記事は「たとえ東日本大震災のようなマグニチュード9.0レベルの地震が発生したとしても、日本の被災者たちは整然として秩序だった行動を取ることができた」と絶賛し、これは多くの地震災害を経験しつつも、様々な対策を講じて地震と共に生きてきた日本社会の努力が関係していると指摘した。
例えば、これまで日本は1923年の関東大震災、1927年の北丹後地震、1933年の昭和三陸地震、1943年の鳥取地震、1945年の三河地震、1946年の南海地震、1995年の阪神・淡路大震災、2004年の新潟県中越地震、2011年の東日本大震災、そして、2016年の熊本地震など数多くの大地震に見舞われてきた。
記事は、日本が数多くの地震災害に直面してきたことを紹介しつつ、「日本人は学ぶ能力に秀でた民族である」と指摘し、地震によって大打撃を受けながらも少しずつ地震と共生する方法を学んできたと称賛。「地震に対処する方法をはっきりと知っている国である」と説明した。
この論拠として、例えば日本には「災害対策基本法」、「大規模地震対策特別措置法」、「災害救助法」などの法律があり、災害発生時に何をすべきかを明確にしていると説明、このほかにも「防衛大綱」の見直しや「建築基準法」に定める耐震基準を何度も引きあげてきたことなどに言及し、さらには子どもたちに避難訓練をさせることによって地震と共生する能力や地震から身を守る知恵や方法を継承してきたという見方を示した。
中国には歴史問題に起因する感情に基づいて、地震に数多く見舞われても日本には同情できないという見方を持つ人もいるが、記事の見方は地震多発国である日本が地震に対して向き合ってきた努力を素直に称賛し、敬意を表す内容となっている。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)
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