日本経済新聞社、日経電子版の新規会員拡大とエンゲージメント向上のためにKARTEシリーズを導入

KARTEとKARTE Blocksを活用し、サイトのCX向上やLPOの改善サイクルを高速化株式会社プレイド（東京都中央区：代表取締役CEO 倉橋健太）は、同社の提供するCX（顧客体験）プラットフォーム「KARTE」シリーズのプロダクトが、株式会社日本経済新聞社（東京都千代田区：代表取締役社長 長谷部剛）のデジタルメディア「日経電子版」に導入されたことをお知らせします。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10620/327/10620-327-8c95248693d0417d2d5145f72150f212-1200x630.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]日本経済新聞社のKARTEシリーズ導入背景日経電子版は、日本経済新聞のニュースや独自の経済情報をパソコンやスマートフォンで読める有料のデジタルメディアです。2010年3月に創刊し、2024年12月には国内有料デジタルニュース媒体として初めて有料会員が100万人を超えました（※1）。生活者のデジタルシフトが加速するなか、日本経済新聞社にとって、報道機関としての側面とビジネス上の側面の両方で日経電子版の重要性は増し続けています。そこで同社は日経電子版のさらなる会員数拡大と定着率向上を目指し、さまざまなデジタルマーケティングツールを活用し、顧客ニーズに応える取り組みを展開しています。※1：「日経、電子版有料会員100万人に 国内有料ニュース媒体で初めてhttps://www.nikkei.co.jp/nikkeiinfo/news/press/release_jp_20241210_01.pdfそのなかで同社は、新規会員獲得および既存会員エンゲージメント向上の施策に課題を抱えていました。これまで活用していたツールでは、ユーザーの行動や属性の変化に応じてリアルタイムに更新される動的なセグメント設定が不十分で、UIやカスタマーサポートにも課題を感じていました。また、ツールの利用には技術的知識も必要で、試したい施策があってもエンジニアリングチームに協力を仰がなければならないことも多く、企画立案から実行までに時間がかかりPDCAサイクルを回しにくい状況でした。こうした課題を解決するため、日本経済新聞社はKARTEシリーズのプロダクトを導入しました。KARTEであればユーザー一人ひとりの行動を解像度高くリアルタイムに解析し、その1st Party Customer Dataに基づいた動的なセグメント設定やパーソナライズ施策を容易に実行できる点が導入の決め手となりました。またデジタルマーケティング担当者が直感的に操作できるKARTEのUIも大きな採用理由で、施策の実行スピードと数を向上させ、クイックな仮説検証と迅速なPDCAサイクルの確立が可能になることを期待しています。さらに、プレイドの手厚いカスタマーサクセスおよびサポート体制も評価いただいています。日本経済新聞社では、まず日経電子版の新規会員向け申し込みサイトにKARTEとKARTE Blocksを導入し、サイトにおけるCX向上やLPO（ランディングページ最適化）に取り組みます。今後は、日経電子版本体でパーソナライゼーションの展開による会員エンゲージメント向上の可能性も視野に入れながら、サイトのCX向上による新規会員獲得の最大化を目指していきます。日本経済新聞社のKARTEシリーズ導入インタビュー今回は、日本経済新聞社で日経電子版のデジタルマーケティングとCX向上を担当する津輕辰彦さんと石井鈴夏さんに、KARTEシリーズ導入の経緯や活用状況についてお話を伺いました。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10620/327/10620-327-e3585e15dc21eefd5501e0e319c7a47f-1200x630.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]（左）日本経済新聞社 サブスクリプション事業 デジタル編成ユニット BtoC マーケティンググループ 石井鈴夏 / （右）日本経済新聞社 サブスクリプション事業 デジタル編成ユニット 企画グループ 津輕辰彦まず、日経電子版について教えてください。津輕：日経電子版は、日本経済新聞のニュースや独自の経済情報をパソコンやスマートフォンでいつでもどこでも読める有料のデジタルメディアです。報道機関としての側面とビジネス上の側面の双方で重要な位置を占めています。国内報道機関としてデジタル化への取り組みはかなり早くから行っており、デジタル経済メディアとしての地位を確立しているといえます。今後もデジタルを軸に展開していく方針ですが、紙媒体としての「新聞」の重要性も認識しており、共存していくと考えています。これからのAI時代において、質の高い報道とサービスで読者の判断を助け、社会に貢献するメディアを目指しています。お二人の担当業務について教えてください。津輕：日経電子版のデジタル編成ユニットに所属し、マーケティングプロモーションを担当しています。2023年2月に日本経済新聞社に入社しました。マーケティングまわりの「何でも屋」なところがあり、マーケティング戦略の立案なども担当することがあります。石井：同じくデジタル編成ユニットでマーケティングプロモーションを担当しています。主に新規獲得やブランド認知度向上を目的としたオンライン広告まわりを担っています。ユーザーインサイトを得るためのインタビューなども行っています。今回、KARTEシリーズを導入しようと思った背景や、それで解決したかった課題について教えてください。津輕： 私たちのチームの重要な目的は、データに基づいてユーザー理解を深め、新規会員の獲得率や継続率を高めることです。しかし以前はユーザーデータに基づいた施策の実行が難しかったという課題がありました。複数のマーケティングツールが散在しており、それぞれに技術的な知識が必要で、動的なセグメントも切りにくい状況でした。そのため、マーケティング担当者が主体的にテストや施策を実行するにはエンジニアチームに協力を仰ぐ必要があり、時間や手間がかかっていました。こうした課題を解決し、迅速なPDCAサイクルを実現するため、外部ツールの導入を検討しました。石井： 以前にも外部ツールを検討したり、実際に別のA/Bテストツールを利用していたりしましたが、私たちからするとUIや機能が独特で使い勝手に課題があったというのが正直なところです。外資のツールであるためサポートも十分なものとは感じられず、良いツールはないかと検討していたところでした。津輕：私が前職でKARTEを活用していたこともあり、チームでKARTEの導入を検討しました。直近の課題は、ユーザーデータを活用して新規会員拡大のための施策を素早くたくさん実行することにありましたが、せっかく導入するのだから日経電子版が持つ膨大な記事コンテンツを会員一人ひとりに最適なタイミングで届けたいとも考えており、そのためのデータ活用の可能性も期待していましたね。KARTEシリーズを採用した決め手はなんでしょうか？津輕： KARTEシリーズは直感的に操作でき、動的なセグメント設定も容易な点が決め手でした。マーケティング担当者が使いやすいUI/UXが重要だったんです。石井： サポート面の充実も大きな理由です。プレイドさんのサポートも手厚く、導入からスムーズに活用を開始できています。カスタマーサクセスチームがちゃんと使えているかをチェックして必要に応じて具体的な改善策を提案してくれますし、チャットサポートも迅速で丁寧です。サポートサイトだけでなく自主学習できるKARTE Academyといったコンテンツも充実していて、ツールの扱いに慣れていない担当者でもスムーズに運用を開始できると期待しました。導入後、KARTEシリーズをどのように活用されていますか？石井：新規会員獲得と有料会員登録後のオンボーディングの一部でKARTEとKARTE Blocksを活用しています。日経電子版の申し込みサイトにおいて、KARTE Blocksを活用したA/Bテストや、KARTEのセグメント配信によるコンバージョン率向上に取り組んでいます。以前のツールでは難しかった、PC/モバイル別、セグメント別、流入経路別など、様々な切り口でのテスト結果分析が可能になりました。オンボーディングでは、KARTEで初心者向けガイドコンテンツをポップアップで表示するなど、ユーザーが迷わないような導線作りを試みています。ユーザーの行動を分析し、適切なタイミングで情報提供することで、顧客体験の向上を目指しています。KARTEシリーズの導入後、どのような変化が起こっていますか？津輕： KARTE導入後、気軽にテストを実施できるようになったことが大きな変化です。以前は企画立案から実装までに時間がかかっていましたが、現在はマーケティングチームが主体的にA/Bテストなどを実施できるようになり、施策の実行スピードと数も大幅に向上しました。チーム内の会話も変化し、テスト結果をリアルタイムに共有したり、管理画面を一緒に見ながら改善策を検討したりするようになりました。石井： KARTE導入後、他の担当者がどのような施策を行っているのか、チームでその意図や結果に関心を持つようになりました。これにより、社内での情報共有や連携が促進され、思わぬ協力者やアイデアが生まれています。最後に、今後の展望やプレイドに期待することがあれば教えてください。津輕：もっと高度なパーソナライズを実現したいと思っています。例えば、当社のNIKKEI IDとKARTEのデータが連携できれば、申し込みサイトへの流入時のユーザー属性が把握できるようになり、過去会員の情報も活用できるため、もっとその人に合った情報提供や提案ができるようになるはずです。データをCX向上に還元することを通じて、離反防止やエンゲージメント向上に活かしていきたいですね。石井：繰り返しになりますが、私たちのミッションはユーザーのニーズや属性を理解し、それに基づいた情報提供やアプローチを行うことで新規会員の獲得率、継続率の向上につなげることです。ユーザーインタビューを通じて顧客のニーズを把握しようとしていますが、KARTEを活用することで、インタビューだけでは見えなかった顧客像を把握し、より効果的なアクションに繋げられる手応えがあります。もっと深く顧客を理解し、そこで得られるアイデアをどんどん施策として試せる体制をつくっていきたいです。CXプラットフォーム「KARTE」「KARTE」は、ウェブサイトやアプリを利用するお客様の行動をリアルタイムに解析して一人ひとり可視化し、個々のお客様にあわせた自由なコミュニケーションをワンストップで実現するCX（顧客体験）プラットフォームです。2015年3月にサービスを開始しました。高い拡張性を備えており、オンサイトに限らず様々なシーンでのマーケティング課題やニーズに合わせた活用が可能です。KARTEは、あらゆるデータを個客軸で統合・解析することで圧倒的な顧客理解を可能とし、エンドユーザーにおける体験価値（CX）の向上を実現します。https://karte.io/株式会社プレイドについてプレイドは「データによって人の価値を最大化する」をミッションに掲げるテクノロジーカンパニーです。2015年にCX（顧客体験）プラットフォーム「KARTE」の正式提供を開始しました。1st Party Customer Dataのリアルタイム解析を強みとするKARTEシリーズのプロダクトとCX戦略策定から実行まで担うプロフェッショナルサービスの提供により、顧客提供価値最大化のための伴走パートナーとして企業の事業成長に貢献します。https://plaid.co.jp/企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000327.000010620.htmlPR 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