同社が導入を決定した背景にはサイバーセキュリティインシデント増加がある。
Tenable One 導入後、同社のセキュリティプログラム全体で改善効果が現れている。同社 IT推進部 ITインフラ構築・運用課 主任 桐山茂之氏は「Tenable の VPR(脆弱性優先度格付け)と連動したトリアージガイダンスにより、リスクに基づいて IT 資産の重要度を的確に評価できるようになった。優先対応すべき脆弱性を即座に把握でき、対応時間と労力を大幅に削減できている」と述べた。
同社 IT推進部 ITインフラ構築・運用課 次長 吉川岳哉氏は「これまで到達できなかったレベルの可視性と運用効率を実現できた。アイデンティティ情報を組み合わせてユーザー権限を正確に把握し、修正作業を必要箇所に集中させることができる。日本語ガイダンスにより調査作業もスピードアップした」とコメントした。
Tenable Network Security Japan カントリーマネージャー 貴島直也氏は「サイバーリスクはあらゆる資産、アイデンティティ、構成に内在するサイバーエクスポージャーの総体として捉える必要がある。境界防御依存の受動的アプローチからリスクベースの能動的戦略へ移行する同社は、日本の多くの組織にとって強力なロールモデルとなる」と述べている。











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