楽天証券、米国株式投資情報を拡充。「米国株決算速報」提供開始

- 公表から数分以内！米国企業の決算速報と市場予想比較が日本語で確認可能に -楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2022年6月26日（日）より、米国株式の投資情報を拡充し、「米国株決算速報」の提供を開始することをお知らせします。[画像1: https://prtimes.jp/i/11088/413/resize/d11088-413-c8f9ef852c0650b6d515-0.png ]このたび提供を開始する「米国株決算速報」は、米国証券取引委員会（「SEC」）を通して公表された米国上場企業の決算情報を、数分以内に日本語で配信するサービスで、どなたでも無料で利用できます。特に、Form 8-K（以下「臨時報告書」）にて公表された売上高、純利益、1株当たり利益などの決算数値を瞬時に読み込み、一目で決算状況がわかる見出しを自動作成し配信するため、臨時報告書公表後、素早く企業の決算状況を把握することが可能になります。また、公表された決算情報と、前期実績や市場予想との比較をグラフ化した情報も交えて配信するため、市場との乖離を可視化して把握することもできます。気になる銘柄は、「米国株決算速報」画面で銘柄名・ティッカーコード以外に、期間を指定して検索することも可能で、同時期に決算発表を行う企業の比較なども容易にできるようになります。当該サービスは、パソコンだけでなく、スマートフォンサイト（※1）や、スマートフォン向け株式トレーディングアプリ「iSPEED(R)」でも利用できるため、時間や場所を選ばず、いつでも素早く情報取得が可能になります。楽天証券は、より快適な米国株式の取引環境を提供するべく、主要ネット証券最低水準（※2）の取引手数料の設定や、ポイントでの米国株式購入を国内主要証券で唯一（※3）実現するだけでなく、米国株式に関する日本語の投資情報の拡充に尽力しています。2020年4月に、1つの画面で国内・米国株式の取引ができるスマートフォン向けトレーディングアプリを主要ネット証券で初めて（※2）提供したほか、2022年3月には、米国株式スマートフォンサイトの提供も開始し、大変ご好評をいただいています。今回提供する「米国株決算速報」は、株式会社アイフィスジャパン（本社：東京都千代田区 代表取締役：大澤弘毅）との情報連携により実現しました。米国現地投資家と同等の情報を素早く日本語で得られるようになり、これまで以上に米国株式の投資戦略にお役立ていただけるようになると期待しています。楽天証券は、今後もお客様のニーズにお応えする魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の資産形成・投資活動に貢献してまいります。【「米国株決算速報」イメージ】（注）画面は開発中のイメージのため、今後変更の可能性もあります[画像2: https://prtimes.jp/i/11088/413/resize/d11088-413-7d72d73332a288d715b9-1.png ]※1：スマートフォンサイトはタイトルのみ提供予定※2：主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で比較（2022年6月13日現在、楽天証券調べ）※3：国内主要証券は、主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））、主要対面証券（口座数上位5位：SMBC日興証券、大和証券、野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券（五十音順））で比較（2022年6月13日、楽天証券調べ）以 上【手数料等およびリスクの説明について】楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。商号等：楽天証券株式会社金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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