楽天証券、「J.D. パワー2024年NISA顧客満足度調査(SM)」＜ネット証券部門＞にて総合満足度ランキング1位を受賞！

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、顧客満足度調査の国際的専門機関、株式会社J.D. パワー ジャパン（本社：東京都港区、代表取締役社長：山本 浩二、以下「J.D. パワー」）が本日発表した「J.D. パワー2024年NISA顧客満足度調査」＜ネット証券部門＞において、総合満足度ランキングで第1位（※1）を受賞しましたので、お知らせします。J.D. パワーは、50年以上にわたり、世界中で顧客満足度に関する調査・コンサルティングをおこなっている国際的専門機関で、「J.D. パワー2024年NISA顧客満足度調査」＜ネット証券部門＞は、7つのファクター（要素）の影響度をもとにした総合満足度スコアにより評価がおこなわれます。このたび、本調査において、楽天証券は「NISA口座の情報のわかりやすさ（運用実績、投資限度額など）」、「NISA口座での運用のしやすさ（売買・積立商品の変更など）」、「NISAに関する各種情報提供（パンフレット、リーフレット、Webでの情報提供など）」のファクターでトップ評価となり、総合満足度で第1位を受賞することができました。NISA口座数No.1（※2）の楽天証券は、これまで以上にあらゆるお客様のお金に対する不安や悩みを解消する1つの方法として、NISAを活用した資産づくりをはじめやすく、つづけやすい環境提供に尽力しています。特に、楽天グループの強みを活かし、「楽天ポイント」での「ポイント投資」や、「楽天カード」と「楽天キャッシュ（電子マネー）」を使ったキャッシュレス＆ポイント獲得を可能にする投信積立サービス、国内株式・米国株式・投資信託による少額・積立投資サービスなど、楽天グループならではのユニークなサービスを業界に先駆けて提供しています。また、商品・サービスの拡充に加え、適切でわかりやすい情報提供にも力を入れており、楽天証券ホームページやオウンドメディア「トウシル」で、NISAに関する情報をお届けするほか、お客様の資産推移や運用状況が一目でわかるUI／UXの提供、NISAの魅力や活用方法をお伝えするイベントなどを開催し、ご好評を博しています。今回の受賞は、多くのお客様にこれまでの取り組みをご評価いただけた結果と考えております。楽天証券は、今回の評価に満足することなく、引き続き、「資産づくりの伴走者」として、これから資産づくりを始める投資初心者の方からアクティブトレーダーの方まで、幅広いお客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、質の高いサービス提供と拡充に取り組み、お客様に「永く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。※1：2024年調査のネット証券部門においては、同率で2社が1位を受賞※2：日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果（全証券会社・2024年3月末時点）」および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計J.D. パワーについて米国に本社を置く J.D. パワーは消費者インサイト、アドバイザリーサービス、データと分析における国際的なマーケティングリサーチカンパニーです。ビッグデータや人工知能（AI）、アルゴリズムモデリング機能を活用して消費者行動を捉える先駆者であり、消費者に関する鋭い業界インテリジェンスを提供してきました。J.D. パワーは半世紀以上に渡って、顧客とブランド・製品に関わり続け、主要産業における世界の大手企業から、顧客対応戦略の指針として信頼されています。J.D. パワーは、北米、ヨーロッパ、アジア太平洋にオフィスを構えています。事業内容の詳細については、https://japan.jdpower.com/ja をご覧ください。J.D. パワー ジャパンが本日発表したプレスリリースはこちらをご覧ください。「J.D. パワー2024年NISA顧客満足度調査」 https://japan.jdpower.com/ja/press_release/2024_Japan_NISA_Investor_Satisfaction_Study以 上【手数料等およびリスクの説明について】楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。商号等：楽天証券株式会社金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ