記事はまず、日本が自然災害多発国であり、国民は小さなころから災害教育を受けていることもあり、新型ウイルスの感染が広がり始めた当初は多くの人があまり気に掛けていなかったと紹介。
そのうえで、日本国内で感染者が増えるにつれて、街でマスクをつける人が増え始め、日本政府も国民に対してウイルスの重大性を認識し、外出を極力控えるよう呼びかけるようになったと説明。イベントも続々と中止になり、緊張感が高まる中で、日本国内ではウイルス感染とは直接関係ないトイレットペーパーの買いだめが発生、米やカップ麺などの備蓄用食材も大量買いする人が目立つようになったとしている。
記事は、トイレットペーパーの買いだめはSNS上のデマによるものだと説明したうえで「ウイルス感染が拡大し、大衆心理も加わるなか、市民は以前のように落ち着いていられるかと言えばそんなことはないようだ。ウイルス感染以上に怖いのは、人びとの心の底から生まれる恐怖感。恐怖に支配されることで、さらに多くの想定外の危機を誘発するのである」と評しており、日本ではウイルス感染の拡大もさることながら、大衆のパニックを防ぐ必要性も出てきていることを指摘した。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)
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