中国メディアの華爾街見聞は3日、「世界の中央銀行の『金積み増し時代』は終わったのか？」と題する記事を掲載した。
記事は、「各国の中央銀行は金を売り始めているのか」という点が最近、市場で注目されているとし、約15年間続いてきた「金積み増し」の流れが転換するのではないかとの見方も出ていると伝えた。
一方で、UBSのストラテジストが最新のレポートで、「中央銀行が構造的に金を売却する可能性は極めて低い」と指摘したことに言及。購入ペースはやや鈍化するものの、今後も基本的には買い越しを維持すると予想されているとした。
また、市場で話題となったトルコでの金大量売却の報道についても、「単純な『売り』と判断するのは危険だとの分析が出ている」とし、「公表されている数字には中央銀行以外の取引やスワップ（一時的な貸し借り）が含まれている可能性もあり、実態はより複雑だ」と指摘した。
記事は、そもそも中央銀行の行動は短期売買とは異なるとし、「過去にも一時的な売却は見られたが、それらは利益確定や資産配分の調整といった戦術的な動きに過ぎず、方針転換ではない。実際、多くの中央銀行は金を長期保有する傾向が強く、『バイ・アンド・ホールド』が主流だ」と述べた。
また、「短期的には地政学リスクやドル、実質金利の影響で不安定な動きが続くとみられる」としつつ、「中長期的には、インフレや世界情勢の不確実性を背景に需要は底堅く、上昇基調は維持される見通し」と説明。2026年の平均価格は5000ドル前後、年末には5600ドルをうかがうと予測されていることを伝えた。
その上で、「足元の価格調整を中央銀行の売却と結びつける見方には根拠が乏しい」とし、「むしろ現在は、買いの勢いがやや緩んでいる段階にすぎず、金市場の大きな流れは依然として変わっていない」との見方を示した。（翻訳・編集/北田）
