2026年3月2日、韓国メディア・毎日経済は「イラン革命防衛隊（IRGC）によるホルムズ海峡の封鎖により、原油の需給を中東に依存してきた中国と日本が大きく影響を受けそうだ」と伝えた。
記事は日本メディアの報道を引用し、「ホルムズ海峡は通過する原油の量が全世界の約20％を占めるエネルギーの要所」であり、「このうちの80％が中国、日本などアジアへ向かう」「海峡封鎖が長引けば、東アジア全体がエネルギー問題に直面する」と報じている。
また、日本は事実上、原油の輸入をほぼ全て中東に依存しているため「超非常事態」であり、「価格の急騰は免れない」「最悪の場合、日本の国内総生産（GDP）が約3％下がる可能性もある」などと伝えている。
一方、韓国も中東産原油への依存度は高い。韓国貿易協会によると、原油輸入の約70％が中東産、液化天然ガス（LNG）も20．4％が中東産だという。
韓国石油公社の石油備蓄量は昨年11月末現在、221．2日分で、国際エネルギー機関（IEA）基準の90日に比べてかなりの余裕があるという。記事は見出しで「韓国はましなほう」だとしている。
この記事に、韓国のネットユーザーからは「韓国も同じ状況なのに、まるで韓国は違うとでも言うような記事を出した理由は何だ？」「70％も95％もどっこいどっこい…」「韓国だって7割をここに頼ってるのに『韓国は平気だよ』だと」「見出しを見て、韓国は別の輸入ルートがあるのかと思ったら、備蓄量のことしか書いてなかった。日本の備蓄量も調べて書きなよ」「韓国と日本は経済的に絡み合った構造だから、日本が苦境になれば韓国経済にとってもいいことはない。日本が好況なら韓国も好況になる、これがファクトだよ、勘違いをしてはいけない」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/麻江）
