2026年3月26日、中国メディアの封面新聞は、河南省開封市の人気テーマパーク「万歳山景区」で、プロ用の撮影機材で妻を撮影していた男性観光客がスタッフに商業撮影と疑われ、3度にわたり制止・退去を求められたと報じた。
記事によると、男性がその場でSNSのやり取りを見せて夫婦関係を証明したにもかかわらず、「プロ用機材の持ち込みは禁止」として聞き入れられなかった。
景区側によると、今年2月から商業撮影を全面禁止し、一般客のスマートフォンやカメラの使用は認めるものの、三脚やフラッシュなどの機材は「他の来場者の体験を妨げる」として一律に禁じている。園内で撮影を行うには許可証の取得と指定ベストの着用が必要とされているという。
景区の公式ライブ配信では、園内の公認カメラマンによる撮影サービスが19．9元（約440円）から159元（約3500円）まで複数のプランで販売されていることが明らかになった。なお、同パークの昨年の来場者は2452万人余りとなっている。
この記事に対する中国のネットユーザーの反応は賛否が分かれた。景区の対応を支持する側からは、「三脚やフラッシュを据えれば場所を長時間占拠することになり、混雑する園内で他の来場者の迷惑になる」「商業撮影を解禁すれば撮影スポットが業者に占領される。洛陽の応天門がその前例だ」といった声が上がり、ディズニーランドなど他のテーマパークでも同様の制限があることを引き合いに出す意見も多く見られた。
一方で、「結局は景区が自前の撮影サービスで稼ぎたいだけだ」「公認カメラマンは場所を占拠しないとでも言うのか」と、撮影ビジネスの囲い込みを疑う声も根強い。また、「趣味でプロ機材を持ち歩く人もいる。設備だけで商業撮影かどうかは判断できない」との指摘や、「撮影できないなら行かない」と不満を示すコメントも散見された。（編集・翻訳/川尻）
