ロゴとサイトも刷新 新体制でさらなる成長を目指す
株式会社宣伝会議、ならびに株式会社マスメディアンの持株会社である株式会社KAIGI（本社：東京都港区南青山3丁目11番13号、以下KAIGI）は、2025年6月30日に開催された取締役会において新たな経営体制が決議され、酒井秀晃が代表取締役社長に就任しました。
KAIGIは広告・マーケティング、クリエイティブに特化してメディアや教育の事業を展開する株式会社宣伝会議と、マーケティング・クリエイティブ職種に強みを持つ転職エージェントの株式会社マスメディアンを傘下に抱えています。
本決議に先駆け、KAIGIではグループのミッション・ビジョン・バリュー（MVV）を策定。さらにMVVに合わせてロゴマークの刷新およびコーポレートサイトの全面リニューアルを行いました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2888/612/2888-612-4070d737dc39e62268b79b3fca4dbab9-1246x596.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
KAIGI GROUPコーポレートサイト
新たに策定されたMVVではビジョンに「Ecosystem for Growth and Innovation in the Digital Age」を掲げました。
これまでも事業を通じて、人がクリエイティビティを最大限に発揮しうる場づくりに貢献してきたKAIGIグループでは、AIが浸透していく現代においても、人の成長を通じて企業ならびに社会のイノベーションを創発するエコシステムの構築を目指していきます。
■新社長・酒井秀晃について
社長に就任した酒井は、金融フィールドで長く経験を積み、ファイナンスにおける高い専門性を有しています。今後は、金融でカバーしていたメディア・広告業界に関する知見や事業会社でのデジタル業務推進の経験を活かし、宣伝会議とマスメディアンの2社の資源を活用しながら、グループ横断での新たな価値創造に注力していきます。
【社長就任メッセージ】
KAIGI傘下にある宣伝会議とマスメディアンは、1954年の月刊『宣伝会議』の創刊を皮切りに広告・マーケティング、クリエイティブに特化し、メディア、教育、イベント・アワード、そして人材と事業領域を拡大してきました。
人が資産と言われるコミュニケーション産業において、専門メディアを通じたポジティブな発信を通じて、人々をエンパワメントすることに貢献してきた企業であり、宣伝会議とマスメディアンを束ねるKAIGI社長に就任したことを心より光栄に思います。
昨今の企業のコミュニケーション活動を見ると、広告を中心とするマーケティング・コミュニケーションから広義のマーケティングの実践へ。さらにESGをはじめ、消費者だけでなく企業継続に必要なマルチステークホルダーとの理解醸成のコミュニケーションへと、クリエイティビティが求められる場面は広がっています。加えて生成AIをはじめテクノロジーの加速度的な進化が著しいときだからこそ、人を中心とした社会進化の在り方を構想することが求められています。
社会課題の解決においても、新しいテクノロジーの活用においても、すべては「人」を基点とした思考と発想が必要とされている今ほど、KAIGIグループが大事にしてきた「人の心を想像するクリエイティビティと人の心を動かすコミュニケーションの力」が求められたことはありません。
社会全体が大きな転換期を迎える今、KAIGIグループのトップとして、皆さまのお力添えによって構築してきたブランド資産を基盤に、従来の“宣伝”にとどまらない新たな領域にも進出し、より社会にとって役立つ企業に進化を遂げてまいりたいと思います。ご支援のほどよろしくお願いいたします。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2888/612/2888-612-ddf19200be59df0d303789d6ef150e0c-2149x2700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【酒井秀晃（さかい・ひであき） プロフィール】
京都市生まれ。
1985年 富士写真フイルム株式会社入社
1990年 株式会社日本興業銀行入行
株式会社みずほ銀行・みずほ証券株式会社において、メディア・広告・ICT・インフラ等のセクターをカバー、ストラクチャードファイナンスの専門組織を牽引。多くの再生エネルギー関連のプロジェクトファイナンスを組成。金融界から唯一「内閣府PFI推進委員会」専門委員や「国土交通省下水道施設の運営におけるPPP/PFIの活用に関する検討会」委員に任命され、改正PFI法をはじめとする制度設計に関与
2017年 みずほ電子債権記録株式会社 代表取締役社長。金融ITインフラの開発・運営
2020年 総合メディカル株式会社 専務取締役就任。コーポレート部門・デジタル事業部担当、ヘルスケア領域のデジタル化を推進
2025年 株式会社KAIGI 代表取締役社長（現任）
今回の新体制発足にあわせ、KAIGIのロゴデザインを策定しました。KAIGIではこれからもマーケティング、クリエイティブ、環境の3カテゴリーに特化し、メディア、広告・イベント、教育、人材の4事業のシナジーをさらに生み出しながら、産業と社会の発展に貢献してまいります。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2888/612/2888-612-13e316984ab139ec8fadbfc3bc5776d0-3900x1024.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■株式会社宣伝会議について
株式会社宣伝会議は1954年創刊の月刊『宣伝会議』を起点に、出版、教育、イベント、アワード、コンサルティングなど多角的な事業を展開しています。月刊『宣伝会議』『販促会議』『広報会議』『ブレーン』『環境ビジネス』をはじめとする専門誌の発行や、Webメディア「AdverTimes.」の運営を通じて、マーケティング・クリエイティブ・環境にかかわる最新動向や実践知を発信。加えて、年間約10万人が受講する講座・研修を提供し、次世代の人材育成にも注力しています。
■株式会社マスメディアンについて
株式会社マスメディアンは、マーケティング・広報・宣伝・クリエイティブ分野に特化した転職支援・採用サービスを提供する総合人材企業です。キャリアコンサルタントには国家資格保有者が在籍し、KAIGIグループのネットワークを活用した専門性の高い支援を提供。広告・デジタル・クリエイティブ職に特化し、企業と人材のマッチングを推進しています。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000612.000002888.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp
株式会社宣伝会議、ならびに株式会社マスメディアンの持株会社である株式会社KAIGI（本社：東京都港区南青山3丁目11番13号、以下KAIGI）は、2025年6月30日に開催された取締役会において新たな経営体制が決議され、酒井秀晃が代表取締役社長に就任しました。
KAIGIは広告・マーケティング、クリエイティブに特化してメディアや教育の事業を展開する株式会社宣伝会議と、マーケティング・クリエイティブ職種に強みを持つ転職エージェントの株式会社マスメディアンを傘下に抱えています。
本決議に先駆け、KAIGIではグループのミッション・ビジョン・バリュー（MVV）を策定。さらにMVVに合わせてロゴマークの刷新およびコーポレートサイトの全面リニューアルを行いました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2888/612/2888-612-4070d737dc39e62268b79b3fca4dbab9-1246x596.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
KAIGI GROUPコーポレートサイト
新たに策定されたMVVではビジョンに「Ecosystem for Growth and Innovation in the Digital Age」を掲げました。
これまでも事業を通じて、人がクリエイティビティを最大限に発揮しうる場づくりに貢献してきたKAIGIグループでは、AIが浸透していく現代においても、人の成長を通じて企業ならびに社会のイノベーションを創発するエコシステムの構築を目指していきます。
■新社長・酒井秀晃について
社長に就任した酒井は、金融フィールドで長く経験を積み、ファイナンスにおける高い専門性を有しています。今後は、金融でカバーしていたメディア・広告業界に関する知見や事業会社でのデジタル業務推進の経験を活かし、宣伝会議とマスメディアンの2社の資源を活用しながら、グループ横断での新たな価値創造に注力していきます。
【社長就任メッセージ】
KAIGI傘下にある宣伝会議とマスメディアンは、1954年の月刊『宣伝会議』の創刊を皮切りに広告・マーケティング、クリエイティブに特化し、メディア、教育、イベント・アワード、そして人材と事業領域を拡大してきました。
人が資産と言われるコミュニケーション産業において、専門メディアを通じたポジティブな発信を通じて、人々をエンパワメントすることに貢献してきた企業であり、宣伝会議とマスメディアンを束ねるKAIGI社長に就任したことを心より光栄に思います。
昨今の企業のコミュニケーション活動を見ると、広告を中心とするマーケティング・コミュニケーションから広義のマーケティングの実践へ。さらにESGをはじめ、消費者だけでなく企業継続に必要なマルチステークホルダーとの理解醸成のコミュニケーションへと、クリエイティビティが求められる場面は広がっています。加えて生成AIをはじめテクノロジーの加速度的な進化が著しいときだからこそ、人を中心とした社会進化の在り方を構想することが求められています。
社会課題の解決においても、新しいテクノロジーの活用においても、すべては「人」を基点とした思考と発想が必要とされている今ほど、KAIGIグループが大事にしてきた「人の心を想像するクリエイティビティと人の心を動かすコミュニケーションの力」が求められたことはありません。
社会全体が大きな転換期を迎える今、KAIGIグループのトップとして、皆さまのお力添えによって構築してきたブランド資産を基盤に、従来の“宣伝”にとどまらない新たな領域にも進出し、より社会にとって役立つ企業に進化を遂げてまいりたいと思います。ご支援のほどよろしくお願いいたします。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2888/612/2888-612-ddf19200be59df0d303789d6ef150e0c-2149x2700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【酒井秀晃（さかい・ひであき） プロフィール】
京都市生まれ。
1985年 富士写真フイルム株式会社入社
1990年 株式会社日本興業銀行入行
株式会社みずほ銀行・みずほ証券株式会社において、メディア・広告・ICT・インフラ等のセクターをカバー、ストラクチャードファイナンスの専門組織を牽引。多くの再生エネルギー関連のプロジェクトファイナンスを組成。金融界から唯一「内閣府PFI推進委員会」専門委員や「国土交通省下水道施設の運営におけるPPP/PFIの活用に関する検討会」委員に任命され、改正PFI法をはじめとする制度設計に関与
2017年 みずほ電子債権記録株式会社 代表取締役社長。金融ITインフラの開発・運営
2020年 総合メディカル株式会社 専務取締役就任。コーポレート部門・デジタル事業部担当、ヘルスケア領域のデジタル化を推進
2025年 株式会社KAIGI 代表取締役社長（現任）
今回の新体制発足にあわせ、KAIGIのロゴデザインを策定しました。KAIGIではこれからもマーケティング、クリエイティブ、環境の3カテゴリーに特化し、メディア、広告・イベント、教育、人材の4事業のシナジーをさらに生み出しながら、産業と社会の発展に貢献してまいります。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2888/612/2888-612-13e316984ab139ec8fadbfc3bc5776d0-3900x1024.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■株式会社宣伝会議について
株式会社宣伝会議は1954年創刊の月刊『宣伝会議』を起点に、出版、教育、イベント、アワード、コンサルティングなど多角的な事業を展開しています。月刊『宣伝会議』『販促会議』『広報会議』『ブレーン』『環境ビジネス』をはじめとする専門誌の発行や、Webメディア「AdverTimes.」の運営を通じて、マーケティング・クリエイティブ・環境にかかわる最新動向や実践知を発信。加えて、年間約10万人が受講する講座・研修を提供し、次世代の人材育成にも注力しています。
■株式会社マスメディアンについて
株式会社マスメディアンは、マーケティング・広報・宣伝・クリエイティブ分野に特化した転職支援・採用サービスを提供する総合人材企業です。キャリアコンサルタントには国家資格保有者が在籍し、KAIGIグループのネットワークを活用した専門性の高い支援を提供。広告・デジタル・クリエイティブ職に特化し、企業と人材のマッチングを推進しています。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000612.000002888.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp
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