教育に関わる仕事とは？社会の未来を担う人を育てる職業1４選

教育に関係する仕事といえば、真っ先に思い浮かぶのは学校の先生だろう。

しかし、先生以外にも、地域、NPO、民間企業、学習塾・予備校などに属する多くの専門家が、時に学校と協力しながら児童や生徒の教育に携わっている。

その仕事の広がり、個々の仕事の内容について、まとめて解説しよう！

教育に関わる仕事とは

学校、保育園、幼稚園のほかにも、塾や教育系NPO、さらにはIT企業と、教育に関わる専門家はさまざまな場所で活躍している。

働くフィールド別にどんな仕事があるのか、またどうしたらその仕事に就けるのかを、それぞれ詳しく見ていこう。

field１. 学校で働く１.教諭（小学校／中学校／高校）小学校・中学校、高校の先生になるにはそれぞれ該当する校種の教員免許状が必要。

短大で二種、大学で一種、大学院で専修の免許状が得られる。

中高の場合は、科目ごとに免許状を取得する。

そのほか学校で働く養護教諭（保健室の先生）や栄養教諭なども免許状の取得が必須。

公立学校の場合は、さらに自治体の教員採用試験に合格すると先生になれる。●小学校教諭について詳しく知る

●中学校教諭について詳しく知る

●高校教諭について詳しく知る２.特別支援学校教諭特別支援学校とは、心身に障がいがある幼児・児童・生徒を対象とした学校のこと。

幼稚部・小学部・中学部・高等部がある。

教諭には、さまざまな障がいを理解した適切な教育や支援が求められるため、専門の免許状が原則必要。

先生になるには、都道府県などの教育職員採用試験に合格する必要がある。●特別支援学校教諭について詳しく知る３.スクールカウンセラーいじめや不登校などの悩みがある児童・生徒の相談に乗り、心のケアをする仕事。

臨床心理士、公認心理師、認定心理士、精神科医などの資格をもつ人が務めることが多い。

先生や保護者へのカウンセリングも仕事の一つ。●スクールカウンセラーについて詳しく知る

※学校の先生になるには、大学や短大で教員免許状を取得後、採用試験を受験する

４.キャリアカウンセラー将来の職業選択やそのために必要な考え方、準備などに関して、個別に相談に乗り、助言をする専門家。

個人でも活動できるほか、大学のキャリアセンターなどでも活躍。

キャリアコンサルタントやキャリアコンサルティング技能士など複数の資格がある。●キャリアカウンセラーについて詳しく知る５.大学教員採用の際には、関連する分野での大学院博士課程修了が条件とされることが多い。

助手→助教→講師→准教授→教授とステップアップしていく。

そのほか、別の仕事で実績を積み、実務家教員として採用される道も。●大学教員について詳しく知る６.日本語教師日本語学校などで、大人から子どもまでの外国人を対象に日本語の読み書きや会話を指導する仕事。

大学や専門学校などが実施する専門的なプログラムを修了して資格を取得するのが一般的。

日本語教育能力検定試験に合格していると有利とされる。●日本語教師について詳しく知るfield２.幼稚園・保育園で働く７.幼稚園教諭幼稚園や、幼保が連携した認定こども園で、満3歳から就学前までの子どもの教育に携わる。

幼稚園教諭免許状の取得が必須となるほか、認定こども園で3歳未満の子どもの保育まで行う場合は、保育士の資格も必要。

最近は独自の教育に取り組む幼稚園も増えている。●幼稚園教諭について詳しく知る８.保育士保育園や、幼保が連携した認定こども園で、乳幼児から就学前までの子どもの保育・教育に携わる。

子どもの発達などの専門知識が求められるため、保育士資格が必要。

最近は幼稚園教諭免許状とのダブル取得が増加。●保育士について詳しく知る

※保育士不足は社会問題に。待機児童解消のためさらなる人材確保が求められている

field３.地域社会で働く９.地域コーディネーター学校と地域のニーズをくみ取り、生徒の地域行事・ボランティアへの参加、地域課題解決型学習、外部人材を活用した教育支援活動といった地域学校協働活動をコーディネート。

PTA活動をきっかけに、保護者や元保護者が務めることも多い。●地域コーディネーターについて詳しく知る教育系NPO／ソーシャル企業とは
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児童・生徒の教育の場は地域や社会にも広がっており、数多くの教育系NPOやソーシャル企業がその支援に取り組んでいる。

例えば、不登校の児童・生徒のためのフリースクールの運営、学校への出前授業の企画・運営、職業体験・インターンシップの機会の提供、地域・社会で学ぶスタディツアーの企画・運営など、その取り組みは非常に幅広い。10.塾・予備校講師塾や予備校で、児童・生徒の学力アップや受験対策のための学習指導をする仕事。

プロの塾・予備校講師のほか、副業やアルバイトの時間講師、大学生のアルバイトも数多く活躍。

わかりやすく教える力に加え、生徒をやる気にさせる指導力なども求められる。●塾・予備校講師について詳しく知るfield４.IT企業で働く11.ICTコーディネーターオンライン授業に必要な環境整備やデジタル教材の導入など、先生や教育委員会と連携して学校のICT化を支援。

教育情報化コーディネータ検定試験、ICT支援員認定試験といった資格がある。

IT系の企業に属している場合もあれば、個人で活動する場合も。Ed-Tech（エドテック）とは
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Education（教育）とTechnology（技術）を組み合わせた言葉。

デジタル教材やeラーニングシステム、AIを活用した学習支援ツールなどの先端技術による教育の改革を意味する。

これにより、オンライン学習の普及や生徒一人ひとりに最適化された学習指導の実現などが期待されている。12.デジタル教材企画・開発デジタル教材やICT化された学習支援ツールなどを企画・開発する仕事。

データやAIなどのテクノロジーの知識と同時に、学校の授業や教材に関する知識も必要。

現場の先生の意見も聞きながらニーズに合った教材を企画・開発する。デジタル教材開発企業とは
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電子黒板、タブレット端末、PC、スマートフォンなどで活用できるデジタル化された教材を開発する企業。

タブレット端末の導入など学校のICT化が進み、ニーズが高まるなかで、この分野に参入する企業も増加している。

※官民連携で推進されているデジタル教材開発。大手企業も続々と市場に参入している

13.AIエンジニアAI（人工知能）は大量のデータから一定の傾向を分析できるため、児童・生徒の学習履歴の分析や個別最適化学習への活用が期待されている。

そのため、教育系のIT企業でも、AIのプログラミングができる人材へのニーズは高まっている。

14.データサイエンティスト学校のICT化が進むと、児童・生徒の学習・行動履歴が大量のデータ（教育ビッグデータ）として蓄積される。

このデータを研究・分析し、デジタル教材や新たな教育サービスの開発につなげていくのがデータサイエンティストの役割。●データサイエンティストについて詳しく知る教育業界の最新事情端末の整備が急速に進んだ一方、学校側の人的体制や利活用が課題に文部科学省の「GIGAスクール構想」における「1人1台端末」は2023年度までに整備予定だったが、在宅オンライン学習の必要性が高まり、2021年7月末時点で、義務教育段階※における学習者用端末1台当たりの児童生徒数は「1.0人」に。

（※小学校、中学校、義務教育学校、中等教育学校／前期課程、特別支援学校／小学部・中学部）。

停滞していた端末の整備は急速に進んだ一方、「学校の学習指導での活用」「教員のICT活用指導力」が新たな課題として顕在化している。

国は、学校のICT化を技術的に支援する「GIGAスクールサポーター」の配置経費の補助のほか、各教育委員会に「ICT活用教育アドバイザー」を手配するなど多方面から支援を実施。

「GIGAスクール構想」のさらなる推進に向けて、ICT化をサポートする外部人材の需要も高まっている。

※文部科学省「GIGAスクール構想に関する各種調査の結果」令和3年8月30日公表

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コンテンツ提供／ リクルート進学総研『キャリアガイダンス』
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取材・文／伊藤敬太郎（原文）、ミューズ・コミュニティー（2022年3月、一部更新）
イラスト／桔川 伸

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