高校サッカーの強豪校として知られる仙台育英は、全国高校サッカー選手権の切符を手にしながら、部員による「構造的いじめ」を理由に出場を辞退した。前編では「構造的いじめの実相」をお伝えし、選手権の出場辞退は果たして妥当だったのかについて考察してきた。
(文=野口学、写真=アフロスポーツ)
仙台育英で起きた「構造的いじめ」の実相まとめ
<前編振り返り>
2025年11月12日、仙台育英は、サッカー部内に「構造的いじめ」が把握されたとして、同年12月末まで同部の対外活動を停止すると発表した。これにより、全国高校サッカー選手権の他、プリンスリーグ、新人戦の出場辞退が決まった。
「構造的いじめ」とは何か? 校内向けの文書で、以下のように説明している。
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部内規律の名のもとに、遅刻や無断欠席などの部内ルール違反や練習時におけるノルマ不達成に対して連帯責任での罰則が慣例化する中、その罰則の回避のために意図せずして一時期の資質・能力によって生徒間の上下関係が固定化し、特定の生徒が集団から疎外され、いじりや過剰な注意、さらに強要につながるといったことが確認できました。
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具体的には、例えば、ある学年で遅刻が続くと、顧問団から同じ学年全員の練習参加を禁じられることがあった。遅刻をしていない部員からすれば、なぜ自分は遅刻していないのに練習できなくなるんだという負の感情が生まれ、強い口調で注意するといった行動となって表れたことは容易に想像がつく。
他にも、試合でミスをした選手が次の日までに坊主にしてこなければ、同じ学年の部員全員に罰則を与えると顧問団から言い渡されたことで、部員同士でバリカンを持って寮部屋に押し掛けるといったことも起きていた。
このように、「連帯責任」を負わされた部員同士が互いを監視し合い、時に過剰な注意や同調圧力、強要を生み出すという「構造」がつくられていた。
最終的に行動を起こしたのは該当する部員であり、当然その部員にも相応の責任はある。どんな理由があれども、相手に心身の苦痛を与えることは決して許されない。
だが、こうした「構造」をつくり出していたのは部員ではなく顧問団であり、被害生徒が相談していたにもかかわらず、A君が求める避難措置をとって以降、長きにわたり放置して「誰に何を言っても無駄」と孤独にさせたのは学校であった。
こうした状況の中、部員に対する詳細な聞き取り調査が終わっていない段階で、学校は「サッカー部全体、顧問団ならびに生徒の人権意識が不十分で、『構造的いじめ』を生じさせ、これを見逃してしまう体制であった」と結論付けて、サッカー部の対外活動停止を決定した。
いじめの被害生徒が、「関係のない選手たちの夢を奪うのは違う」と話し、辞退を望んでいなかったことも分かっている(『仙台放送』の12月1日放送より)。
また学校側の発表が実態を十分に説明できておらず、サッカー部全体が実態以上の悪評を受けており、部員らはそれを背負ってこれからの人生をずっと生きていかなければならない。
罰の重さは罪の重さとのバランスで決められるべきものだ。だが子どもたちが受けている罰は、罪とのバランスを大きく逸脱してはいないか。選手権の出場辞退は、本当に妥当だったのだろうか……。
ここまでが前編で考察してきた概要だ。
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<読者の皆さまにお願い>
本記事の目的は決して、誰が悪かったのかを特定し、批判の目を向けることではない。「誰が悪い」ではなく、「問題の本質はどこにあったのか」「サッカー部が受けた処分の内容は妥当だったか」「今後(仙台育英に限らず)このような問題はどうすれば防げるか」、こうした問いが世の中で広く議論される、そんなきっかけになってほしいと願っている。
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部活動で頻繁に見られる「連帯責任」。子どもたちに押し付ける理不尽さ
ここからは、「構造的いじめ」を引き起こす最大のカギとなった「連帯責任」について、あらためて考えてみたい。
世間一般で「連帯責任」という言葉が使用されるとき、ほとんどの場合、あるグループの1人(または複数人)の行為や失敗の責任をグループ全体で負う、グループ全員がその罰を受けることを指す。
だが法律で使われる「連帯責任」の言葉の意味は、複数人が共同で他人に損害を与えた場合、その全員が被害者に対して全額の賠償責任を負うことを指す。
決して、他人がやったことの責任を、同じグループに属することを理由に責任を負うことでも罰を受けることでもないのだ。
よくよく考えてみれば、この社会において、特に大人になってから、いわゆる「連帯責任」を負う場面がどれほどあるだろうか。
(※この後、本記事で登場する「連帯責任」は、世間一般で使われている意味を指す)
せいぜいが、責任ある立場の人が部下の行動の責任を取ったり(管理責任)、親が子どもの行動の責任を取る(監督責任)、ぐらいのものだろう。
上述した仙台育英サッカー部で行われていた「連帯責任」を例に、大人の社会に当てはめてみるならば、こんな感じだろうか――。
ある会社の部署で社員が遅刻した。遅刻していない社員も含めてその部署に所属する全員が、遅刻時間分の賃金を控除された。さらに賞与の査定にも反映された。遅刻した人が次の日までに坊主にしてこなければ、全員にさらなる罰則が追加される。そしてそれが毎日続いていく。
もしこんな連帯責任が通用するならば、遅刻していない人が、遅刻した人に対して激しく叱責したり、坊主を強要したりすることは容易に想像がつく。どんなに自分が頑張っても罰を受けるのだから、正常な思考ではいられなくなるだろう。
大人でもそうなのだ。どれだけ「連帯責任」が異常なのかが分かる。
だが、この異常であるはずの「連帯責任」が、仙台育英サッカー部に限らず、日本中の部活動において頻繁に見られる。大人の世界に無いものを、子どもたちには押し付ける理不尽さがまかり通っているのだ。
「連帯責任には教育的意義がある」は本当か? 大き過ぎる負の側面
世の中には、「連帯責任には教育的意義がある」と言う人がいる。
チームの一員として、自分だけでなく仲間全体で目標を達成しようとする“集団意識”や、互いに助け合う心を育む“協調性”、困っている仲間を助ける/助けられる経験を通じて“社会性”や“相互扶助の精神”を学ぶ、といったように。
言わんとすることは分からなくもない。だが、「連帯責任」には、“皆が同じようにできることを求める”という前提があることが問題だ。
組織を運営する上で一定のルールは必要だ。だが人にはそれぞれ持っている特性や過ごしている環境が異なる。ルールを守ること、目標・ノルマを達成することが容易な生徒もいれば、困難な生徒もいる。成長のペースも人それぞれ違う。そうした個々の背景を無視して、皆が一様に同じようにできることを求めるのは無理がある。
さらに、周囲を巻き込む罰がセットになることで、できない生徒を孤独に追い込む可能性がある。「どんなに一生懸命に頑張ってもみんなと同じようにできない」「みんなに迷惑ばかりかけている」。そう考えて、自らの存在価値を見いだせなくなってしまう。
そもそも、上述の協調性や社会性は、「連帯責任」を通じてしか学べないものなのだろうか?
連帯責任は“教育の放棄”。恐怖や圧力は長期的な成長につながらない
連帯責任はいわば“教育の放棄”だと筆者は考えている。
教育基本法では『一人一人を尊重する』という考えを掲げて、教育者が個人の特性に合わせて“成長”を促すことが教育のあるべき姿であるはずだ。ルールを守ったり、目標やノルマを達成できない生徒がいれば、その生徒の特性や環境、能力や成長のペースに合わせ、どうすればできるようになるかを共に考えることが大事だ。
だが「連帯責任」は、個人の特性等を無視し、生徒同士を監視し合わせることで、ルールを守らせたり、目標・ノルマをクリアさせるというものだ。確かに「連帯責任」を使えば、ルールを守ったり、目標・ノルマの達成はしやすくなるだろう、表面上は。
この程度のルールはできてもらわないと困る。この水準の目標が達成できたとあれば自分の評価が上がる。一人一人に合わせるのは大変だ。
結局それらは、“大人の都合”なのだ。
たとえ子どもたちがルールを守ったり、目標・ノルマを達成できるようになったとしても、それを“成長”と捉えていいかと問われれば、“NO”と言わざるを得ない。
なぜルールを守れずに不祥事が起こったのか、どうすれば防げたのか。なぜ目標やノルマを達成できなかったのか、どうすれば達成できたのか。
「連帯責任」は、その根本的な原因を追求したり、今後の指針を議論するなど、個人が深く考えて成長する機会を奪い、「罰を受けるからルールを守る」「罰を受けるから目標・ノルマを達成する」という形だけの行動につながる。自律的な成長が伴わなくなる。「周りに迷惑を掛けたくない」「周りに責められたくない」という恐怖や圧力による教育は、長期的・継続的な人間性の成長にはつながらないのだ。
思考や行動は、“環境”によって形成される。厳しい「連帯責任」の環境では…
思考に気を付けなさい、それは、いつか言葉になるから。
言葉に気を付けなさい、それは、いつか行動になるから。
行動に気を付けなさい、それは、いつか習慣になるから。
習慣に気を付けなさい、それは、いつか性格になるから。
性格に気を付けなさい、それは、いつか運命になるから。
マザー・テレサの有名な格言だ。この名言は正鵠を得ている。“思考”が形成されれば、“行動”が形成され、やがて“人格”が形成されていく。
では最初の“思考”を形成するものは何だろうか? 遺伝的な素質や生まれ持った性格、あるいは本人が主体的に選択するものももちろんある。だが一つの大きな素因として、“環境”の影響は間違いなくある。ルールや慣習、風土や土壌があれば、それを“正解”とする思考が形成されていく。
今回の仙台育英サッカー部でいえば、部員らは顧問団から連帯責任を負わされ、「注意する人が浮く組織ではなくて、規律を乱す人が浮く組織がいい組織だ」と教え込まれていた(※前編参照)。その“環境”の中では、積極的に規律を正していくことが“正解”となる。自分を含めて誰も連帯責任を負わされないためには、何があっても遅刻する人を出してはいけない。ミスをした人がいれば、その人は次の日までに坊主にしなければならない。その目標を達成することが絶対的な“正解”のため、たとえその注意が過剰であったり強要になったりしたとしても“正義”となる……。こうした思考の形成がなされていったのではないだろうか。語弊を恐れずいえば、部員らは“環境”の中で“正解”とされたことを遵守していた、という見方もできるのだ。
もちろん、部員が普遍的に正しい行動を取れていればよかった、環境のせいにすべきではない、というのは正論だ。そういった意味で、部員たちには相応の責任があるし、相応の処分は受けるべきだ。
だが、大人であっても、環境の中で“正解”とされていることに反するのは容易ではない。はたから見ればおかしいと思えることも、その環境の中で、自分を守るために環境に適した思考を形成していくことは、どんな人間にも起こり得ることだ。
個別に適切な教育・指導ではなく、「連帯責任」という手段に頼った
話を戻す。仙台育英サッカー部の顧問団が「連帯責任」を負わせていたことは、“教育の放棄”を行っていたに等しいと筆者は考えている。
本来、遅刻等の指導は、部員同士に監視し合わせて行うものではなく、指導者が個人の特性等に合わせて適切に行うべきだった。
また同部では、グループ走で一人でも設定タイムをクリアできない場合、グループ全員がクリアできるまで走り続けなければならないという練習メニューがあり、設定タイムをクリアできない特定の生徒が責められる状況が生まれていた。
これも本来、連帯責任の効力で走力・スタミナを上げるのではなく、個別に適切な目標や行動計画を設定し、フィードバックを行うことで成長を促すべきだった。
こうした適切な教育・指導を行わず、「連帯責任」という手段に頼った結果が、今回の「構造的いじめ」につながったのではないだろうか。
2025年11月18日、監督ならびに部長は“一身上の都合”という理由で辞任届を提出し、学校側に受理された。
なぜ学校は適切な指導を行えていない顧問団を起用し続けていたのか?
顧問団の責任と並んで、もう一つ疑問に思うことがある。
なぜ学校は、適切な指導・教育を行えていない顧問団をここまで起用し続けていたのだろうか?
文部科学省が策定した『学校部活動及び新たな地域クラブ活動の在り方等に関する総合的なガイドライン』に、「体力や技能の向上を図る目的以外にも、異年齢との交流の中で、生徒同士や生徒と教師等との好ましい人間関係の構築を図ったり、学習意欲の向上や自己肯定感、責任感、連帯感の涵養に資するなど、生徒の多様な学びの場として、教育的意義が大きい」とある。つまり部活動は、教育的な価値こそが存在意義であり、どれだけ生徒の人間的な成長に寄与できるかが重要だと理解できる。
近年、部活動は「学校のブランド価値を高める広告塔」としての役割を強めている。特にサッカーや野球の強豪校においてはその傾向がさらに強くなる。広告塔としての価値を高めるために“勝利”を優先させてはいないか。“勝利至上主義”に陥って、教育的意義を置き去りにしてはいないか。
そうした観点から、学校はサッカー部の活動を評価できていたのだろうか?
これはもちろん、仙台育英サッカー部に限らず、全国の部活動においても同じことがいえるだろう。今回辞任した監督は2010年から16年にわたって同部を指導していた。問題が起きたときに処分を下すだけでなく、そもそも部活動が教育的意義を発揮できているか、不祥事が起きる「構造」がつくられていないか、そうした評価をできる仕組みをつくり、機能させることが学校運営に求められるのではないかと感じる。
選手権の事態は「連帯責任の連鎖」になっていないか?
もう一つ疑問に思うのは、学校が下した対外活動停止という処分は、「連帯責任の連鎖」になっていないかという点である。
処分の理由となった「構造的いじめ」には、その根幹に「連帯責任」があった。顧問団が課した連帯責任の罰を回避したいという“思考”が“行動”に移ったことで「いじめ」が発生した。
今回訴えのあったいじめは、今の3年生が1年生のときに発生したものだ。今の1・2年生にとっては入学前のことで、そのほとんどが被害生徒の存在すら知らず、当然いじめにも関与していなかった。にもかかわらず、1・2年生も含めて対外活動停止となった。(※詳細は前編参照)
これは実質的な「連帯責任」だと感じる。
「連帯責任」に端を発して「構造的いじめ」が発生したのであれば、大会辞退という「連帯責任」は問題とされた構造をなぞっているようにも見える。今回の裁定を見た他の部でも、「連帯責任」を恐れた部員らが「構造的いじめ」を引き起こす可能性が無いと、果たして言い切れるだろうか。
誹謗中傷、生命の危険を回避するための「辞退」はあるべき姿か?
それでも学校が「連帯責任」を課して、大会を辞退させたのは、なぜか?
もちろんこれは想像でしかないが、昨夏の甲子園(全国高校野球選手権)における広陵高校の件が頭をよぎった側面もあるだろう。暴力の被害を受けた生徒の親を名乗る人物が、被害の実態をSNSに投稿したことをきっかけに、大会前から同校野球部に対する誹謗中傷が相次いだ。さらには寮への爆破予告、在校生に対する登下校中の嫌がらせなど、生徒の生命が危険にさらされる事態にまで陥り、大会途中での出場辞退を決めた。仙台育英でも、同じ轍を踏まないように、被害生徒はもちろん、加害者とされる生徒(※)、サッカー部、学校全体を守る意図……そうした側面からは理解できる部分もある。
(※本件は、調査の中で明確に加害者を特定できるだけの十分な証拠があるわけではなく、あくまで被害生徒の証言で複数名の生徒の名前が挙げられたという状況であるため、「加害者」ではなく「加害者とされる~」と表現する)
こうした不祥事が起きたとき、世間では「辞退しろ」という声があふれる。その声は、自分たち大人の世界には無い「連帯責任」を、理不尽に子どもたちに押し付けるものだ。
不祥事における処分の内容は、(被害者がいる事案の場合は、被害者に寄り添うことを前提とした上で、)あくまでも不祥事の内容に応じて決められるべきだ。決して、誹謗中傷を受けたり生命の危険にさらされるのを回避することを目的として決められるものではない。
また処分を下すことは、それ自体がゴールではない。未成年である彼らを適切に更生できるよう導き、再発を抑止することをゴールにして、その手段の一つとして考えるべきだ。
世間では処分を下すことをゴールにしているように見受けられる。「いじめを許さない」「被害者のため」という大義名分を掲げ、辞退させることが絶対的な“正解”となり、そのためなら誹謗中傷や爆破予告までもが“正義”となる。いじめを批判しながら、やっていることはいじめそのものだ。
そして、辞退が決まれば、興味を失う。誹謗中傷をしていた人たちにとっては、そこで終わったことかもしれない。だが、処分を受けた(連帯責任で処分を受けた人たちを含めた)彼らの人生は、これからもずっと続いていくのだ。
最後に……。
本記事の目的は決して、誰が悪かったのかを規定し、批判の目を向けることではない。特定の悪者を仕立て上げ、誹謗中傷をしたところで、誰も救われない。
私たちが今やるべきことの一つは、サッカー部への妥当な処分は何だったのか、どうすればいじめを防げるのか、どうすれば連帯責任をなくせるのか、どうすれば適切な部活動の運営ができるのか――、そういった建設的な議論をすることではないだろうか。
最後まで読んでいただいた読者の方はきっと、強い問題意識を持っている方々だと思う。あなたたちにお願いしたい。部活動が子どもたちにとってより良い環境になるように、彼らが自律的に成長できる場所であるために、周囲にいる人たちと話してほしい。それが、世の中が少しでも前に進む一歩となるはずだから。
【連載前編】高校サッカー選手権、仙台育英の出場辞退は本当に妥当だったのか? 「構造的いじめ」を巡る判断と実相
<了>
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