中国メディアのIT之家によると、人工知能（AI）の普及後に職場における業務量が減少するどころかむしろ増加していることが最新の研究データで明らかになった。
IT之家がTechradarの報道として伝えたところによると、AIの急速な普及は、人間がより速く作業を完了し、職場の負担を軽減できるという印象を与えている。
週末の労働時間は40％以上増加しており、土曜日の午前7時11分という早い時間から労働が始まっていることが観測された。
1000超の企業の4億4300万時間超のデジタル労働を分析した結果、1日当たりの労働時間は約2％わずかに減少したものの、仕事の内容自体はより濃密で細分化されていることが明らかになった。
現在、従業員の約80％がAIツールを利用しており、いかに急速に日常業務の一部となっているかが分かる。利用頻度の増加に伴い、これらのツールに費やす時間も増加しており、AIのワークフロー全体におけるより深い統合が進んでいることを示している。同時に、職場における労働モデルも顕著な変化を見せており、共同作業は34％増加し、マルチタスクは12％増加した。
しかし、これにはトレードオフが伴う。集中できる時間が過去3年間で最低レベルにまで低下した結果、全体的な労働量は増加しているにもかかわらず、中断されない作業がますます少なくなっている。
AI導入後、さまざまな業務分野における作業時間が急増し、メールの使用時間は104％増加し、チャットやメッセージングの時間は145％増加した。
労働量の増加にもかかわらず、すべての労働時間が効果的に活用されているわけではない。従業員が日中の期待される生産時間を下回っていることを指す「労働時間の過少活用」が依然として重要な課題だ。
これは時間の経過とともに、従業員の職務怠慢リスクの上昇につながり、現在では以前の19％から23％に増加している。
また、土曜日の勤務開始時間が早まっているという事実も、コミュニケーションツールによって従業員が従来の勤務時間外でもつながり続けるようになったため、平日と週末の境界線が曖昧になりつつあることを示している。
これらのデータを総合すると、AIによる効率の向上は、労働モデルの適正化には結びついていないことが示唆される。この傾向を理解する一つの方法は、仕事のスピードが企業の組織構造の対応速度を上回っていると考えることだ。これはおそらく、従業員の士気や行動、あるいは労働力の確保といった要因によるものではなく、経営陣がどのように能力を配分し、再配置するかによるものだろう。業務量が軽減しても、余剰能力は自動的に高付加価値の業務に振り向けられるわけではなく、むしろ生産性の低い業務や、従業員の意欲を削ぐような業務に流れてしまうことが多い。この現象は、車のエンジンをアップグレードしてもステアリングを調整しない状況に例えることができる。速度は上がるが、方向は依然として不確かなままだ。（翻訳・編集/柳川）
