中国のポータルサイト・今日頭条にこのほど、「わが国は日本に大きく依存している」とする記事が掲載された。
記事は、最近ネット上では日本企業の経営不振に関するニュースが多く見られるようになり、特に新型コロナウイルスの感染拡大以降は日本の中小企業が厳しい状況に追いやられていると紹介。
一方で主に厳しい状況にあるのは飲食業をはじめとする第三次産業であり、日本の支柱産業である製造業はなおも健在なのだと伝えた。
そして、現在の日本はあまり人びとの前に出てこないような基礎産業分野で中国をリードし、世界で大きなシェアを獲得していると指摘。「これは事実であり、認めないわけにはいかない」としている。
その上で、化学、物理、電子の各分野における基礎研究はこれまで、高性能な製品を作る上で不可欠ながらも成果が出るまでに時間がかかること、地味であることなどから「骨折り損のくたびれもうけ」として敬遠される傾向にあった中で日本は地道に経験を蓄積してきたと伝え、その例として今を時めく炭素繊維材料を挙げた。
記事は、日本が１９７０年代の時点ですでに炭素繊維の強化複合材料を飛行機に用いるための研究開発に着手していたとする一方、８０年代の時点で飛行機にはほとんど炭素繊維材料は使われていなかったと紹介。それが９０年代に入り少しずつ使用割合が増え、今世紀に入ると機体材料の半分以上を炭素繊維複合材料が占めるようになったと伝え、今や東レや帝人、三菱レーヨンといった日本企業が飛行機用炭素繊維シェアの７割を占有しているとした。
そして、「炭素繊維は日本人が発明したものではないが、実用化したのは確かに日本人だ。半導体も然りである」とした上で、日本企業はいかにして社会に貢献するかを考えていると説明。この点が中国企業と最も大きく異なる点なのだと論じている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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