独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は4月15日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2020年4月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も「2020年4月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。
これは、マイクロソフトが2020年4月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。
対象となるソフトウェアは次の通り。

・Microsoft Windows
・Microsoft Edge (EdgeHTML ベース)
・Microsoft Edge (Chromium ベース)
・ChakraCore
・Internet Explorer
・Microsoft Office、Microsoft Office Services および Web Apps
・Windows Defender
・Visual Studio
・Microsoft Dynamics
・Android 向け Microsoft アプリ
・Mac 向け Microsoft アプリ

これらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムが異常終了したり、攻撃者によってPCを制御されたりして、さまざまな被害が発生する可能性がある。また、CVE-2020-0938、CVE-2020-1020、CVE-2020-1027の脆弱性について、Microsoft 社は「悪用の事実を確認済み」と公表しており、今後被害が拡大するおそれがあるため、至急、修正プログラムを適用するよう呼びかけている。

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