中国のニュースサイト・観察者網に6日、「水深6000メートルの深海で泥を掘る大ばくち、日本の願いはかなうのか？」との記事が掲載された。
日本政府は2日、南鳥島周辺海域でレアアース（希土類）を含む海底泥の試掘に成功したと発表した。
1点目の「技術」について、記事は「日本の試験採掘における技術的課題は、水深6000メートルという極限環境にある」とし、「探査船『ちきゅう』は数キロメートルに及ぶパイプを海底まで伸ばし、約550気圧に相当する極端な水圧に耐えながら、高粘度・低流動性のレアアース泥を正確に採取する必要がある」とした。
その上で、「日本側は今回の試験採掘によって高圧環境下における設備の信頼性を検証できたと主張しているが、過去のデータはそれに冷や水を浴びせるものだ」とし、「日本は2012年にすでに深海レアアース採掘計画を打ち出していたが、技術的なボトルネックにより延期を繰り返してきた。22年には水深2500メートルでの技術検証を行ったにとどまり、商業化の目標には依然として程遠い状況にある」と主張した。
また、「日本の海洋研究開発機構（JAMSTEC）の関係者は、サンプル採取に成功することと1日350トンの安定的な採掘を実現することには大きな技術的ギャップがあると認めている」としたほか、「さらに重要なのは、日本にはジスプロシウムやテルビウムといった重レアアースを高効率で分離・精錬する技術が欠けていることだ」と指摘。「不純物を大量に含む深海のレアアース泥から高純度のレアアースを効率的に抽出することは、絵空事に等しい」と断じた。
2点目の「経済」について、記事は「日本政府は2027年の商業採掘開始という青写真を描いている（※実際には27年2月に大規模採掘の検証、28年3月までに採算性などの検討）ものの、経済的な実現可能性という問題は避けて通れない」と指摘。「野村総合研究所の試算によると、深海レアアースの採掘コストは陸上採掘の10倍以上に上り、輸送費だけでも総コストの30％以上を占める」とした。
そして、「南鳥島は本土から約2000キロ離れており、数千トンから数万トン規模のレアアース泥を海底から採掘し、本土へ輸送して精錬するには、天文学的な資金が必要となる。高騰する採掘コストは、日本のレアアース製品が国際市場で競争力を持ち得ないことを意味する」と主張。「採掘自体は比較的単純であるものの、設備投資には少なくとも750億円が必要だとされており、理想的な条件下でも投資回収までに16年を要する。コストと時間という二重の圧力の下でより冒険に近いチャレンジになっている」と論じた。
3点目の「生態系」について、記事は「深海採掘は海洋生態系に不可逆的な破壊をもたらす」と指摘。「技術面や経済面の困難がまだ数値で評価できるとすれば、深海採掘が生態系に与える影響は、もはや計り知れない災厄と言える。23年にはすでに国連の国際海底機構（ISA）に50を超える国々および環境保護団体からすべての深海採鉱許可を一時停止するよう求める署名が出されていた」とした。
その上で、「今回、日本が試掘を宣言した南鳥島の周辺海域は、太平洋の熱帯循環流の中核に位置し、サンゴ礁をはじめとする独特な生態系の生息域とされている。環境保護団体は、この採掘によって泥水が数万平方キロメートルに及びプランクトンや魚などの生物種を破壊し、連鎖的な生態系崩壊を引き起こすと警告している。深海生態系の回復には数千年を要するとされ、一度破壊されれば地球の生命ネットワークそのものが変質しかねない」と主張した。
さらに、「深海採掘は海洋環境汚染を引き起こす可能性もある。採掘過程で発生する排水や廃棄物には重金属やその他の有害物質が含まれる恐れがあり、これらの有毒物質や放射性元素が海水を継続的に汚染し、海流によって世界中の海域へ拡散する危険性がある。その影響は、核汚染水がもたらす危険性と本質的に変わらない」と述べた。
記事は、以上の3点はいずれも日本の「レアアースの夢」を頓挫させるに十分な重さを持っていると指摘。「この大博打は、始まった時点ですでに勝ち目がない運命にある。日本の計画は本質的には資源不安と地政学的駆け引きの中で生じた非合理的な衝動にすぎない」と切り捨て、「高市政権が理解すべきは、レアアースを巡る駆け引きの核心は資源そのものの奪い合いではなく、科学技術、責任、そして未来に対する深い理解にあるという点だ。
