2026年1月20日、中国のSNS・微博（ウェイボー）では、ソニーが中国のテレビ大手のTCLと合弁会社を設立すると発表したことが注目を集め、ネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられている。
報道によると、ソニーグループが20日にTCLと合弁会社を設立し、グループ傘下のソニーが49％、TCLが51％を出資する。
フォロワー195万人を持つアカウント「科技小辛」は、合弁会社がソニーのロゴとブランドを残しつつ、TCLのサプライチェーンと生産体制を活用することに着目。「ソニーが『調教』するという体面を保つ」形になるとし、技術があるがコストが高いソニーと、大規模な生産体制を持ちハイエンド分野への進出を目指すTCLが相互補完する極めて現実的なアクションとの認識を示した。
そして、「われわれにとっては、偉大なソニーの画質が劣化しないまま価格が下がるのであれば、良いことだろう」と評している。
フォロワー50万人のアカウント「小魚瞎溜達」もポジティブな見方をしており、ソニーが49％出資していることから「製品のソニーテイストが徹底的に失われることはないだろう」と予測。かつて日系メーカーが覇権を握っていた家電業界が、今や「中国製＋グローバルブランド」という新たな段階に入ったことの象徴だとの見方を示した。
ソニーとTCLによる合弁会社設立について、中国のネットユーザーからは驚きや期待、不安などさまざまな声が聞かれた。驚きを示すコメントでは「接点がないと思っていた2社が組むとは」「ソニーがここまで切羽詰まっているとは信じられない」などが見られた。
また、「科技小辛」のようにソニーの技術力とTCLの生産力により良質な製品が低価格で手に入ることに期待を示すユーザーも多かった。一方で、「ソニーの画質や音質が劣化しないか」「（ブランドがそのままで）中身がTCLになるだけではないか」という懸念や、TCLのアフターサービスに対する不満の声も出ている。
総じてネットユーザーは「強強連合」というポジティブな見方をしており、今後の展開を楽しみにしているようだ。（編集・翻訳/川尻）
