博報堂ケトルがIR支援会社エッジ・インターナショナルと協働で会社を沸かします！
クリエイティブエージェンシーの博報堂ケトル（本社：東京都港区 代表取締役社長CEO：船木研 以下、博報堂ケトル）は、統合報告書制作を起点に国内トップクラスのIR支援会社である株式会社エッジ・インターナショナル（東京都港区、代表取締役社長：麻生 佳孝）と協働で、企業内に眠る歴史やカルチャー、人材など“非財務価値＝見えざる価値”を含めた『企業価値を言語化・ヴィジュアル化・ストーリー化』を支援するサービス「Corporate Boiling(TM)」の提供を開始いたします。これまで「顧客や社会（PR）」「従業員や採用予定者（HR）」「投資家（IR）」とバラバラに行っていたステークホルダーに対するコーポレートコミュニケーションを統合し、『企業価値を期待値に変えて伝わる』よう“企業価値を編集”して変革を起こします。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/37517/33/37517-33-3ca0b12f7deae0a32c26361d9fc75f71-1964x1304.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
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これまで一般的な企業では「株主/投資家にはIR部門」が、「社員/従業員には人事部門」が、そして「社会全体や生活者には、広報/マーケティング部」が個別に企業価値を別の言葉で表現し、伝えてきました。それが今や「ステークホルダー資本主義」と言われ、多様なステークホルダーと向き合うことが求められている中で、できるだけ企業価値を示すメッセージを統合し、コーポレートブランドを効率的に強化することが求められています。
そのような背景から、多くの企業・組織のブランディングを支援してきた博報堂ケトルと、企業価値の言語化ともいえる「統合報告書」のリーディングカンパニーであるエッジ・インターナショナルは、両社の強みを活かし、経営層や各コーポレート部門、事業部門等からの情報資産のインプットを統合し、多様なアウトプット手法にあわせたコーポレートメッセージを開発、実装までを「企業価値編集力(TM)」を武器にワンストップで提供します。
特に、これまで別々だった部門間を超えて、多様な経営課題への向き合いや成長戦略はもちろん、昨今重要視されている企業の歴史的背景や人材価値といった非財務領域も考慮した企業価値を言語化・ヴィジュアル化します。そうして、広告・PR・IRと手段を問わず「手口ニュートラル」に多様なステークホルダーとの合意形成・期待値醸成を一元管理し、企業価値の向上に貢献します。
■「“会社を沸かす” Corporate Boiling(TM)」の特徴[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/37517/33/37517-33-93034777ddc462481733756f78e63ed6-3900x1833.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■社員の心を”沸かす”アイデアを、手口ニュートラルに立案・実装するチーム「Employee Boil」も発足 「Corporate Boiling(TM)」の提供開始にあわせ、博報堂ケトルは新たにインナーコミュニケーション専門チーム「Employee Boil（エンプロイー・ボイル）」を発足しました。PR・IRに次ぐER（Employee Relation）領域の課題解決を起点に、”会社を沸かす”アイデアを立案・実行します。
近年、働き方の多様化や人材の流動化が進む中で、「従業員の働きがい（エンゲージメント）を高めたい」「パーパスを策定したものの、社員に浸透しない」といった社内におけるコミュニケーション課題に直面している企業が増加しています。
こうした課題に対し、生活者や社会を動かすことを得意としてきた博報堂ケトルが、強みとする「手口ニュートラル」な発想で、社員の心を動かすアイデアを立案・実装。パーパス浸透施策や社内イベント、周年事業など、手法を問わないコミュニケーションをワンストップでプロデュースし 、社員一人ひとりの意識・行動変容を促します。また、インナーとアウターを一気通貫して設計する統合コミュニケーションにも対応し、企業の中からも外からも、企業価値の向上に貢献してまいります。
■「“会社を沸かす” Corporate Boiling(TM)」ご活用イメージ- “非財務”と呼ばれる領域を正しく企業価値として活かせているのか？わからない
- コーポレートブランドを強化したいが、どの部署がリードしていくべきかわからない
- 部署毎に扱っていたメッセージの統合を行い、コーポレートブランディングを強化したい/整理したい
- 事業ポートフォリオなどが変わる中で、企業メッセージが昔と変わっていない今の企業の姿にあっているのかわからない
- パーパスは作ったが、何も会社が変化していない。MVV等との関係性がわからない
- 社内を中心に、成長を期待してやる気になる、活気になるメッセージが欲しい
●エッジ・インターナショナル社について
株式会社 エッジ・インターナショナル
https://www.edge-intl.co.jp/
本社：東京都港区
代表取締役社長：麻生 佳孝
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/37517/33/37517-33-3b6d9d5fd1ab2239cbf1928b13b08316-725x386.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
●株式会社博報堂ケトルおよびSTOVEについて
社名：株式会社博報堂ケトル
設立日：2006年4月3日
資本金：9,000万円
代表取締役社長 CEO：船木 研
HP：https://www.kettle.co.jp/
アイデアを沸かせて、世の中を沸騰させたい。
そんな想いでつくられたクリエイティブエージェンシー。
会社のコンセプトは「手口ニュートラル」。
従来の広告の枠組みにとらわれず、得意先の課題解決のためなら、
あらゆるコミュニケーションの手口をゼロベースで発想します。
戦略・制作・SP・PRを分業せず、ワンテーブルで企画をたてるのが僕らの特徴です。
【本件に関するお問い合わせ】
メール：corporateboiling@kettle.co.jp企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000033.000037517.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp
クリエイティブエージェンシーの博報堂ケトル（本社：東京都港区 代表取締役社長CEO：船木研 以下、博報堂ケトル）は、統合報告書制作を起点に国内トップクラスのIR支援会社である株式会社エッジ・インターナショナル（東京都港区、代表取締役社長：麻生 佳孝）と協働で、企業内に眠る歴史やカルチャー、人材など“非財務価値＝見えざる価値”を含めた『企業価値を言語化・ヴィジュアル化・ストーリー化』を支援するサービス「Corporate Boiling(TM)」の提供を開始いたします。これまで「顧客や社会（PR）」「従業員や採用予定者（HR）」「投資家（IR）」とバラバラに行っていたステークホルダーに対するコーポレートコミュニケーションを統合し、『企業価値を期待値に変えて伝わる』よう“企業価値を編集”して変革を起こします。
Corporate Boiling(TM)の提供を通じ、企業成長にむけて、企業価値を適切な期待値に変え、会社の中からも外からも“会社を沸かして”いきます。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/37517/33/37517-33-3ca0b12f7deae0a32c26361d9fc75f71-1964x1304.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/37517/33/37517-33-f50ebff84b32366d1c4e4e821b754de8-3125x2076.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
これまで一般的な企業では「株主/投資家にはIR部門」が、「社員/従業員には人事部門」が、そして「社会全体や生活者には、広報/マーケティング部」が個別に企業価値を別の言葉で表現し、伝えてきました。それが今や「ステークホルダー資本主義」と言われ、多様なステークホルダーと向き合うことが求められている中で、できるだけ企業価値を示すメッセージを統合し、コーポレートブランドを効率的に強化することが求められています。
そのような背景から、多くの企業・組織のブランディングを支援してきた博報堂ケトルと、企業価値の言語化ともいえる「統合報告書」のリーディングカンパニーであるエッジ・インターナショナルは、両社の強みを活かし、経営層や各コーポレート部門、事業部門等からの情報資産のインプットを統合し、多様なアウトプット手法にあわせたコーポレートメッセージを開発、実装までを「企業価値編集力(TM)」を武器にワンストップで提供します。
特に、これまで別々だった部門間を超えて、多様な経営課題への向き合いや成長戦略はもちろん、昨今重要視されている企業の歴史的背景や人材価値といった非財務領域も考慮した企業価値を言語化・ヴィジュアル化します。そうして、広告・PR・IRと手段を問わず「手口ニュートラル」に多様なステークホルダーとの合意形成・期待値醸成を一元管理し、企業価値の向上に貢献します。
■「“会社を沸かす” Corporate Boiling(TM)」の特徴[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/37517/33/37517-33-93034777ddc462481733756f78e63ed6-3900x1833.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■社員の心を”沸かす”アイデアを、手口ニュートラルに立案・実装するチーム「Employee Boil」も発足 「Corporate Boiling(TM)」の提供開始にあわせ、博報堂ケトルは新たにインナーコミュニケーション専門チーム「Employee Boil（エンプロイー・ボイル）」を発足しました。PR・IRに次ぐER（Employee Relation）領域の課題解決を起点に、”会社を沸かす”アイデアを立案・実行します。
近年、働き方の多様化や人材の流動化が進む中で、「従業員の働きがい（エンゲージメント）を高めたい」「パーパスを策定したものの、社員に浸透しない」といった社内におけるコミュニケーション課題に直面している企業が増加しています。
こうした課題に対し、生活者や社会を動かすことを得意としてきた博報堂ケトルが、強みとする「手口ニュートラル」な発想で、社員の心を動かすアイデアを立案・実装。パーパス浸透施策や社内イベント、周年事業など、手法を問わないコミュニケーションをワンストップでプロデュースし 、社員一人ひとりの意識・行動変容を促します。また、インナーとアウターを一気通貫して設計する統合コミュニケーションにも対応し、企業の中からも外からも、企業価値の向上に貢献してまいります。
■「“会社を沸かす” Corporate Boiling(TM)」ご活用イメージ- “非財務”と呼ばれる領域を正しく企業価値として活かせているのか？わからない
- コーポレートブランドを強化したいが、どの部署がリードしていくべきかわからない
- 部署毎に扱っていたメッセージの統合を行い、コーポレートブランディングを強化したい/整理したい
- 事業ポートフォリオなどが変わる中で、企業メッセージが昔と変わっていない今の企業の姿にあっているのかわからない
- パーパスは作ったが、何も会社が変化していない。MVV等との関係性がわからない
- 社内を中心に、成長を期待してやる気になる、活気になるメッセージが欲しい
●エッジ・インターナショナル社について
株式会社 エッジ・インターナショナル
https://www.edge-intl.co.jp/
本社：東京都港区
代表取締役社長：麻生 佳孝
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/37517/33/37517-33-3b6d9d5fd1ab2239cbf1928b13b08316-725x386.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
●株式会社博報堂ケトルおよびSTOVEについて
社名：株式会社博報堂ケトル
設立日：2006年4月3日
資本金：9,000万円
代表取締役社長 CEO：船木 研
HP：https://www.kettle.co.jp/
アイデアを沸かせて、世の中を沸騰させたい。
そんな想いでつくられたクリエイティブエージェンシー。
会社のコンセプトは「手口ニュートラル」。
従来の広告の枠組みにとらわれず、得意先の課題解決のためなら、
あらゆるコミュニケーションの手口をゼロベースで発想します。
戦略・制作・SP・PRを分業せず、ワンテーブルで企画をたてるのが僕らの特徴です。
【本件に関するお問い合わせ】
メール：corporateboiling@kettle.co.jp企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000033.000037517.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp
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