3月以降、中東情勢の緊張を背景に世界の金融市場が大きく変動する中、投資家の間で資産の安全性と流動性への関心が一段と高まっています。こうした環境下で、中国資産がアジア太平洋地域の一部投資家にとって「避難先」として再評価されています。
韓国預託決済院（KSD）のデータによると、直近1カ月で韓国の投資家は中国A株市場において、三一重工や贛鋒鋰業、光迅科技、長電科技などを中心に積極的な買い越しをおこないました。これらはいずれも先端製造業や半導体、新エネルギー関連といった成長分野に属しており、1銘柄当たりの買越額は100万ドル（約1億5800万円）を超えています。
また、上場投資信託（ETF）を通じた投資も多く見られ、半導体や人工知能（AI）をテーマとした商品への資金流入が確認されています。香港株式市場においては、新エネルギー車産業チェーンや電力、エネルギー関連銘柄への投資も目立ちます。
専門家は、韓国の投資家の投資行動について「中国の新たな質の生産力に関連する分野、すなわち先端製造業、半導体、新エネルギーなどに注目が集まっている」と指摘します。これらの分野は中国の政策支援と世界的な産業高度化の流れに合致しており、中長期的な成長性が期待されているためです。また、中国と韓国の産業構造には補完関係があり、中国のサプライチェーンや内需市場の恩恵を享受できる点も魅力とされています。
市場関係者は、現在の投資の軸について「ファンダメンタルズが堅固で、評価が妥当かつ国際競争力を持つ資産への集中」と分析しています。中国資産は、安定したエネルギー構造や強固なサプライチェーンを背景に、安全資産としてのプレミアムが意識され始めています。世界的な不確実性が高まる中、防御力と成長性を兼ね備えた投資対象として、中国市場への関心は今後も続く可能性があります。（提供/CGTN Japanese）
