日本代表が世界最速で予選突破を決めた2026年FIFAワールドカップは、アメリカ・カナダ・メキシコの共催で行われる。

そのアメリカでは賞金総額1500億円のFIFAクラブワールドカップが14日に開幕し、日本からは浦和レッズが参加する。

ただ、『MSNBC』によれば、アメリカのドナルド・トランプ大統領の移民排斥政策がクラブワールドカップに暗い影を落としているという。

アメリカ移民・関税執行局（ICE）がクラブワールドカップ参加者に対して合法的な滞在資格の証明書を携帯するよう指示し、懸念が高まっているとのこと。

ICEの広報担当は、「国家安全保障に関わるこのような大規模なイベントでは慣例となっているように、ICEは国土安全保障省および司法省と協力し、イベントの安全と警備の確保に努める」としている。

また、アメリカ税関・国境警備局（CBP）も「試合開始時に警備態勢を整え、準備万端で待機する」とSNSに投稿したが、その後削除。

CBPが今年2月に行われた全米最大級のスポーツイベントであるNFLスーパーボウルなど主要なスポーツイベントなどに関わることは珍しくはない。

ただ、トランプ政権による移民取り締まりの強化を背景に、ICEとCBPの姿勢は、一部のサッカーファンの間で懸念を引き起こしているという。

同紙は「サッカー観戦者の法的身分を確認するという計画は、トランプ政権が移民が多くいる可能性のある地域に網を張ろうとする試みのように見える。不確実性をより高めることは、大会のチケット販売が低迷しているという報道に悪影響を及ぼすことは間違いない」とも伝えている。

今大会はチケット価格が高いこともあってか、売れ行きが芳しくないと再三伝えられている。

なお、浦和は、グループステージの2試合をシアトルで、1試合をロサンゼルスのパサデナで戦う。

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