ソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)はこのほど、携帯ゲーム機「プレイステーション・ポータブル(PSP)」の日本国内向け出荷を6月で終えると発表した。北米ではすでに販売を終了しているほか、2014年末には欧州でも終了するという。
中国メディアの企業観察網は6日、「中国でPSPが売れたのはハード、ソフトともにクラッキングできたため」などと論じた。

 記事は2004年12月に販売を開始したPSPについて、ソニーが12年に開示した最後の出荷データを引用したうえで「12年までに世界で7600万台以上」と紹介、ipadが1億台以上の出荷台数であることを考えると、ゲーム機であるPSPの出荷台数が7600万台以上であることは「とてもすごい数字だ」と論じた。

 さらに、PSPがハード、ソフトの両面で世界的に成功を収めたことを称えつつ、中国市場でもPSPが成功を収めることができた理由として「ハード、ソフトがともにクラッキングできたこと」を挙げた。

 さらに、中国におけるクラッキングの横行ぶりについて、「平井一夫氏が自ら中国を訪れたほど」と表現し、中国で不正ゲームが流行したことで大量のPSPが個人輸入や転売といった形で中国に持ち込まれたと紹介。その数は1000万台を超えると指摘した。

 また、ソニーが2011年12月に発売したプレイステーション(PS)ヴィータに対し、PSPの成功を以ってハードをさらに進化させようとしたことは理解できると主張しつつも、「ハードの進化だけでは問題が生じてしまう」と主張。

 その理由として、記事はスマホゲームの台頭や、ポータブルゲーム機の魅力はハードではなくソフトのラインナップにあるためと主張。また、中国のユーザーにとっては、「PSヴィータがクラッキングできないこと」も理由の1つだと主張した。

 一方で記事は、スマホゲームによってポータブルゲーム機が消滅することなどはあり得ないとし、PSPの販売終了を迎え、PSヴィータは今後、緩やかに販売を伸ばしていくとの見通しを示した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)


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