「Carefor」を提供しています。企業内で当たり前に使用できるサービスとなり「Carefor」を通じて日常的な健康状態を把握し、かつ自身に合った健康サービスを提供することによって症状悪化の前に自身の健康状態に気付けることを当たり前にする社会を目指します。【会社概要】会社名：株式会社 EightLab所在地：東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル１F代表取締役：早川隆之 高山耕輔URL：http://eightlab.co.jp/【本件に関するお問い合わせは下記まで】株式会社EightLabMail:kashiwaba@eightlab.co.jp企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ