2026年3月15日、中国メディアの観察者網は、ホルムズ海峡の航行障害による世界的なエネルギー危機の中で中国が冷静な対応を見せていることに米メディアが注目していると報じた。
記事は、米ニューヨーク・タイムズ（NYT）が「中国は電気自動車（EV）と再生可能エネルギーという2枚の切り札を持っている」と指摘したことを紹介。
また、中国が世界最大の自動車市場としてガソリン車からEVへの移行速度で主要経済国をリードし、25年にはEV販売台数が世界の他地域の合計を超えたものとみられることを指摘。新車販売に占めるEVとハイブリッド車の割合がすでに半数に達し、大型トラックでも約3分の1が純電動モデルになっていると報じた。
さらに、太陽光、風力、水力、原子力などの代替エネルギー開発の加速により、中国の石油製品需要が2年連続で減少していることに言及。オックスフォード・エネルギー研究所のミハル・メイダン氏が「他国と比べ、中国には一定の緩衝スペースがある。供給中断や価格上昇が中国経済に大きな影響を与えることはない」と述べたことを伝えた。
その上で、中国のEVと再エネへの転換の背景には、エネルギー安全保障上の脆弱性を長期的に解消しようとする戦略があると分析。2000年代にマラッカ海峡への依存が問題視されたことを契機に石油戦略備蓄施設の建設と再エネへの大規模投資が始まり、第14次5カ年計画の期間中には再エネ発電設備の比率が40％から約60％に向上、エネルギー自給率も80％以上に安定したと紹介した。
記事は最後に、世界経済の混乱が各国にクリーンエネルギーへの転換を促す中、中国がより魅力的な再エネパートナーとなる可能性に触れ、グローバル・エネルギー政策センターのジェイソン・ボルドーフ氏が「石油・ガス市場さえ危険に見える今の世界では、中国のエネルギーへの依存は少し違った意味を持つかもしれない」と述べたことを取り上げた。（編集・翻訳/川尻）
