台湾メディアのTVBS新聞網は20日、日本でインスタント麺の値上げラッシュが起きていることについて、専門家が「3大原因」を指摘していると報じた。
記事は、日本のカップ麺メーカーが相次いで値上げを発表していると説明。
「エースコックは2026年7月から主力約30商品を対象に価格を引き上げ、値上げ幅は8～11％程度になる見通し。サンヨー食品も同様に『サッポロ一番』などカップ麺を中心に最大11％の値上げとなる」と紹介した。
また、「明星食品は『一平ちゃん夜店の焼そば』などの人気商品をすでに値上げしており、定番商品の希望小売価格は252円に達している。さらに日清食品も昨年末に、『カップヌードル』を含む170品目の26年4月からの値上げを発表していた」と報じた。
その上で、「専門家の分析によると、今回の値上げは食品業界が抱える構造的な難しさを示している」と指摘。「小麦や油脂などの原材料価格が高止まりしている上、インスタント麺の製造工程では大量の電力やガスを消費するため、エネルギー費の上昇が生産コストを押し上げている」とした。
さらに、「日本の物流業界はドライバー不足や燃料価格の高騰に直面しており、輸送コストも大幅に上昇している」とし、「メーカーにとって値上げはもはや単なる原材料だけの問題ではなく、食品インフラ全体のコストリスクに起因している」と評した。
記事は、業界内の市場予測として今後のカップ麺市場は「二極化」する見通しだと説明。低価格のプライベートブランドが台頭し、節約志向の消費者を取り込む一方、高品質や有名店とのコラボを打ち出した高価格帯の商品が登場し、価格が高くてもおいしさを求める消費者に訴求していくとした。
そして、「飲食コストが全面的に上昇する時代において、いかにコストパフォーマンスの高い食事を選ぶかが消費者にとって日常的な課題となりつつある」と論じた。（翻訳・編集/北田）
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