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昨今、自動車業界は「CASE(ケース)」(Connected(つながる)、Autonomous(自動運転)、Shared & Services(共有化)、Electric(電動化))と呼ばれる4つの技術革新などにより、「100年に1度の変革期」と言われています。
また、2022年時点で設備保全業務に従事する技術者の約30%が50歳以上(※2)であり、技術者の高齢化によるさらなる人材不足も予測されます。
豊田テクノセンターでは、経験豊富な講師のもと、未経験人材に対しても、現場に即した実践的かつ習熟度の高い技術習得を図り、自動車・バッテリー生産設備におけるメンテナンス人材を育成し、配属します。
※1)公益社団法人 日本プラントメンテナンス協会「2023年度メンテナンス実態調査概要」https://info-jipm.jp/asset/wp-content/uploads/2024/07/MFFS2023.pdf
※2)公益社団法人 日本プラントメンテナンス協会「2022年度メンテナンス実態調査概要」https://www.jipm.or.jp/company/report/images/202309.pdf
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■需要の高まる自動車・バッテリー業界の設備メンテナンス知識・技能を身に付ける「豊田テクノセンター」
日研トータルソーシングは、自動車・バッテリー業界における人材不足課題に対応するため、2025年4月より、当社として初めてとなる自動車やバッテリー生産設備のメンテナンス人材の育成を目的とした専門教育を実施できる研修施設として「豊田テクノセンター」を開設しました。当社が独自に発展させてきたメンテナンス技術者向けの基礎的な知識を学ぶ座学研修や、様々な機材・部品を用いた実技研修に加え、計測実技、PLCユニットを用いた高度制御、システムや通信関係の理解などを目的とした実習、アーク溶接実習など、多岐にわたる自動車とバッテリーにおける専門研修を実施します。現場に即した実践的な技術習得を図り、自動車・バッテリー業界のメンテナンスにおいて求められる基礎的な知識・技能を習得した人材を育成し、配属します。自動車産業が盛んな豊田市に研修施設を開設することで、周辺自動車関連企業のニーズにも速やかな対応が望めます。
当社で約20年間積み上げてきた技術者育成力と、長年業界で活躍してきた講師が持つ知見や研修ノウハウを掛け合わせることで、現場で即戦力となる人材の育成に取り組んでまいります。
【研修施設概要】
名称:豊田テクノセンター
所在地:〒471-0828 愛知県豊田市前山町1丁目2-2
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<豊田テクノセンター 開設の狙いと今後の展開>
■日研トータルソーシング 豊田テクノセンター センター長 服部 憲尚コメント
国内の人口減少にあたり、自動車・バッテリー業界では、設備の自動化が進んでいます。それに伴い、人材へ求められるスキルの変革が進み「設備の修復・メンテナンス」に特化した人材が求められる機会が増えることが予想されており、新たな需要の急成長に対する熟練人材が不足する可能性があります。
まずは、自動車産業の集積地である東海エリアで技術者育成を図り、企業の人材ニーズに応えていきます。また、当センターでの経験や知見を生かし研修カリキュラムのアップデートや標準化を図ることで、全国にあるテクノセンターでも同様の研修水準での人材育成が進められ、自動車・バッテリー分野の技術者育成の底上げが可能となります。その際には、当センターが講師の育成を含め重要な役割を果たしていくことになるため、まずはしっかりと研修体系の実績を積み重ねていきます。
■研修生コメント
・前職は別の業界で働いていましたが、身につけられるスキルに限界を感じていました。未経験の職種に挑戦したいと考えていた時に、AIの発展や機械化が進んでいる中でメンテナンス人材が不足しているということを知り、研修を受講しメンテナンスの仕事に就くことを決めました。この研修を終えた後は、まずは与えられた仕事をしっかりとこなし、資格を取得して職の幅を広げていき、最終的には未経験の方へ教える立場になりたいと考えています。
・入社前は製造業の仕事に就いていたのですが、日本の産業において自動化が進んでいく中で、機械を支えるメンテナンス面でものづくりに貢献したいと思いました。研修で学んだ実機を用いて得た安全への意識、設備のメンテナンス知識などを活かし、技術者として活躍することで社会に貢献していきたいです。
■日研トータルソーシングについて
「人的資本創造企業」として業種や職域の枠組みを超え、様々な領域で活躍する人材を「人的資本」と捉え、人材ソリューションを通じて働く人・企業・社会の可能性を創造していきます。
【会社概要】
設 立 1981年4月
本社所在地 東京都大田区西蒲田
代表者 清水 浩二
事業内容 総合人材サービス(業務請負事業/人材派遣事業/人材紹介事業)企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000063.000086798.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp