【ヒット記事】８月第１週、韓国は大騒ぎして日本の実力を再認識させただけ (2019年8月10日)

８月１日からの１週間で、サーチナで最も読まれた記事ベスト３は以下の通りだった。８月２日に、日本は韓国を「ホワイト国」（グループＡ）から除外する決定を行い、韓国での日本製品不買運動は一段と盛り上がった。サーチナで読まれた記事も日韓関係に関係する記事に集中した。 ただ、８月８日には、今回の騒動のきっかけになった半導体材料の韓国向け輸出厳格化の対象商品であった材料で、韓国向けに輸出許可が下りた。今回の措置が「禁輸」ではなく、武器への転用が可能な材料の輸出管理を厳格に行うことであることを、内外に示して見せた格好。これを受け、反発を強める一方だった韓国政府は、日本に対する輸出管理上の優遇撤回などの対抗措置の発表を延期するなど、反発をややトーンダウンした。この動きが、沈静化へのきっかけになるのだろうか。 第１位は、「日本の輸出管理強化で『ひとたまりもなく征服された韓国』＝中国メディア」（公開日：８月１日）。中国メディアは、記事のタイトルに「虚弱な韓国」という言葉を使って、日本からの材料供給が止まることで大騒ぎする韓国の状況を伝えている。 記事は、韓国の脆弱さをサムソン、現代、ロッテ、ＳＫ、ＬＧなどの財閥を主体とした貿易立国にあると解説。これら財閥に打撃を与えれば、国全体が揺らぐ構造になっていると、今回の騒動を総括した。 第２位は、「日本の輸出規制強化によって浮き彫りになった『韓国の残酷な事実』＝中国メディア」（同：７月１３日）。前週まで３週連続で１位だった記事が、今回もトップ３に残った。日本の韓国に対する輸出規制厳格化で生じた騒動で、明らかになったのは、日本企業の優れた製品開発力といえる。 半導体の製造においては、世界でトップの販売実績を誇る韓国企業が、実は、日本からの材料がないと製品を作れなくなってしまうこと。さらに、その材料は、簡単に他から調達することが難しい製品であることがわかった。 スマートフォンやドローンなどの先端機器において、中国や韓国のメーカーが世界一を競って、最終消費財の販売現場における日本企業の存在感は著しく低くなってしまっている。しかし、それぞれの商品を組み立てる上で、要となる部品や部材を提供しているのは、日本メーカーであることが印象付けられた。韓国にとって「残酷な事実」は、日本にとっては裏返しの「誇らしい事実」といえるようだ。 第３位は、「中国で聞いていた噂は本当だった『実際に訪日して、噂が真実だと知った』＝中国メディア」（同：７月２７日）。前週も３位だった記事。「ＪＫ散歩」や「血液型占い」など、中国にはないサービスや習慣を目の当たりにして、訪日した中国人は「うわさは本当だった」と驚くという。（写真は、３つの記事のイメージ写真を合成。イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 【関連記事】日本の輸出管理強化で「ひとたまりもなく征服された韓国」日本の輸出規制強化によって浮き彫りになった「韓国の残酷な事実」中国で聞いていた噂は本当だった「実際に訪日して、噂が真実だと知った」【ヒット記事】７月第５週、半導体の王者は韓国だと思っていたら、実は日本だった！【ヒット記事】７月第４週、韓国で広がる日本製品の不買運動は日本の打撃になるの？

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